ディーカレットで取り扱っている暗号資産. . .「どんな銘柄があるの？」
皆様は何種類の暗号資産（仮想通貨）をご存じでしょうか？
ビットコインやイーサリアムなど主要な暗号資産は有名ですが、世界中で流通している数となると、、、
なんと「6,800種類」を超えており（※2021年10月時点）、国内でも購入できる暗号資産は徐々に増えてきています！
実際に流通している暗号資産の種類や価格・時価総額などに関しては、CoinMarketCapより確認することができます。
今回は、ディーカレットで取扱っている暗号資産・銘柄について紹介できればと思います。
1.ディーカレットで取扱っている銘柄について
ディーカレットでは、現物取引において販売所と取引所を提供しており、販売所では5種類9銘柄、取引所では5種類6銘柄を取扱っております。
王道のビットコインやイーサリアムに始まり、ディーカレットが国内で初めて取扱ったオントロジーや、最近取扱いを開始したクアンタムなど、合計7種類を用意しております。（2021年10月末時点）
※ディーカレットの取引所サービスは、2022年8月20日に提供終了予定です
（販売所は引き続きご利用いただけます）
2.それぞれの暗号資産の特徴は！？
それでは、ディーカレットで取り扱っている各暗号資産の特徴をみていきましょう！
※時価総額や発行状況については執筆時点（※2021年10月末）の情報となります
①ビットコイン
ビットコイン（BTC）は世界で一番最初に誕生した仮想通貨（暗号資産）です。
2008年に「サトシ・ナカモト」という名前で謎の論文が発表され、そこからコミュニティによりビットコインの運用が開始されました。
当初は価値がつかず一部のギークの間だけで扱われていましたが、ピザの購入でビットコインが使われるなど、次第にその価値が認められていき、現在では時価総額130兆円を超える規模となりました。まさに、名実ともにNo.1といえます。
そんなビットコインですが、実は発行上限枚数が決まっており、2140年までに約2100万BTCが発行される仕組みになっています。現在まで約1,885万BTCが発行されているため、実は全体の9割近くが既に発行されている計算になります。2021年に入り1BTCの価格が700万円を超えるなど、今後の値動きも要注目です。
②イーサリアム
イーサリアム（ETH）は2013年に当時弱冠19歳のヴィタリック・ブテリン氏により考案され、その後、ブロックチェーンの仕組みを使ったさまざまなアプリケーションを動かすためのプラットフォームとして開発されてきました。
ビットコインは通貨のような役割を期待され開発されましたが、イーサリアムではその役割は一部分に過ぎず、本来期待される役割はプラットフォームであり、このプラットフォーム内で使用される通貨をイーサ（ETH）と呼んでいます。
注）プラットフォームを意味する「イーサリアム」と、暗号資産を意味する「イーサ」のどちらも区別なく「イーサリアム」と呼ぶことがあります。
そんなイーサリアムですが、発行上限数は決まっておらず、現時点では約1.18億ETHが発行済みで、時価総額は58.6兆円とビットコインに次いで2番目の規模となっています。
また、イーサリアムは現在でもアップデートが進行しており、次世代チェーンとして機能するイーサリアム2.0は、コンセンサスアルゴリズムを「Proof of Work（PoW）」から「Proof of Stake（PoS）」へ移行する予定になっているなど、今後ますますの発展が期待されています。
③エックスアールピー（リップル）
リップル（XRP）は2012年に設立されたアメリカのリップル社（Ripple Labs Inc.）によって開発された国際送金に特化したプラットフォームであり、リップルのプラットフォーム（Ripple Net）上で使われる通貨のことをエックスアールピー（XRP）と呼びます。
リップルは現在の銀行経由の国際送金（SWIFT）の代替を目指し、暗号資産の中でも処理コストが低く、処理速度が早いという特徴を持っています。
そのため、例えば日本円から米ドルの国際送金をする際に、間にXRPをはさむことで2つの通貨の橋渡し（＝ブリッジ通貨）として機能します。
一方、そのような性質を実現するため、リップルは実は一般的なブロックチェーンは使っておらず、専用の分散型台帳管理システム（XRP Ledger：エックスアールピー レジャー）を採用し、企業によって直接管理されているのです。
そんなXRPですが、発行上限数は1,000億XRPですべて発行済みとなっており、時価総額は約5.68兆円（ランキング7位）となっています。
④ビットコインキャッシュ
ビットコインキャッシュ（BCH）は、2017年にビットコイン（BTC）からハードフォークして誕生した暗号資産です。2017年当時、利用者が急増したビットコインは、送金速度の遅延や手数料が高騰する問題を抱えていましたが、ビットコインコミュニティの一部が新たなコミュニティを作成し、ビットコインキャッシュを誕生させたのです。ビットコインが1度に処理できるデータ量が1MBであるのに対して、ビットコインキャッシュは32MBまで改良され（2018年5月）、これにより取引速度が向上しました。
