ミリー・ウィーバーがすっぱ抜いた！「左派連合によるクーデター計画」パート1
しばらく更新をサボっていましたが、米大統領選挙の開票日前にどうしてもお伝えしておくべき情報が出てきました。ミリー・ウィーバーがツイッターでとんでもない情報を暴露したのです。
Exclusive footage!
— Millie Weaver 🇺🇸 (@Millie__Weaver) October 29, 2020
Leftist protest groups plot election day coup aided by the Democrat Party, Federal employees & Intelligence contractors.
- They plan to shut down & take over Washington D.C. starting Nov. 4th until inauguration day to force Trump out of the White House. pic.twitter.com/AaMCKwSndk
ミリー・ウィーバー：独占映像！極左の抵抗グループが選挙日にクーデターを計画。それを支援しているのは民主党と連邦職員と民間諜報機関の職員。
彼らは11月4日から大統領就任式の日までワシントンDCを機能不全にし、乗っ取ることで、トランプをホワイトハウスから追い出すことを計画しています。
私たちがサンライズ・ムーブメントに送り込んだ覆面調査員が独占映像を入手することに成功しました。それはZOOMチャット内で、shutdowndc、BLM、その他の左翼組織が共同し、多層的なクーデターの予行練習をしている様子でした。しかも彼らはそれを民主党、連邦政府職員、請負の民間諜報機関の職員などの内部関係者の助けを得て行っていたのです。
ZOOMチャットの会話
A：「私はプログラム分析の管理者をしています」
B：「私は国家安全保障コミュニティで働いています」
C：「私は請負契約で3年半、国土安全保障省の本部にいました。」
D：「主流メディアの報道は見ましたか？彼らは皆、シグナルにアカウントを持っています。そこにメッセージを送って、できる限り情報漏洩しましょう！私が話したジャーナリストはとても倫理的で、私が漏洩元だということは隠してくれています。」
E：「連邦職員の結束を見せましょう。」
F：「そしてこれをクーデターと呼ぶことにしましょう。」
ファシリテーター：「大賛成よ。私はshutdowndcグループで話していたんだけど、政府職員側ではない彼らもこれをクーデターと呼ぶことに同意していたわ。」
ミリー・ウィーバー：彼らはワシントンDCやその他のアメリカの主要都市を11月4日を皮切りに、大統領就任式の日（1月20日）まで機能不全にする計画です。
再びZOOMチャットの映像
G：「クーデターが起きたら私たち（BLM）はどんな反応をすべきか、計画はあるの？」
H：「BLMプラザに来るんだ。11月4日の午後4時以降だ。」
H：「5日には俺たちはホワイトハウスをシャットダウンする。6日には俺たちはワシントンDCの大部分をシャットダウンする。」
I：「この地図にホワイトハウスへの全アクセスポイントを示している。ホワイトハウスを封鎖することは可能だ。」
リサ・フィシアン：「私たちはターゲット・マップを作成し、シナリオの枠組みを作ってきたわ。」
リサ・フィシアン：「警察署の位置、主要な政府庁舎の位置、トランプ後援者の所在地、全て把握している。」
H：「複数の議員がやってくるだろう。俺たちは空港やユニオン・ステーションで彼らと会い、彼らをもと来た場所へと送り返す。それはこの状況が落ち着くまでのことだ。」
リサ・フィシアン：「私たちの社会は危機的状況になる。しかし私たちはそれを作り出す側になろうとしているのよ。銃を持つ者なら誰でも勝つことができるの。」
リサ・フィシアン：「建物を占拠してしまいなさい。それに同調する人がいたら、サポートするのよ。」
リサ・フィシアン：「4日から5日にかけて、都市をシャットダウンする準備をしないさい。」
ミリー・ウィーバー：選挙に勝つのがどちらかに関わらず、彼らは乗っ取りを計画しています。
どうやら彼らは本気のようです。過去にエジプトで行った「アラブの春」や、ウクライナで行った「オレンジ革命」のようなことをアメリカ本土でも行おうとしています。
もちろんトランプ政権はすべてを把握しています。
6月の時点でトランプ政権は「いざという時には反乱法（Insurrection Act）を発動する」と予告しています。
また、今回浮き上がってきた、クーデターに協力しようとする腐敗した連邦政府職員たちをどうするかという問題についても、トランプ大統領は先月、「大量の連邦職員を解雇することを可能にする」大統領令に署名しました。
だから心配は要りません。ミリーの友人で海軍情報局出身のトーリーもそう言っています。
しかし、実際にこの左派連合による「クーデター」が起きた場合、それを沈静化するまでには多少の混乱は避けられないでしょう。コロナ・パンデミック時のロックダウンと似たような状況になることが予想されています。
