【流通情報アーカイブ】コロナ下での食品スーパーの業績についての検討（2023年3月号）
こんにちは。『流通情報』では、当研究所の研究成果や、食品日用品の流通・マーケティング・経営に関する注目のトピックを取り上げて特集しています。ここでは、過去に掲載した論文を「流通情報アーカイブ」と題してご紹介します🙂
コロナ下での食品スーパーの 業績についての検討
後藤 亜希子
公益財団法人流通経済研究所 主任研究員
＜『流通情報』2023年3月号掲載＞
著者による要約：
食品スーパーの経営は2010年代を通じて厳しいものとなった。生活必需品のため安定している と言われる食品の売上も減少し、既存店の売上高が落ち込むようになったうえ、コスト比率は下 がらなかったためである。
だが2020年初めより新型コロナウイルス感染症が拡大して外出が難しくなってから、それまで 低迷していた食品スーパーの売上は大きく伸長した。コロナ２年目以降も感染拡大の影響は継続 しており、さらにコロナ３年目からは原材料高、原油高による値上げが食品スーパーの業績に大 きく影響するようになってきた。
本稿では、コロナ拡大2020年初頭以降2022年末までの、食品スーパーの月次既存店売上高前年同月比とその19年同月比の状況をレビューする。また食品スーパーの2022年度上期決算データも 一部使い、堅調な企業、苦戦する企業とその展開について比較検討する。そのうえで、今後食品 スーパーが取り組むべき課題について考察する。
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最新号特集：食料品の小売・消費の変化を追う
『流通情報』2025年3月号（3月3日発行）の特集は、「食料品の小売・消費の変化を追う」。5編の論文レポートで構成される特集企画のなかから、後藤の研究報告を簡単にご紹介します。
〇物価上昇下での食品スーパーの既存店業績に関する検討
近年の商品の物価上昇を受けた小売業各社の対応は様々です。後藤からは、食料品の物価上昇による食品スーパーへの影響について、食品スーパーの2022年から2024年までの既存店業績をもとに検討した結果をまとめています。
食料品を主に取り扱う小売業態および各社の二次データに基づいて整理し、既存店売上高・１品単価・買上点数・客数等について綿密な分析を行いました。その結果、2024年度上期（４-9 月）では「１品単価の伸びとともに客単価が低下したこと、また買上点数と客数に、企業による差が出たこと」を指摘しています。これらを踏まえて、既存店業績の維持のためには、「買上点数の維持とともに、客数を落とさないこと」が重要であると提言しています。
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