ドローンは本当に飛び立ち始めている。

2023年3月27日 07:48

国際ドローン協会理事の伊藤聡からのメールを読んでいると、ルールがどんどん現実化していると感じていたが、CORESIGHTが2023年03月26日に、「Drones Are Really Beginning To Take Off」が登場し、世界各国で事例が頻繁に登場してきたと、感じた。

昔は、私自身で飛ばすことも考えていたが、運動神経「ZERO」の私にはパイロットは迷惑がかかると感じている。

CORESIGHTは、今週のノート「From the Desk of Deborah Weinswig」では、アマゾン(Amazon)、イケア(IKEA)、ウォルマート(Walmart)など、ドローンに関する最近のベンチャー企業について解説している。

ここでは、ほとんどがドローン配達で、

Sainsbury’s (LSE: SBRY) Company Profile
H&M (OMX: HM-B) Company Profile
Kimberly-Clark (NYSE: KMB) Company Profile
Associated British Foods PLC (Primark) (LSE: ABF) Company Profile
の最新事例も紹介している。

日本ではまだ、危ない自転車、バイク配達が主流であるが、実に荒っぽく、何度かぶつかりそうになった。

ただあの荒っぽさで、ドローンはさらに危険である。
そしてドローン乗っ取りも話題になっている。

小売業者が配達用にドローンを試験的に導入することには慣れたが、今週、イケアは店舗内でドローンを大規模に使用することを発表した。イケアによると、100台のドローンが営業時間外に配備されている。「オンラインまたは実店舗での販売において、在庫の正確性を高め、商品を確実に入手できるようにするためだ」という。

Verity社の100台の在庫確認用ドローンは、ベルギー、クロアチア、ドイツ、イタリア、オランダ、スロベニア、スイスの16店舗で稼働していると言う。

これは店が閉まっている間なら被害はないが、営業中だと怖い。

イケアの親会社であるイングカグループのリテール部門責任者であるトルガ・エンク(Tolga Öncu, Head of Retail at IKEA’s parent company, Ingka Group)は、「ドローンやその他の先進ツール、例えば商品をピックアップするロボットは、誰にとっても真の意味でWin-Winです。同僚のウェルビーイング(wellbeing)を向上させ、オペレーションコストを下げ、お客様にとってより手頃で便利なものにすることができます。」と述べている。

米国のターゲットとウォルマートのラストマイルのイノベーションを調べたレポートの中で、ウォルマートは長年ドローン技術の探求者であり、ほぼ10年にわたり小売店の配達にドローンを使用し、ドローン会社のDroneUp、Flytrex、Ziplineと提携してきたことを指摘した。ラストワンマイルにドローンを活用することで、ウォルマートは配送に必要な時間と燃料を削減するとともに、従来の配送方法の基準ではより遠隔地で届きにくい地域に住む顧客への小売配送のアクセシビリティを高めることを目指している。

日本でも、郊外のホーム・センターなどでの採用が増えそうである。

さらに薬局の郊外化が進み初めている。
とくに、オンライン診断の後に、ドローンで薬や治療機器を配送する時代とも言える。

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