コーリー・グッドもこれらに関してアライアンスから得た情報を、先日の2020 vision conferenceで話していました。
トーリーとコーリーの語っていた内容についても簡単にまとめたいと思っています。後日追記する予定ですが、仕事が立て込んでいるため、米時間の4日～5日に間に合うかどうかはわかりません。
11/4追記
ミリーがさらに詳しいリポートを投稿しました。
クーデターの企みを話し合っていた政府職員や請負業者、極左活動グループのZOOMチャットの映像を公開する特設サイトもできました。
ミリーは然るべき法執行機関へ通報済みだということなので、彼らは遅かれ早かれ逮捕されることになるでしょう。
時間がないので詳しくは見ていませんが、彼らはトランプが勝ってもバイデンが勝っても「クーデター」を実行するつもりらしいです。
「僅差でトランプが勝った場合、民主党員（後援者・議員）を標的に圧力をかけて、バイデンが負けを認めないようにする。僅差でバイデンが勝って、トランプが負けを認めない場合は、共和党員を標的にする。どちらのシナリオについても考えている。」とZOOMチャットの中で語っているのはリサ・フィシアンという古参の活動家です。
これまでは「非暴力直接行動」の戦術家として若者たちに抗議活動を指導してきたようですが、ZOOMチャットの中で彼女は「これまでのオリエンテーションを考え直さなければならないと思っている。私たちも武装するべき時が来た。」と語っています。
このリサ・フィシアンが師と仰いでいるのがアビー・ホフマンです。
ホフマンは1968年のシカゴ暴動の首謀者（シカゴ・エイト）の一人でした。
今回は反乱法（Insurrection Act）の発動によって軍隊が出動することになるのでしょうか。リサ・ファシアンは「これは戦争になるか？死者が出ることになるか？皆はどう思っている？私はそうなると思っている。」「TV局を占拠して、放送を通じて人々に蜂起を呼びかけるのも良いかもしれない。私は常々それをやりたいと思っていた。」と語っています。
今回はこれらの過激な市民活動家を連邦政府職員たちがサポートしています。USAID（国際開発庁）の戦略/プログラム/訓練の立案に関わっていたフリーダム・ハウスの幹部の女性、労働省の顧問弁護士の女性、エネルギー省のプロジェクト管理者の女性など様々登場しますが、トーリーが特に危険視していたのがマリア・J・ステファンという国務省の紛争安定化司令室（※ヒラリー・クリントンが創設）で指導を行っていた政治学者です。
この人物はウクライナでも軍事情報サポート作戦に関与していた経歴があります。
さらには大西洋評議会のシニア・フェローとして、ウクライナでの市民抵抗運動の理論的中枢を担っていました。
トーリーいわく、「これは恐ろしい女よ。彼女がニカラグアで行ったことを知ったら・・・彼女が関わっているとなると、これはとても現実的な話になってくる。ゾッとするわ。」
後でまとめますが、コーリー・グッドは「大統領選はどちらが勝っても、結果について揉めに揉めるだろう。最終的には最高裁で争われることになるかもしれない。」と言っていましたが、早くもそのような話になってきています。
トランプが勝つことを信じて、今日はここで追記を終えます。
11/6追記
ここ数日はミリー＆トーリーのライブ配信で大統領選の開票の進展を見守っていました。こういった時に信頼できる情報源があるというのは良いものです。長時間の配信に付き合ってとても疲れてはいますが、心は平穏です。
x22reportのデイヴィッドもとても冷静でした。基本的には「追い込まれたディープステートがチーム・トランプの仕掛けた罠、おとり捜査に引っかかって不正を働いた」という見解です。
これから何が起きるのか？分断した市民はどうしたら一つになれるのか？州によっては投票率が100％を上回っているのに不正選挙の証拠はないというマスコミをどうしたら黙らせることができるのか？
例えば噂されているように、正規の投票用紙にはウォーターマーク（すかし）があって、追加投入されたバイデン票の多くが偽物であることが証明されたら、どうでしょう？バイデンに肩入れしてきたマスコミやそれに洗脳されてきた人々は、もはや理不尽な「オレンジマン・バッド」を続けることができなくなります。
そこでさらにハンター・バイデンの「地獄のラップトップ」の中身が公開されたらどうなるでしょうか？主流メディアやコメンテーターたちがこれまで「正義」の「民衆の代表者」かのように持ち上げてきた人々が、とんでもない猟奇的な犯罪者集団であることが明らかになったら？主流メディアの偽善の暴露と、大衆の目覚めが同時に大きく進むことになるでしょう。それでも事実を認めようとしない人々は一定数いるでしょうが、今度はそのような人々が「陰謀論者」となる番です。
投票用紙に仕掛けがなかったとしても、プロジェクト・ヴェリタスのように各地の投票所に潜入し、不正を監視している有志がいます。
Currently inside the Broward County, Florida Supervisor of Elections office looking for evidence of voter fraud.
