産後パパ育休【準備編】
2022年10月から、新しくなった育休制度。
我が子の誕生とタイミングが重なったこともあり、育休を取ろうと自然に考えていました。
新たに設けられた産後パパ育休という制度を利用して、私たち家族がその期間をどのように過ごしたのか記録していこうと思います。
そもそも産後パパ育休とは
正式名称は出生時育児休業である、通称「産後パパ育休」とは、出生直後の時期において父親が育児のための休みを取りやすいように創設された制度です。
出生後8週以内に最大4週間(28日)の休みを取ることができます。まとめて取ってもいいし、2回に分割してもOK。
原則休業の2週間前までに申し出る必要がありますが、あくまでも"原則"なので、このあたりは社内の担当者に要確認です。
参考：育児・介護休業法 改正ポイントのご案内 厚生労働省(PDF)
気になるお金については、給与の代わりに育児休業給付金がもらえます。手続き等については、社内の担当者に確認しておきましょう。
給付金 = 給与日額 × 休業日数 × 67%
育休取得に向けて職場での調整
新しい育休制度のスタートと我が子の誕生が重なったこともあり、出産予定の報告をすると、社内の担当者から新育休制度についての説明がありました。
その説明を受けてすぐに、その担当者と直属の上司に育休取得の考えがあることを報告。取得時期については、後日相談したような気がします。
メンバーが一人抜けるとなると、会社・部署・チームなど、スケール感の異なるそれぞれの組織において、程度の差はあれども手続きや段取りが必要になります。
それなので、直属の上司や先輩には早い段階で相談しておき、スムーズに運べるようにしておくのが無難だと思います。
実際の仕事については、自分の業務がどれくらい他者と関係しているかによって、調整内容やその範囲は変わってきます。
工務店で営業および設計の仕事をしている私の場合、担当物件のフェーズによって他者との関わり具合は変わります。
ただ、どの段階においても、自分の業務を他者にコントロール(管理)されることはほぼないので、比較的自分の思うように予定を立てることができます。
属人性の高い(あなたでないとできない)業務を抱えている場合、自分でコントロールできるのであればいいのですが、他者に管理されている上にその業務を他に振ることがむずかしい場合は困ります。
信頼できる人、できれば上司や先輩などで影響力のある人に相談できると心強いです。
職場の雰囲気や労働環境によっては、実際のところむずかしい場合があるのは分かりますが、育休取得は権利であり会社は拒否できるものではないということは頭に置いておきたいところです。
いずれにしても、早い段階で社内のキーパーソンへの根回しをしておいたほうがよいでしょう。
妻との育休取得日の相談
職場での調整を行う前には、もちろん妻と産後パパ育休取得日をいつにするか相談しました。
出産の立会いや入院中の面会もできたのですが、早く子どもと過ごせるまとまった時間がほしいと感じていました。それなので、少し無理をして仕事の予定を調整して、退院直後から産後パパ育休に入るつもりでした。
妻もその気持ちは理解してくれたのですが、無理をしたことで別のところにしわ寄せがきて、そのせいで仕事が忙しくなるほうがよくないのではないかと考えたようです。
結果的には、退院直後ではなく産後パパ育休は少し先に延ばすことになりました。
また、2回に分割して取得することにして、退院後に睡眠不足や疲れが出てきているであろうタイミングと、里帰りしている実家から私たち夫婦が暮らす家に戻って本当にふたりで子どもの世話をしないといけなくなるタイミングに合わせることにしました。
退院日とその翌日は仕事を休めて、子どもの世話の慣らし運転にふたりでのぞめたので、少し間が空いたものの仕事に整理をつけてからの休みにしてよかったように思います。
我が家では、1回目の産後パパ育休として、退院12日目から8日間の休みを取ることになりました。
せっかくなので、産後パパ育休の記録を残すことで、ひとつの家族がどんな時間を過ごすことができたのかのリアルを見てもらえればと思います。
▶︎前半つづく