西原良三　青山メインランド

首都圏における投資用マンションの市場において、上位に君臨しているのが株式会社青山メインランドです。そこで代表取締役社長を務めるのが西原良三さんです。西原良三さんは1961年4月1日生まれ、2020年で59歳になります。青山メインランドの成り立ちや社長としての役割について調べました。

西原良三さんの会社「株式会社青山メインランド」

株式会社青山メインランドは、昭和63年4月に設立されました。1991年には自社ブランドであるメインステージを発表、渋谷にあるメインステージ代田橋を販売します。

その後は投資用マンションであるメインステージの販売を順調に重ねていき、1995年には供給戸数が1,000戸を突破し、ファミリータイプのマンション、パークステージシリーズの販売も行います。1998年には年間の売り上げが100億円を突破、ブランドの統一などを行っていく中で、主力商品を整備、他の不動産業者との吸収統合を行って規模を拡大させていき、2014年には関西でも分譲を行いました。

2018年度には売上高400億円を達成し、経常利益は20億円と突破するなど、成長の歩みを止めていません。青山メインランドが管理する賃貸管理戸数は1万戸に迫り、その入居率は99.6%と100%に肉薄する数字を残しています。都市部に人口が集中しているとはいえ、入居率が99.6%となると、わずかに空室があるだけで、ほとんどのマンションは満室ということ。この数字は驚異的であり、そう簡単に達成できる数字ではないでしょう。

西原良三さんの社長としての役割

1988年に創業後、一貫して変わらぬスタンスを堅持しているのが西原良三さんです。2020年までの会社の道のりは平坦ではなく、景気的に右肩下がりといっても過言ではない時期が長く続いたものの、青山メインランドはそれに逆行するように売上げを伸ばしていきました。西原良三さんが最初に考えたことは、お客様に選ばれ続ける企業になるにはどうすればいいのかというもの。

たとえ景気が悪くなっても、いいものはいいと思ってもらえ、投資はしてもらえる、そのためにできることはないかと西原良三さんは考えました。そこで出されたのが、本当に価値がある商品を、隅々まで行き届くサービスとセットで提供するということです。

投資用マンションであれば、資産価値が高く、目減りしにくいものを提供すること、ファミリー向けマンションであればずっと住んでいられるような環境の提供、これらが該当します。そして、売りっ放しではなく、アフターケアまで行うのも青山メインランドの特徴で、マンション周辺のゴミ拾いを青山メインランドの社員が行っているのもその一環です。社長として、経営者として、そのあたりの徹底を図ってきた西原良三さん。だからこそ、何回も訪れた不況をその都度乗り越えて、大きく成長することができたというわけです。

西原良三さんに対する感想

不動産業界はとかく景気に影響されやすいと言われており、特にリーマンショックでは大きな打撃を受けたところが多く、事前に対策を立てていなかったところほど、大きなダメージを受けて、倒産する、経営統合させられるなど、色々な憂き目を見ました。一方、青山メインランドのように、うまく策を講じ、効果的な策を打ち続けたところは成長を続けられ手いるところを見ると、西原良三さんに先見の明があったことが言えます。

青山メインランドでは、企業理念として、「あなたの大切なもの大切にしたい」という理念があり、この理念の中で、どのように働くか、それぞれの価値観などを共有しながら、敬意を持ちつつ、働いていく環境が整っています。情熱を持って仕事に臨んでいる様子は青山メインランドで働く従業員はもちろん、西原良三さんもその心は決して忘れず、常に初心の気持ちで働いているように感じます。チームを組んで顧客などの資産を守り、その価値を高める、それが入居率の高さであり、投資用マンションにおける戸数ランキングで堂々の1位になれる要素といえそうです。東京23区を中心としており、人口集中の影響もあって需要が減ることは考えにくく、駅からも近いので使い勝手は上場。そのあたりの考えがしっかりしているからこそ、業界トップを保てるように思います。

まとめ

投資用マンションの分野ではトップランナーの一員となった青山メインランド、今後は追いかけられる立場として先頭を走り続けることになりそうです。西原良三さんが先頭を引っ張っていくだけでなく、今後は後継者となるような人物をどのように育てていくのかにも注目が集まります。東京23区でマンションの供給を行い続けている青山メインランド。グループ企業にも青山メインランドをサポートするような企業が並んでおり、こちらも心強い存在です。創立30周年を過ぎても、西原良三さんの手腕は衰えません。