— James O'Keefe (@JamesOKeefeIII) November 3, 2020
We have whistleblowers and journalists all across the United States, contact @Project_Veritas VeritasTips@protonmail.com #ElectionDay pic.twitter.com/T2zbHxP6oO
裁判のための証拠はいくらでも出てくるでしょう。そして「天網恢恢疎にして漏らさず」です。悪のはびこる世の中がこれ以上続くとは、2021年になっても世の中が好転しないとは、どうしても思えません。
Everything will be fine.
— ToRE (@TweetWordz) November 6, 2020
We win. God Wins. Freedom Wins.
The war has been won but
We have to show you.
Not just show YOU but show those who CAN'T see... yet.
トーリー：すべてうまくいく。私たちは勝つ。善が勝つ。自由が勝つ。戦争にはすでに勝っているけれど、私たちはあなたたちに（悪の実態を）見せなければならないの。「あなたたち」にだけではなく、まだ「見えていない」人々に。
さて、予告していた通り、コーリー・グッドの2020 vision conferenceでの発言を簡単にまとめておきます。基本的にコーリーは自身が立ち上げる新たなプラットフォームで今後のブリーフィングを展開していくということでした。ですからびっくりするような新情報などはありませんので、そういった期待はしないで下さい。
●現在は皆が少しエゴ寄りになって、自身のカルマと向き合っている時である。自身のカルマの清算が進んでいる人でも、他人のカルマのボルテックスに巻き込まれないように気をつけるべきだ。他者奉仕的に善意でアドバイスしているつもりでも、気づかないうちに状況を操作してしまっていたりすると、相手のカルマのサイクルに少なからず巻き込まれてしまう。また他者は自身の問題を私たちに投影してくることがある。そういったエネルギーも重いものだ。だから今極めて重要なのは、内観であり、呼吸法や太極拳、深い瞑想などが有効だ。
●ハンター・バイデンのハードドライブと他の２つのハードドライブから、今後ますます多くの情報が暴露されるだろう。それによって、腐敗と汚職が民主党だけのものではなく、共和党内にも蔓延していたことが明らかになるだろう。特に過去4年間のうちに辞職していった共和党議員たちはバイデンとその息子と全く同じことをしていた。汚職だけでなく、ペドフィリア犯罪も明らかになっていく。議員たちの間には長く続いてきた「病的な合意」のようなものがあり、「上院議員が自分の子供を他の上院議員との不適切な関係に差し出す」という儀式的な家族間の取引が行われていた。有名な上院議員の13、14歳くらいの子供がそのような場面で被害に遭っているビデオが存在する。その延長線上にある彼らの古代宗教、モレク信仰の詳細も明らかにされるだろう。
●中国は内戦もしくはクーデターの瀬戸際にあるが、対立する両派閥が台湾を侵略し、中国に併合するつもりである。多くの人々が気づいていないことは、今現役の中国の軍人たちは、一人っ子政策下で甘やかされて育った「小さな皇帝」と呼ばれるナルシスト世代であり、実戦になると脆弱さを露呈するということだ。中国の動きに対しては、アメリカ・インド・ロシアが協調して目を光らせている。中国は北朝鮮を後押しして長距離ミサイルを備えさせている。大統領選挙の頃に、トランプにダメージを与えようとして、これらの動きが活発化することが懸念されている。またカナダや中央アメリカにいる中国軍アセットの動きにもアライアンスは警戒している。クリントン政権・ブッシュ政権時代に、中国へアメリカの特殊アクセス・プログラムが売られており、中国は今では軍産複合体秘密宇宙プログラムと同等の技術を持っており、大きな脅威となっている。これは極めて国家反逆的な行為である。
