トークンを発行。逮捕か！？
こんにちは。
仮想通貨社労士（開業準備中）です。
注意）こちらの記事は、別の業界の情報誌に載せたものをその業界とわからないように、脚色しながら、転載したものです。
ある業界の情報誌で2年ほど連載をしておりまして、こちらの記事は2月号に載ります。ほとんど誰も知らない業界ですが、先出しということで。
どの業界なのか？イメージしながら読んでいただければと思います。笑
それでは。
以下、転載です。〇〇のところはその業界の名前が入ります。
また個人名は某氏としております。
【トークンを作りました。】
2017年。ある通貨の存在を知ることによって、僕の運命は結構変わりました。
その名は、ビットコイン。日本国際〇〇協会の理事長でもある某氏と、海外でもっと〇〇広めたいよね。
そして、そういえば…海外で検定とか大会やるときに、どうするの？と。
日本国際〇〇協会では、当時川崎・ハワイ・京都・マレーシア・台湾、など各地で主催や共催という形で大会を実施。
そこでネックとなったのが、送金手数料の高さ。
例えば、海外から、大会参加します～。と言って例えば銀行送金で5,000円送られてきたとしましょう。そうすると、最低でも1,500円はかかります。（外貨から円貨で受け取った例。三井住友銀行HP参照。）
当然、参加するのは一人ではなく、国によってはもっと手数料が高いところも。
そこでビットコインを某氏から紹介していただいて、調べたところ、とにかく
“国境をまたぐ通貨”でなおかつ“手数料が安い”。
これは、そのうち世界で間違いなく流通するであろう。ということで当時からずっと注目してきました。
ちなみに、価格だけでいえば、2017年1月当時と2022年1月当時の価格を比べると、1ビットコイン=84,950円だったのが、
2022年1月には1ビットコイン=5,500,000円ほど。
さあ2021年には最高値770万円をつけることもありました。
ここで僕が何を言いたいか…
①仮想通貨・暗号資産が怖い。と言っている場合ではない！
ということと、
②こういった技術を用いて世界中に〇〇を広められるのでは？
ということ。
そこで、今年の頭に、某Tokenなるものを発行してみました。
ただ金融庁から怒られてしまうので、当たり前ですが、価格をつけて販売することはできません。（海外ではOKな気がするんだけれど…。日本は遅れてる？）
総発行枚数は39億枚に。世界の人口の半分は〇〇という単語だけでも知ってほしい！そんな想いも含めて作りました。
1人1枚持てば面白いことになるかも？
〇〇を盛り上げる！そしてこれからの新しい技術にも興味がある！という方向けに、トークンを配布してみたい・・・と思っているので受け取り方はかなり難しいのですが、ご興味ある方は是非ご連絡をお願いいたします。
〇〇という伝統あるものをやりながら、新しい技術を掛け合わせること。
NFT、DeFi、メタバース…この辺のワードにピンとくる！という〇〇人がいると普段あまり〇〇の先生と一緒にお酒を飲まない僕も一緒に楽しく語れそうです。笑
ご連絡お待ちしております！
～～～
以上、転載でした。
タイトルの通り、トークンを発行するだけで逮捕する…ということがないといいですね。
昨日コインハイブ事件、無罪となりましたが。
一審は無罪、二審は有罪、最高裁で逆転無罪。と。
本当に大変…だったと思います。
なにそれ？という方は世界最大級の仮想通貨メディア、
CoinPostから追ってみてくださいね。
マイニングしている時間とかって労働時間なのか…？とかを考えてみるのも、また面白そうですね。
そして、より詳しく知りたい方は本人のnoteよりご覧ください。