オンライン診療の可能性〜医療の未来を変える？遠隔健康医療相談のガイドライン〜

オンライン診療に関するガイドラインが明確にされ、その中に含まれる「遠隔健康医療相談」の位置づけも徐々に鮮明になってきています。

しかしながら、現状では依然として、医師がキーパーソンでなければ適切なサービスの提供は困難という考え方が主流です。この規定の改良が内閣府で討議されていると聞きますが、早期の大きな転換を期待するのは難しいのではないかと私は考えています。

しかしながら、新たなガイドラインには数々の興味深い要素も見受けられます。例えば、患者が職務と治療を同時にこなす場合（いわゆる治療と仕事の両立支援への取組）、職場を自宅と同等の扱いにできるという事例がそれです。

これは、新規のビジネスモデルを構築するための可能性あると思います。大企業がリモートワークの取り組みを始め、各地にサテライトオフィスを設けた場合、両立を実現しようとする患者さんにとっては、それらは自宅と同様に扱われるのではないでしょうか。

加えて、看護師が患者の自宅に存在し、医師がオンラインで診療を行うという「DtoPwithN」のモデルも注目に値します。

このモデルは、訪問看護師が患者の自宅に出向き、主治医とオンラインで連携し診療や検査を行うというものです。これは特に地方における高齢の医師による高齢の患者への診療という「老老診療」の問題解決に寄与する可能性もあります。訪問看護ステーションが患者宅を訪れ、かかりつけ医とオンラインで連絡を取り合うことにより、高齢の医師でも効率的に診療を行えるでしょう。

しかし、具体的に規定を見てみると、まだまだ厳格な規制が多数存在し、革新的なサービスが実現される可能性は限定的といえるでしょう。それでも「DtoPwithN」のモデルが将来的に各地で展開可能になれば、新たなサービスの創出が期待できます。それらは郵便局、携帯電話ショップ、シェアオフィスなどでの利用が可能となるかもしれません。

さらに、必ずしも医療の視点からだけではなく、新たな視点からのアプローチも可能だと感じています。

活力の増進やウェルビーイング、介護予防や産後ケア等に焦点を当てた取り組みがそれです。また、リラクゼーションや休息・保養等からのアプローチも一つの手法となるでしょう。

これらの新たな視点からの取り組みは、厳格な規制を回避できる可能性もあるので、ユニークなビジネスモデル構築に繋がるかもしれません。