日経新聞記事「東エレク社長、技術革新で『デジタル化、脱炭素に貢献』」に注目！

コモンズ30ファンドの投資先企業の記事を基に、どのような取り組みを行っている企業なのかをマーケティング部齋藤が日々ご紹介します。

本日は以下の記事を紹介いたします。
東京エレクトロン社長、技術革新で「デジタル化、脱炭素に貢献」 - 日本経済新聞
以下、記事のサマリーです。

東京エレクトロンの社長、河合利樹氏は、半導体技術の革新を通じて社会のデジタル化や脱炭素化に貢献することを強調しました。
同社は、2029年3月期までの5年間で総額1.5兆円以上の研究開発費を投資する計画です。
また、5年間で1万人以上の人材を採用する予定です。
河合氏は、製造現場にデジタルトランスフォーメーション（DX）を取り入れることの重要性を述べました。
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2024年12月11日～13日にかけて、東京ビッグサイトで半導体の国際業界団体SEMIが主催する展示会「SEMICON Japan」が開催されました。その中の「半導体テクノロジーシンポジウム2024」で「産学共創で拓く未来 — 最先端研究と次世代人材育成」というテーマで東京エレクトロンの河合氏が登壇しました。

河合氏は「半導体は今後、次々と技術革新が起こるエキサイティングな業界だ」と話し、技術革新や人材の育成に注力していく考えを示しました。

半導体製造装置市場は急速に拡大しています。その点に関して、河合氏は「ただ膨張するのではなく、成長していかなければならない」と訴えました。

今回のSEMICON Japanでは、半導体の製造装置、素材企業を中心に、35カ国・地域から1107の企業・団体が出展。半導体製造の「後工程」と呼ばれるプロセスに特化した展示場や、今回から初めて半導体の設計をテーマにした展示エリアを設けるなど、微細化だけでなく先端半導体の実現に向けた様々なアプローチで技術を紹介しました。

東京エレクトロンはじめ、半導体製造装置メーカーが競い合うことで、社会のデジタル化や脱炭素化に繋がります。今後の東京エレクトロンの取り組みに期待しています。

※文中に記載の内容は特定銘柄の売買などの推奨、または価格などの上昇や下落を示唆するものではありません。