「卒業証書」がなくなる日 （2022/5/27）
本投稿は日経新聞に記載された記事を読んで、私が感じたこと、考えたことについて記載しています。
記事の長さはおよそ1,000〜1,800文字ですので、2〜3分程度で読めます。
みなさんの考えるヒントになれば嬉しいです。
よろしければ、お付き合いください。
「マガジン」にも保存しています。
「学びをよろこびに、人生にリーダシップを」
ディアログ 小川
【大学 College edge】
学びの「デジタル証明書」
芝浦工大 成果明示、留学先にも
長崎大 10科目で履修バッジ
記事のポイント
大学が特定の知識や技能を習得したことを認定する証明書「マイクロクレデンシャル」を導入する動きが広がってきた。
芝浦工大は学習歴（学歴）証明のデジタル化を推進する「国際教育研究コンソーシアム」やアイルランドの教育関連IT企業の「デジタリー」と組み、2021年10月にデジタル証明書を導入。紙の卒業証明書の電子版発行に加え、今夏には6単位であっても証明書を出し「マイクロクレデンシャル」に対応できるようにする方針。
学生はPDF証明書取得のほか、就職先や留学先にデジタリーが管理するオンライン・プラットフォームのURLを伝えることで学びの成果を明示できる。
オープンバッジは日本の大学で普及が進むデジタル証明書。推進団体の「オープンバッジ・ネットワーク」によると、31校が採用している。
卒業式で学位記を授与される従来の学び方とは異なり、学生が何を学ぶべきかを自ら考え、きめ細かな学びのログ（履歴）に応じてクレデンシャル（証明書）を得るスタイルも学生に浸透し始めた。
企業もデジタル証明書を積極的に活用している。日本IBMは自社での活用実績をもとに、昨年、関西学院大学と共同で人工知能を活用できる人材の育成プログラムを開発した。
学歴証明のデジタル化は、12年に世界各国の高等教育の専門家がオランダで「フローニンゲン宣言」を採択したことで本格化したとされる。
その一方でマイクロクレデンシャルの導入は日本の就活のあり方にも影響を与えかねない。学生が他大学や企業が提供する個別の教育プログラムのデジタル証明書を集めてアピールするようになると、大学の伝統的な学位の価値が揺らぐとの見方もある。
世界の潮流となっている多様な学び方にどう対応していくとか。知をめぐるマネジメントが問われている。
***********
面白い取り組みですね。
私は自身の会社名「ディアログ」に”ログ”という言葉を入れたように、ログ（記録）を取ることは成長のためにはとても大事だと考えていますので、とても興味深く記事を読みました。
現段階での証明書は、個別の学校や企業の特定プログラムの習得証明が中心のようですが、将来的には一歩進んで、特定の学校の「卒業証明書に代わるもの」に発展していく可能性があると感じます。
現状の学校での学びは、学校の所在地や教室の広さといった物理的な制約で、特定の学校で学べる人数は限られています。
しかしデジタル化が進んでメタバースのような仮想空間で学べるようになれば、教室の広さも関係ありませんし、住んでいるところから遠く離れた学校で学ぶことも可能になります。
哲学は京都のA大学、経済学は東京のB大学、心理学はアメリカのC大学で学ぶ、なんてことも可能になるわけですよね。
また、現在の卒業証書は「どこかで何らかの知識を習得した」ことの証明にはなりますが、その知識が現状使えるレベルにあるかどうかは教えてくれません。
30年前の人間ドックの結果では現在の健康状態がわからないのと同じで、30年前の卒業証書では今現在の学びのレベルはわかりません。
いつ、どこで何を学び、どんな成績だったか。
その後どんな活用をしてきたか。
継続してブラッシュアップを続けているか。（「学びの鮮度」を保っているか）
などを総合的にログ（記録）しスコアリング（点数化）することで、今現在のその人の学びのレベルが的確にわかる。
そしてそのスコアが、特定の学校の卒業証書に代わって就職や転職のときに評価される。
そんな時代が、すぐそこまで来ている気がします。
参考：
国際教育研究コンソーシアム：
デジタリー：
オープンバッジ・ネットワーク：
美味しいものを食べて、次回の投稿に向けて英気を養います（笑）。