●マイケル・フリンの周辺のネットワークから伝わってきた話では、CIAの内部告発者アラン・パロット（Alan Parrot）の情報は本物である。ベンガジ事件と、ビン・ラディン殺害の真相だ。（海軍特殊部隊）シール・チーム６はビン・ラディンを「殺した」後、旧式のヘリコプターにすし詰めにされ、アフガニスタンでスティンガーミサイルで撃ち落とされて殺された。通常はあり得ないことである。彼らは数百万ドルの価値があるアセットであり、別々の最新式のヘリコプターで大事に移送されることが通常である。彼らを殺害したスティンガーミサイルの痕跡をたどるとCIAのものであることがわかったようだ。これらの情報は完全に本当のことであると聞いている。この情報は選挙の直前と直後まで表に出るはずではなかった。アラン・パロットは弁護士と相談しながら詳細な証拠を公開していく予定だが、すでに彼の持つ証拠はある議員の手に渡っている。
ニコラス・ノー、チャールズ・ウッズ、アラン・パロット。彼らはディープステートの作戦に手足となって利用され、証拠隠滅のために殺されていった仲間のために立ち上がった内部告発者たちです。彼らの告発を要約すると：
ニコラス・ノー：オバマ政権はビン・ラディンの消息はずっと把握しており、イランにいることを知っていました。そしてオバマの大統領再選のために、ビン・ラディンの殺害を政治利用する目的で、頃合いを見計らって、イランからパキスタンにビン・ラディンの身柄を移させました。イランは身柄をアメリカに引き渡しても良いと言っていましたが、その代わりにヒラリーとバイデンは「ビン・ラディンの殺害」し、トロフィー化する計画を立てたのでした。イランにはアメリカからその謝礼が支払われました。そしてそのキックバックが彼らの懐に入っています。「殺された」ビン・ラディンは替え玉であったという話もあります。その真相は不明です。彼らはそれを海の中に葬り去ってしまったからです。シールチーム6は始末されました。ヒラリーは秘密の兵器密売プログラムを引き継いでいました。彼女がカタールからベンガジを通じて売ったスティンガーミサイルがシールチーム6を撃ち殺したのです。そのミサイルをカタールに貯蔵していたのはCIAでした。これはまだ本当の暴露の始まりにすぎません。
ということです。コーリーによれば、トランプの再選後には彼らの提供する証拠によって多くの起訴が行われ、上院・下院で大粛清が行われるだろうということです。だから共和党議員の中にもトランプの再選を恐れる者たちがいるのでしょう。大統領選挙に関してコーリーはこう語っていました。
●トランプが勝てば左派グループが暴動を起こすだろう。アライアンスの民兵がそれを監視しているが、アライアンスとは無関係の極右の民兵グループがいるのでそちらも警戒している。アライアンスもこれらに備えているし、大統領も反乱法に署名する用意をしている。反乱法が発動されればコロナのロックダウンと似たような状況になるだろう。これらは可能性の話であり、恐怖するのではなく、心の備えをして、あとは冷静に過ごすことが大切だ。
コーリーがプレゼンで語っていた内容はこんなところです。Q&Aのところで興味深いと思った発言を２つ取り上げて終わります。
質問：ネサラ/ゲサラについて意見はありますか？
コーリー：ああ、オーケー、経済リセットの話ですね。ええ、そのことについては情報を得ています。今はまだ全てをお話することはしませんが、私はその関係者と接触しています。その人物はインドネシアやアラブ首長国連邦などで、経済リセットの話を固めるために働きかけを行っています。私はその過程の一部をドキュメンタリーにおさめるよう、招待を受けています。だから私は来年の早いうちにインドネシアやUAEなどに飛ぶ予定です。そして近うちにその関係者の一人にインタビューを行いたいと思っています。彼らはとてもポジティブな資金の動きを起こそうとしています。私はこれについてのビデオを新しいプラットフォームで公開していくつもりです。2021年は経済に変化が起きる可能性が高いです。今のところ言えるのはそこまでです。
さて、数日前にホワイトハット・レポートのパラディンが「ネサラについて調べてみた。根拠のない話だった。投資詐欺だった。」という動画をアップしました。
元駐米教皇大使のカルロ・マリア・ビガーノ大司教は、トランプ大統領に「グレートリセットは人類を征服し自由を破壊するための計略だ」と警告する公開書簡を発表しました。
どれも正しい情報だと思います。つまり、現在３つの異なる話が一緒くたにされて語られてしまっているのです。整理すると：
