死者が5万人を超えたトルコ・シリア地震は、阪神大震災の20倍。

日本経済新聞 電子版は2023年02月27日に、地震メカニズムに詳しい筑波大学の八木勇治教授は地震エネルギーに着目して分析したと報告した。

阪神大震災も横ずれ断層型の地震で、最大震度7を観測し、6434人が犠牲になった。国土地理院によると、地表の横ずれ幅は1mであった。単純比較できないが、トルコ・シリア地震では横ずれ幅が5mに達した。横ずれ幅や動いた断層の距離から計算したところ、トルコ・シリア地震のエネルギーは阪神大震災の約20倍だったという。

トルコ・シリア地震では、トルコ南部の異なる断層でM7以上の内陸直下型地震が2回発生した。阪神大震災を上回る水準とされ、断層の運動を加えた地震エネルギーは大きく、甚大な被害をもたらしたとみられる。

地震には大きく分けて、陸側のプレート内部で発生する「断層型」と、海側と陸側のプレートの境界で起きる「海溝型」がある。2011年の東日本大震災は海溝型で、揺れよりも大津波による犠牲者が大半だった。

一方、八木教授は、震源から断層に沿って強い揺れが広範に伝わるため、断層が上下にずれた場合よりも被害が大きくなる傾向があり、トルコ・シリア地震の横ずれ断層型は「建物の倒壊が起こりやすい」という。
2016年に起こった最大震度7の熊本地震も横ずれ地震に該当する。

政府の地震調査研究推進本部(地震本部)によると、将来も活動すると予想される活断層は日本に大小あわせて約2000。114ある主要な活断層帯のうち、「30年以内に3%」という地震発生確率が高い活断層帯は31カ所あるあることから、日本では今後も横ずれ断層型の大地震が起きる可能性がある。

西日本の下に潜り込むフィリピン海プレートが北西方向に進む影響で、ひずみが解き放たれた時に断層が東にずれることが原因とされ、四国地方を東西に横切る「中央構造線断層帯」や山口県にかかる「菊川断層帯」などが挙げられ、横ずれ型の活断層は西日本に多い。

とくに全長400kmを超える中央構造線断層帯が愛媛県を通る区間では、30年以内に大規模な地震が起こる可能性は最大12%。政府の地震調査研究推進本部の担当者は「愛媛周辺の断層がトルコのように複数連動すれば、M8を超える地震が日本でも起こりうる。」と警鐘を鳴らす。

30年以内にM7程度の地震が起きる確率が70%とされる首都直下地震は国の13年想定で死者最大約2万3000人、揺れによる全壊は約17万5000棟に上るとされた。トルコと同じ地震大国の日本は備えの強化が欠かせないと、警戒の必要性を訴えている。

日本経済新聞 電子版は。愛知工業大地域防災研究センターの横田崇教授は「各家庭での対策が最も重要」と強調し、高い場所に荷物を置かず、家具を固定するなどの基本的な防災対策の重要性を指摘する。火災を防ぐため、地震を感知すると自動で電気が止まる「感震ブレーカー」の普及を進めることも必要だと指摘している。
阪神大震災では。火災によろ被害が、死者数を増やした。

地震の少ないヨーロッパは、地震に関心が薄く、紛争が絶えなかったことからウクライナで関心が高いが、日本は自然災害が多く、武器による戦争を拒否して、ネゴシエーションを重要視している。

全く根底が違う日本と欧米が「G7」では、結論がかけ離れている。

中世なら、あれだけ戦争を煽るEC(European Commission/欧州委員会)のウルスラ・フォン・デア・ライエン(Ursula von der Leyen)委員長は、火炙りになった魔女である。

https://www.nikkei.com/article/DGXZQOUE159FZ0V10C23A2000000/?n_cid=NMAIL007_20230227_H
https://www.nikkei.com/telling/DGXZTS00003440T10C23A2000000/