その後、2018年11月にコミュニティが分裂するハードフォークが発生。ビットコインABC とビットコインSV（Satoshi Vision）が開発方針で対立し、最終的にビットコインABC がビットコインキャッシュを継承し、現在に至ります。
そんなビットコインキャッシュですが、発行上限数はビットコインと同じく2,100万枚であり、現在までに9割近くが発行済みとなっております。
⑤ライトコイン
ライトコイン（LTC）は、2011年10月1日に発行開始した暗号資産です。
元Googleエンジニアのチャーリー・リー氏により、ビットコインのソースコードを基に発案されました。ライトコインはビットコインのスケーラビリティ問題（※）を改善するため、Segwit（Segregated Witness）という技術を導入したことで、ブロックに格納できるデータ量が増加し、取引速度向上を実現しました。
※スケーラビリティ問題
ブロック容量の制約とブロック生成間隔の存在に伴って発生する処理能力面での問題。これが原因でトランザクション処理の遅延（送金の遅延）などが発生する。
ライトコインはビットコインを基にしているため、コンセンサスアルゴリズムは同様にPoWを採用していますが、ビットコインの承認が1ブロックあたり約10分なのに対して、ライトコインの場合は約2.5分となっています。
そんなライトコインですが、発行上限がビットコインの4倍（8,400万枚）に設定されており、現在までに約6,885万枚（全体の約82％）が発行済みとなります。
今後もライトコインの改良が続けば、実社会でビットコインよりも利用されるのではないかと期待されています。
⑥オントロジー
オントロジー（ONT）は、2018年6月30日にメインネットを開設したブロックチェーンプロジェクトで、シンガポールのOntology Foundationが立ち上げ管理を行っております。
”「信用」を再定義する” をミッションに、デジタルIDとデータに特化した高性能なパブリックブロックチェーンを展開し、近年中央集権的なサーバーから数えきれない個人情報などのデータが漏洩し大きな問題となっているという社会課題に対して、ブロックチェーン上でデジタルIDを利用し効果的なデータ保護を行っていく、という意味がミッションに込められています。
なお、オントロジーが提供するyoutubeチャンネルでは、プロジェクトの一例として、自動車業界における信用の再構築をイメージした動画がアップされており、その世界観を伺うことが出来ます。
⑦クアンタム
クアンタム（QTUM）は、シンガポールを拠点とするQtum Foundation（財団）により開発され、2016年12月29日に公開されたオープンソースのブロックチェーンプロジェクトです。メッセージとして “DEFINING THE BLOCKCHAIN ECONOMY（ブロックチェーン・エコノミーを規定する）” を掲げており、ビットコインの匿名性やプライバシーに配慮した残高管理システム（UTXO）と、イーサリアムがもつスマートコントラクトという仲介者不要の自動契約システムの両方を兼ね備えるブロックチェーンプロジェクトとなります。
一言でいうと “ビットコインとイーサリアムのいいとこどり” と言えるでしょう。
また、クアンタムはPoS（Proof of Stake）を発展させた、ＭPoS（Mutualized Proof of Stake）という独自のコンセンサスアルゴリズムを採用しています。これにより、悪意のある人がブロックを生成したとしても報酬が支払われる前に不正を排除する可能性が高まり、ネットワークのセキュリティが高まるとされています。
なお、クアンタムは2021年12月に半減期を予定しており、供給量が減少していくことで、価格の値上がりを期待した取引が増えると予想されています。
3.まとめ
いかがでしたでしょうか。
数多くある暗号資産ですが、それぞれ違いがあることがお分かりいただけたかと思います。
発行された背景や特性を理解することで、暗号資産との向き合い方が変わってくるかと思いますので、気になった暗号資産については是非ご自身で調べてみることをおすすめします。
暗号資産（仮想通貨）は、本邦通貨又は外国通貨ではありません。
取引価格の変動により、暗号資産の価値が著しく減少する可能性や損失が生じる可能性があります。
暗号資産は、対価の弁済を受ける取引相手の同意がある場合に限り、代価の弁済のために使用することができます。
暗号資産取引を行う場合には、契約締結前交付書面等の各種交付書面や当社HP等をご確認の上、取引内容をよくご理解いただき、ご自身の判断で取引を行ってください。
株式会社ディーカレット
暗号資産交換業者 関東財務局長 第00016号
所属する認定資金決済事業者協会：一般社団法人日本暗号資産取引業協会