バレンタインデーが小売業の転換点となる可能性。

デボラ・ワインスウィッグ(Deborah Weinswig)のWeinswig's Weeklyは2022年2月13日号で、「今年のバレンタインデーは、本当の意味で正常な状態への回帰を意味するのだろうか？」と報告した。

確かに、バレンタインデーの商品が物凄く多い。

それに安い。

https://time-az.com/main/detail/76247

バレンタインデーは、毎年02月14日に愛と情愛を祝うことに端を発するが、感傷的であると同時に小売中心となっており、花やキャンディーなどのギフトに加え、レストランでのキュレーション・・ディナーなどの売上を牽引している。
NRF(National Retail Federation/全米小売業協会)が収集した調査データによると、バレンタインデーは2021年に第2位の消費者支出イベントを表し、1人当たりの平均支出額は約US$165で、父の日(Father’s Day)にわずかに及ばないものの、3位の卒業式(graduation)とはかなり大きな差をつけている。

小売業界にとって重要なのは、2022年01月のバレンタインデーに関するNRFの調査で、今年お祝いをする予定の消費者の4分の3以上が「COVID-19の大流行の現状を考えると、そうすることが重要だと思う。」と答えたことで、消費者の意識と経済、特に小売・レストラン業界への支援意欲が示されたことである。

Coresight Researchが2022年01月24日に行ったUS Consumer Tracker調査によると、54.1％の消費者が今年の祝祭日を祝うために支出する予定であることがわかった。

2022年のバレンタインデーの支出予定者の割合は、前年より多く支出する予定の人が、少なく支出する予定の人を4ポイント以上上回った。

チャネル別では、バレンタインデー消費者の31.1％が店頭のみでの買い物を予定しており、オンラインと店頭の両方で買い物を予定している32.4％と同程度の割合となった。

また、2022年01月31日に実施した調査では、「ショッピングセンター・モール」の回避率は底を打ち横ばいになっているが、「一般店舗」の回避率は前週比で1.5ポイント減少しており、消費者がバレンタインデーの対面ショッピングに前向きになった可能性があることが分かった。消費者の行動を見ると、レストランへの来店が顕著に増加しており、多くの消費者が外食で気軽にお祝いをすることが伺える。

オミクロンの感染拡大の最悪期は脱したようで、米国の多くの地域や機関では規制が緩和されており、ニューヨーク州では室内マスクとワクチン接種の証明の義務付けが2022年02月10日に失効することが認められた。当社は、2022年01月に開催されたCES 2022とNRF 2022: Retail's Big Showに参加し、一部の大企業のキャンセルや来場者数の減少にもかかわらず大盛況となり、2022年03月末にはShoptalkに参加する予定であると言う。

私たちは、今後も前向きな動きが続くこと、消費者がこの良いニュースを受け入れること、そして、バレンタインデーを祝うことを予定している人の4分の3が、実際に小売業や外食産業を支援する計画を実行し、愛する人に贈り物や愛情を注ぐことを楽観視していると報告している。

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