コンテンツ(情報商材)ビジネスはM&A(売却)可能なのか

タイトルまんまですが、コンテンツ(情報商材)ビジネスはM&A(売却)可能なのかについて、語ってみたいと思います。

というのも、最近こんなニュース（コンテンツマーケター神田昌典さんのアルマ・クリエイション株式会社が、船井総研のグループに加わり、株式100%を譲渡）があったからです。

船井総研HD、アルマ・クリエイションを買収へ(THE OWNER) - Yahoo!ファイナンス

神田昌典さんと言えば、情報商材業界なら誰しも書籍は一度手に取ったことがあるのではないかというくらいの業界の象徴ともいえる方。

「あなたの会社が90日で儲かる!」とか「成功者の告白」とかあたりは業界の方なら読んだことな無くてもタイトルくらいはさすがにご存じなのではないでしょうか。

業界の象徴ともいえる神田昌典さんと比較するのはおこがましいですが、実は僕もコンテンツビジネスを上場企業に売却した過去があります。 (コンテンツビジネスなんていう言葉は当時は存在しませんでしたが...)

そういう過去もあり、コンテンツ（情報商材）ビジネスの方とお話しすると、
「コンテンツ(情報商材)ビジネスって売却できないのにどうやったですか？」 とか、
「コンテンツ(情報商材)ビジネスを売却するなんてどんな魔法を使ったんですか？」
みたいなことを聞かれる機会が何度も何度もあるのです。

これを聞かれるたびに、「いやいや普通にできまっせ」と回答していたのですが・・・

そう答えても

何か僕だからできた裏技のようなものがあるに違いない・・・

偶然できたラッキー事案なのではないか・・・

みたいな目を向けられることが多かったのです（なんでやねん）。

このような神田昌典さんの事例が出てきて、僕としては
「ほら、だからできるって言ったじゃん」という感じなのですが・・・

とはいえ、変な先入観お持ちの方が多いんだろうなと思い、今回のニュースを機に「コンテンツ(情報商材)ビジネスはM&A(売却)可能なのか」というタイトルで語ってみることにしたというわけです。

僕以外にも、コンテンツビジネスを上場企業に売却した経験のある方は大勢いらっしゃると思います。 非上場企業への売却も含むのなら、その数はもっと多いと思います。 そのため、僕が第一人者だなんて偉ぶるつもりは一切ありませんがあまりにもよく聞かれるのでまとめてみたといった内容のものになります

これ以降の文章は、投稿48時間後に有料にするか、お蔵入りさせるかどちらかに致しますので、お早めにお読みください。

ちなみに

・これを読めばコンテンツビジネスを売却できるノウハウが身につく
・僕がどんなコンテンツビジネスを売却したのかの詳細が開示してある

なんてことは一切ございません。

売却をサポートするサービスなども行っておりませんし、
そもそも身バレしたくない匿名アカウントなので、具体的な内容は出てきません。

変に煽りたくないので、結論だけ言ってしまうと、

コンテンツ(情報商材)ビジネスの売却は普通に可能です。
タネも仕掛けも存在しません。

普通に売却できます。 普通に売却できるのに、先入観から「さすがに売却できないでしょ！？」って思ってる人が多いから説明するだけの内容となります。

間違っても変な期待はなさらぬようお願い致します。

なお、ここから先の文章は今コンテンツ(情報商材)ビジネスを営んでいる方向けに書かせていただいておりますので、商材屋嫌いの方はご遠慮いただいた方がよろしいかと思います。

コンテンツ(情報商材)が売却できないと思ってる人は多いと思うのですが、喋っていると以下の先入観が見受けられ、大体僕がされるのはこんな感じの質問です。

・自分たちってちょっとグレーなイメージじゃん？
・ネットの評判悪いと売却なんてできないでしょ？
・実際ちょっとグレーなことやっちゃってるんだけど売却ってできますかね？
・会社経営ってほどきちんと経営なんてしてないけど大丈夫なの？
・特商法に自分の名前だしたくないから名義人立てたりしちゃってるんだけどこういうの大丈夫なの？
・税金周りちゃんとしてないけどこれはさすがに売却できないよね？
・会計帳簿ってどのくらいきちんとしてなきゃいけないの？
・コンテンツビジネスって属人性が高いから、買収先が興味持たないでしょ？
・従業員とかある程度の数いないと事業っぽくならないから売却なんてできなくない？私1人でやってるんだけど...
・なんか売る秘訣ってないんですか？

とかこんな感じかなと思います。 なのでここらへんに網羅的に回答していきたいと思います。