１．ネサラ/ゲサラとして語られている都市伝説。根拠不明の妄想がふんだんに織り込まれ、数十年前から新興宗教や投資詐欺に利用されてきたもの。
２．世界経済フォーラム（ダボス会議）で語られているグレートリセット。ディープステートのエリートたちの思惑がふんだんに盛り込まれた彼らの譲歩案。竹中平蔵のベーシックインカム論もその一部。
３．ホワイトハットが進めようとしているポジティブな経済リセット案。金などの現物に裏付けされた通貨制度？詳細は不明。
ということではないかと思います。個人的にはこういった話は実際に自分の口座にお金が振り込まれるまでは、信用する意味がないと思っています。ベーシックインカムについては早期実現して欲しいですが、本格的な「お金のいらない世界」の実現にはフリーエネルギーの解禁が不可欠ではないかと思っています。そしてやはり、先端医療技術の機密解除でしょう。
質問：MED BED（医療ベッド技術）は選挙の後どれくらいすぐに公開されますか？
コーリー：その形で先端医療技術が表に出てくることはしばらくないと思います。まずはそこに利用されている医療技術に私たちを慣らすことから始めるでしょう。例えば「がんには特有のバイオ神経周波数があって、音と光を使ってそれを無力化することができる」といったことが明らかにされるのです。最初のうちはそういった理論が発表されて、私たちを慣らしていって、それから実際の技術がもたらされます。想像してみて下さい。もし突然、「ところで、全ての病気を治療できるこんな医療技術が完成していますよ」と言って、いきなり完全に出来上がった技術を紹介したら、どうなるか？世の中の半分の人々は「やったぁ！」と言って大喜びするでしょうが、もう半分の人々は「ちょっとまて。先週うちの身内が病気で亡くなっているんだけど。」「そんな技術があったのに、なぜ今まで秘密にしていたんだ！」と怒り出すでしょう。だから残念なことですが、彼らはこういった技術を時間をかけてゆっくりと公開していくつもりなのです。
全く受け入れられる話ではありませんが、「その発想はなかったわ」と妙に納得できる話でもあります。「全てディープステートのせいにしていいから、怒らないから早く公開してくれ」という気持ちですが、「彼ら」に技術の公開を期待している限り、結局「彼ら」任せであり、「彼ら」のペースでの公開になってしまうのでしょう。「彼ら」とは「持てる者」です。技術を持つ者、利権や特権を持つ者、社会的地位を持つ者。これからはこういった人々が社会の変化に抵抗し、遅らせようと粘るのではないかという予感がしています。トランプに対してクーデターを画策していた連邦政府職員たちも、結局のところ自分たちの得てきた既得権益を手放したくなくて抵抗しているのではないでしょうか。ディープステートとはエリートだけではなく、誰しもの心の奥底に棲み着く強欲・虚栄心・邪心でもあるのではないかと思えてきます。エリートたちはその投影なのかもしれません。
11/7追記
デイヴィッド・ウィルコックにアライアンスから情報が入っていたようです。
CONFIRMED: Two reliable insider sources just confirmed secret, trackable markings on certain pieces of paper were installed! Known for weeks. Stealing is impossible!
— David Wilcock (@david_wilcock) November 6, 2020
Top guy also said there are FIVE MORE solutions like this in play, and this is the last battle, now or ever.
デイヴィッド・ウィルコック：確認済み。２つの信用できる内通者の情報源から、一定の投票用紙には追跡可能な秘密の「すかし」が仕込まれていることを確認した！数週間前から知られていたことだ。この投票用紙を盗むことは不可能！
トップレベルの情報源はこのような解決策が他にもあと５つ用意されていると言っていた。これがまさに最終決戦だ。
It is entirely possible for each piece of paper to have elaborate secret tracking!
