加工食品の食品表示には、限られたスペースの中で正しい情報を伝えるための様々なルールが設けられています

ポイント１

表示されるものは特定原材料７品目と特定原材料に準ずるもの21品目の28品目に限られます

・加工食品による食物アレルギー症状を起こす被害を防ぐため

　あらかじめ

　箱や袋で包装されているもの、

　缶やビンに詰められた食品、

　には、

　アレルギー物質を表示する制度があります

特定原材料

・食物アレルギーの頻度が高かったり、

　重い症状が現れやすい７品目は、

　表示義務があります

特定原材料に準ずるもの

・義務ではないものの、

　表示が推奨されている21品目もあります

・義務ではないので、表示されないこともあります

ポイント２

表示の対象は、あらかじめ容器包装されているものや、缶やビンに詰められた加工食品です

・飲食店、量り売りのお惣菜、店内で調理する（加熱も含む）お弁当やパンなどは、

　アレルギー物質の食品表示制度の対象外です

・容器包装の表面積が

　30㎠以下の小さなものには

　表示義務がありません

ポイント３

表示の義務はアレルギー物質のタンパク質濃度を基準に定められています

・表示義務があるものは

　加工食品中のアレルギー物質のタンパク質濃度が

　数μg/g以上のものに

　限られます

・加工食品中のアレルギー物質濃度が、

　表示義務濃度以下であっても、

　１食分を摂取すると

　症状が誘発されることがあります

ポイント４

代替表示、特定加工食品の表示についても理解しましょう

・例えば

　「卵」→「たまご」のように

　異なった表記でも

　特定原材料と同一であることが理解できる場合には、

　別の名称で表記することが

　認められています

・また、「卵」→「マヨネーズ」のように

　一般的に

　原材料として特定原材料が使われていることが明らかな場合は、

　加工食品そのものの名前で表記してもよいことになっています

・ただし、

　乳製品に関する表示は複雑です

ポイント５

アレルギー物質が一括表示されていたり、省略されていることがあります

・食品表示には

　ここの原材料ごとにアレルギー物質を表示する

　「個別表示」、

　アレルギー物質をまとめて一括で表示する

　「一括表示」

　があります

・「個別表示」の場合

　同じアレルギー物質が何度も出てくる場合は

　省略が認められます

ポイント６

注意喚起表示は認められています

・「同じ製造場所で〇〇を含む製品を生産しています」

　という注意喚起表示は

　認められていますが、

　義務ではありません

・「〇〇が入っているかもしれません」

　という可能性表示は認められていません

＜参考資料＞

ぜんそく予防のために　食物アレルギーを正しく知ろう（ミニガイド、12ページ）｜パンフレット一覧・申込み｜パンフレット｜大気環境・ぜん息などの情報館｜独立行政法人環境再生保全機構

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