公務員家を買う②（行動を起こす前にすること）

　前回のnoteで、家の狭さ、子どもの教育環境、更新・引っ越し費用の３つの理由から住宅購入を決意したという内容を掲載しました。購入すると決めた後に何をしたのかを今回のテーマとしたいと思います。

１　購入を決めた後に最初にしたこと

　シンプルですが、夫婦間で議論しました。家族が住む家をどう作っていくか、以下の３つのテーマから話し合いました。
　・購入に当たって譲れないものは何？
　・購入の予算はいくら？
　・どうやって購入を進めていく？

２　議論のテーマ①譲れないものは何？

　１つ目のテーマは、「購入に当たって譲れないものは何か。」です。住宅購入にあたっての軸となるものであり、この部分がはっきりしないと、何のために住宅購入をするのかが見えなくなってしまうと思いました。

　長い間一緒にいる相手で、普段から意見交換をしているつもりでも、思ってもいなかったことが大事だと感じているのだと判明しました。

　早い段階で軸となる部分を決めておくことは、購入の過程で迷った時の判断の決め手になるので大切です。お互いに「これが満たされないなら、買わないで良い。」と思えるものを挙げていくと良いと思います。参考程度ですが、我が家では以下のとおりでした。
　・３LDK以上の住空間がある。
　・趣味を充実させることができる。
　・お互いの実家から程よい距離がある。
　・最寄駅から徒歩で帰ることができる。

３　議論のテーマ②予算はいくら？

　２つ目のテーマは、「購入の予算はいくらか。」です。住宅購入に当たって、読んでいたいくつかの本から、購入資金は主に３つから構成されると感じました。
　・自己資金
　・住宅ローン
　・その他の資金
　それぞれについて、少し掘り下げていきます。

　初めに、自己資金です。自分そして配偶者の貯金の総額ではなく、自己資金は以下のようになると考えました。
自己資金＝自分の貯金＋配偶者の貯金＋住宅購入までにできる貯金-最低生活資金６か月分。

　単純に今ある貯金を全て住宅購入に充ててしまうと、日常の生活に支障が及びます。普段から、家計簿などで1カ月の費用を把握し、余裕をもって6か月分の最低生活資金を確保しておくほうが良いと考えます。

　また、住宅購入は長丁場になる可能性があります。結果的に、注文住宅にするとなった場合、引き渡しまでに1年以上かかることもあるため、その間の貯金も自己資金に含めることができるでしょう。

　住宅購入までにできる貯金や最低生活資金を把握するために、普段から家計の把握を行っていると、精度の良い資金計画となります。もし、家計把握をされていない場合は、総務省の家計調査を参考にすると良いと思います。
総務省：家計調査（https://www.stat.go.jp/data/kakei/2.html）

　次に、住宅ローンです。住宅ローンの借入額をいくらにするかは、金融機関が公開しているものをはじめとした、様々なシミュレーションツールがあり、我が家もその１つを利用して、借入金額（想定）を決めました。

　ただし、住宅ローンを組む際に「借りることができる金額」でシミュレーションをすると、確実に困難が待ち受けます。現在の家賃など、家計を勘案して「月に無理なく返せる金額」で住宅ローンを組むことが必要です。

　また、先行き不透明な今、いつボーナスが入らなくなるかもわからないため、返済にボーナスを当てることについても慎重になるべきだと考えます。いずれにしても、月々に払うであろう金額をはっきりさせた上で、住宅ローンの借入金額を決めるほうが良いでしょう。

　最後に、その他の資金ですが、贈与が見込める場合、または、勤めている会社等で金利優遇の借入ができる場合が該当します。

　以上の３つの資金情報を夫婦間で公開して、住宅購入の予算（想定）を決定しました。

４　議論のテーマ③どうやって購入していく？

　最後のテーマは、購入をどのように進めていくかです。何を介して、住宅購入を進めていくかを進めていくかを話し合いました。

　その結果、浮かび上がってきたアイデアは４つです。
　・SUUMOやHOME'Sをはじめとしたインターネットサイト
　・地元の不動産業者への訪問
　・住宅展示場の訪問
　・マンションギャラリーへの訪問
　これについては、何が一番優れているかも分からなかったため、全て試してみることにしました。具体的に何をしたのか、次回、掲載したいと思います。