— David Wilcock (@david_wilcock) November 6, 2020
I believe silence has been exercised in order to generate the appropriately useful level of indignation.
Be VERY alert for FF-type events. Next week the unsealings begin. This is it folks!!
デイヴィッド・ウィルコック：全ての（正規の）投票用紙に精巧な秘密の追跡マークがついている可能性も大いにある！
まだこのことが公表されていないのは、人々の憤慨が適切に役立つレベルに達するのを待っているからだと思われる。
偽旗作戦のようなイベントに警戒するように。来週に種明かしがはじまる。みんな、これからだよ！！
I will be making new statements that clarify and integrate everything. Hang in there. One group thinks we will see unsealings next week, another group doesn't. Either way it will be fine.
— David Wilcock (@david_wilcock) November 6, 2020
デイヴィッド・ウィルコック：全てをまとめてはっきりさせる声明を出します。辛抱して。一つのグループは来週には種明かしがあると考えている。もう一つのグループはないと考えている。どちらにしても大丈夫だろう。
One discrepancy. Top source just said that unsealings next week are a "maybe," not guaranteed. And.. as with others, they "are not to be disclosed until success."
— David Wilcock (@david_wilcock) November 6, 2020
Just clarifying that two factions have two different views on next week. Regardless, this will work out!
デイヴィッド・ウィルコック：一つ食い違いがある。トップの情報源は来週の種明かしは「おそらく」の話であって、保証はないと言った。そして他の情報源は「成功するまで暴露はしない」と言っている。
来週については２つの派閥が異なる見解であることをはっきりさせておくよ。それに関わらず、これはうまくいくだろう！
We are now going through the climax of everything we have been hearing about all this time. The risks are very high. PLEASE remember to keep using the power of prayer and meditation. Let's land this plane!
— David Wilcock (@david_wilcock) November 6, 2020
デイヴィッド・ウィルコック：私たちは今、これまでずっと聞かされてきたことのクライマックスを経験しているんだ。リスクはとても高い。どうか祈りと瞑想の力を使い続けることを忘れないで。この作戦を無事に着地させよう！
どうやらアライアンスから一定の情報が解禁になったようで、元米国務省職員のスティーブ・ピチェニックもデイヴィッドと符合する情報を出しています。
●投票用紙にはQFS（量子金融システム）ブロックチェーンのすかしが入っている。この暗号を解読することは非常に困難（※民主党は複製ができない）。しかもデジタルで追跡できるため、捨てられたトランプ票がいつ・どこで・誰によって捨てられたのかもわかる。
全ては孫子の兵法に基づいたトランプのおとり作戦であり、バイデンと民主党の働いた不正はこれから完全に暴かれる。
それに備えてワシントン、デラウェア、テキサス、アリゾナ、アラバマなど、12の州に2万人以上の州兵が配置された。
これらはおそらく事実だと思います。なぜならトランプは6月の時点で民主党が不正に使う投票用紙を海外で印刷するつもりであることをツイートしていたからです。
RIGGED 2020 ELECTION: MILLIONS OF MAIL-IN BALLOTS WILL BE PRINTED BY FOREIGN COUNTRIES, AND OTHERS. IT WILL BE THE SCANDAL OF OUR TIMES!
— Donald J. Trump (@realDonaldTrump) June 22, 2020
2020年の不正選挙：何百万もの郵便投票が外国やその他の場所で印刷されるだろう。これは私たちの時代の歴史に残るスキャンダルとなるだろう！
何も対策を講じていないはずはありません。ただ公式発表では国土安全保障省（DHS）とサイバーセキュリティ・インフラストラクチャセキュリティ庁（CISA）は投票用紙の作成や監査には関与していないとのことです。
州ごとに選挙管理委員会が投票用紙の安全性を管理し、バーコード、すかし、正確な紙の重量などによって、偽造を防止しているということなので、デイヴィッドが最初にツイートしていたように「一定の投票用紙に」ということなのかもしれません。
11/8追記
コーリー・グッドがジェームズ・ギリランドと対談しました。
２人共とても落ち着いています。選挙についてはこんなことを語っていました。
ジェームズ：あなたたちはこの件について詳しいですね。ホワイトハットたちは口を揃えて「心配するな。大丈夫。対策は打ってある。」と言っていますね。
コーリー：フフ（笑）。私が聞いている話では、選挙期間中にアライアンスはアセット（工作員）たちを投票所などに潜入させていました。彼らは「トランプなんてくそくらえ！」と言って反トランプ主義者のふりをしならがら、内部に食い込んでいき、情報収集をしてきました。不正選挙の証拠を集めていたのです。ANTIFAやBLMなどのグループにも潜入していました。彼らは驚くべき情報を得ています。話がそれましたね。質問は何でしたっけ？
ジェームズ：いやいや、基本的にはそのことで、ホワイトハットがなんと言っているかについてですよ。
コーリー：そうか、ホワイトハットについてでしたね。行き交っている話を聞いていると、アライアンスは自分たちが勝てると思っていて、ディープステートの方も自分たちが勝てると確信しているようです。お互いに自分たちの方が優勢に立っていると思っていて、どちらも弱みを見せているとは思っていません。影では容赦のない戦いが行われていますよ。
ジェームズ・ギリランドは自身のニュースレターの中で、これはもう「ゾンビゲート」とでも呼んだ方が良いのではないか？と彼らしいブラックジョークを飛ばしていましたが、有権者の数を上回る投票があったり、死者が投票していたり、不正があったことは明らかであるだけでなく、後になったらお笑い草の珍事ばかりです。全てがあべこべの世界の住人はそれを「当たり前だ」と感じるほど白痴化されており、さもなくば「仕方ないことだ」と受け入れるほど士気を失っているのでしょうか？そんなはずはありません。
トランプ陣営から連絡を受けた人権派弁護士のリー・ダンダスは、「メディアが選挙の結果を決めるのではない！これはもはや誰が大統領になるかの戦いではなく、私たちの自由と民主主義の根底をかけた戦いだ。トランプ大統領はそのために戦っている。未来の選挙の公正さのために。そしてトランプは絶対に勝つ。」と言って闘志を燃やしています。彼女はトランプ陣営から不正の証拠となるデータを受け取ったと語っており、その上でこのような発言をしています。
リンジー・グラハム議員は、トランプ陣営の法廷闘争のために、50万ドルの私費を寄付しました。あれだけ嫌っていたトランプに、です。
本当にディープステートが勝っているのなら、もともとバイデンの「心の友」であったグラハムはその勝ち馬に乗り、トランプに対して「負けを認めろ」と言い出すはずなのです。
しかしその代わりに、「上院司法委員会は信用に足る不正投票と選挙違反の申し立てについては全部調査する」と発表しました。メディアが「バイデンの勝利」を伝えた後にです。
プロジェクト・ヴェリタスを通じてペンシルベニア州の郵便投票の不正を告発した内部告発者についても、グラハムは司法省に調査を要求しました。
BREAKING: Pennsylvania @USPS Whistleblower Richard Hopkins Goes Public; Confirms Federal Investigators Have Spoken With Him About Postmaster Rob Weisenbach's Order To Backdate Ballots To November 3rd, 2020#ExposeUSPS pic.twitter.com/wdO8vUx2Vj
— James O'Keefe (@JamesOKeefeIII) November 6, 2020
それと同時にトランプは政府内の粛清を進めているようでもあります。国家核安全保障局（NNSA）のリサ・ゴードン・ハガティ局長、USAID（米国際開発庁）のボニー・グリック副長官、連邦エネルギー規制委員会のニール・チャテジー委員長を解雇しました。彼らの背信行為が明らかになったのでしょうか？それとも今後の作戦のために、後任にアセットを配置するためでしょうか？
マイケル・フリンの弁護士シドニーパウエルも「これは計画されていたこと。私たち市民とトランプ大統領から票を盗む不正は犯罪。私たちは反撃して勝つ。」と士気を上げています。
RIGHT ON THE MARK! 🎯🎯🎯https://t.co/mdV32a04oK
— Sidney Powell 🇺🇸⭐⭐⭐ (@SidneyPowell1) November 8, 2020
Yes, this was planned. It was and is a criminal fraud to steal the vote from #WeThePeople and @realDonaldTrump
We will #FightBack & WIN#StandWithTrump#StandForTruth@realDonaldTrump @DonaldJTrumpJr @RepVernonJones @TomFitton
ミリーとトーリーも皆を鼓舞し続けています。誰も諦めていません。
また何か追記すべきことがあれば、追記していきたいと思います。
11/11追記
上のミリーの動画で語られたことですが、国土安全保障省（DHS）からミリーに接触があったそうです。それはこの記事冒頭で紹介したZOOMチャットの中の、この人物に関しての問い合わせでした。
C：「私は請負契約で3年半、国土安全保障省の本部（DHS HQ）にいました。」
この人物はローラ・ロブという女性で、上記の発言に続いてこんなことを言っていました。
ローラ・ロブ：「そこ（DHS HQ）はその後サイバーセキュリティ・インフラストラクチャセキュリティ庁（CISA）になったのですが、最近そことの契約が終わって、今度はFDA（米国食品医薬品局）で働き始めました。でもまだDHSで一緒に働いていた連邦職員とはつながっています。それに加えてFDAの職員の広範なネットワークを持っています。そこで私は彼らの行動形成にどのように影響を与えられるか調べようと思ってこのチャットに参加しました。」
国土安全保障省（DHS）のサイバーセキュリティ・インフラストラクチャセキュリティ庁（CISA）とは、2017年のトランプ大統領の「 連邦政府のネットワーク及び重要インフラのサイバーセキュリティ強化に関する大統領令」に基づいて、2018年に設立された政府機関です。
主に選挙の公正性を担保するために作られた役所であるようで、選挙のセキュリティ（安全保障）を担当し、前述のように、選挙に関する様々な噂に対して公式見解を出したりもしています。
選挙の公平性を担保するための政府機関に、クーデターを画策する連中と繋がる人間がいたのは残念なことですが、全てはこうして明るみに出てきています。
もちろんこういったことは日本の大手マスコミは一切報じませんが、本来彼らがすべき仕事を中国人系メディアの大紀元時報（エポック・タイムズ）や、謎の独立系メディアBonaFidrが全てやってくれています。SNS等で個人の情報発信者も非常に頑張っていますが、やはりプロとして責任感を持って情報を精査してから伝えている彼らの働きやバランス感覚は素晴らしく、ありがたい存在です。この記事をご覧の皆さんはすでにご存じの方ばかりだと思いますが、BonaFidrは速報が優れており、大紀元時報はYouTtubeの動画がとてもよくまとまっていると思います。
この2本の動画には、ここ数日の重要な情報と今後の見通しが集約されていると思いました。
まだあまり触れられていないように思われる事実としては、今回の不正な電子投票に利用されたScytlについてでしょうか。
「シャドウゲート」でもウクライナの大統領選挙工作にScytlが利用されていたことが言及されていました。Scytl（サイトル）はスペインを本拠地とする会社です。
アメリカの選挙にもScytlのシステムは利用されてきました。
そしてミリーの調査によれば（※調べればホームページ等ですべて確認できる情報です）、今回「青い州（ブルーステート）」で電子投票を請け負っていたハート・インターシビック社とScytlは提携しており、ハート・インターシビックの投票機で入力した投票データが、ヨーロッパにあるScytlのクラウドサービスに保存・集計されています。
つまりアメリカ国外から、投票結果にアクセスできるバックドアがあるということです。実際Scytl（サイトル）のシステムでは「票のすり替え」が可能であることが過去にスイスで問題となっています。
そしてハート・インターシビック社の大株主はミット・ロムニー議員の後援者であることが判明しています。
ロムニーは共和党内でずっと反トランプを貫いてきた議員です。
この記事をお読みの方は周知の通り、これは共和党VS民主党の戦いではありません。共和党議員の中には自身の当選を棒に振ってもバイデンを勝たせるための工作に加担していた者もいます。
この共和党員が月給8000ドルも支払って雇っている選挙運動コンサルタントの女性が、高齢者に賄賂を渡して民主党に投票するように指南したり、そうして取りまとめた票をテキサス州の下院議員、上院議員、行政委員、判事らに売っていました。プロジェクト・ヴェリタスの潜入調査員がそれを暴露しています。
#RiggedElection pic.twitter.com/npn4CbrYQK
— James O'Keefe (@JamesOKeefeIII) November 8, 2020
どうやらトランプ大統領は次に電子投票の不正を暴く予定のようです。
そうなると、その影響は共和党内や外国にまで及ぶかもしれません。期待したいと思います。