2022年起きたビットコイン界隈のニュースを振り返る

2022年12月30日 13:08

もうすぐ2022年も終わりですね。年末といえば今年の振り返りですよね。
そんなわけで、ビットコイン研究所で今年書かれた代表記事をまとめてみました。ぜひ一緒に振り返ってみましょう。

OSS開発者や利用企業との摩擦激化

22年1月、オープンソースライブラリ「Faker.js」の開発者が、マネタイズの難しさから自身の開発したFaker.jsを破壊するという事件が起こった。その影響で、ビットコイン界隈でもオープンソース開発の在り方について議論が起こった。

22年1月、TrezorやBluewalletなど一部のウォレット事業者がAOPPという規制対応機能を搭載したことで炎上。その後、ツイッター上の声によってその機能を削除する決断を迫られるという騒動があった。

カザフスタンでのマイニング事業は中国からの流入により、当時世界シェア2位まで急速に発展。しかし、22年1月カザフスタンで電力不足による大規模停電が発生。その後、マイニング事業者による風当たりが強くなり、規制強化に至った。

ロシアウクライナ戦争が激化。ツイッター上にロシアが国内外のインターネット接続を遮断するというデマが流れ、仮想通貨クラスタの多くが「ビットコインがフォークするかも」「インターネットの遮断にはさすがに対応できないか」といった感想が流れた。

独創的なビットコイン開発者Jeremy Rubin氏が提案するOP_CTVという機能の、ソフトフォークによる導入をSpeedy Trial方式で目指すと発表。これを巡り、ビットコインの世界で一大論争が巻き起こった。

ビットコインのレイヤー2技術Lightning Networkが急速な成長を遂げた。今後の更なるアダプションに向け、法定通貨建てで使用できるプロダクトの発表が多く見受けられた。LNDを開発するLightning Labs社による「Taro」が代表例。

エルサルバドルでビットコインが法定通貨してから一年が経過。観光によるインバウンドが大きく増加した一方、国内でのビットコイン普及や教育はいまいち伸びていないのが現状。また、主に南米やアフリカで、ビットコインビーチを模したエコシステムが続々と産まれだしている。

Twitter創業者で元CEOのジャックドーシーが率いるTBDが突如「Web5.0」を提唱。

イーサリアムがPoWからPoSへ移行。そうした背景もあり、大量の電気を使用するマイニングは環境破壊に繋がるといった批判が多く見受けられた。そんな中、ビットコインのマイニング事業者らは余剰電力を用いた非常にエコで効率的なマイニング事業を発展させている。

ビットコインノード（ルーティングノード）は、Umbrelといったシェアの高い実装がTorを利用している。2022年中頃Torが不安定になり、ルーティング事業者の中にはTorネットワークを用いたものを嫌うものも現れた。

ライトニングネットワークにおいてZero-confチャネルを可能にする仕様変更がライトニングの仕様群であるBOLTに正式にマージ(採用)された。

Crypto GarageがBitcoinメインネット上のライトニングチャネル内でDLCによる差金決済取引を初めて成功。スマートコントラクトといった分野でのライトニングの発展も見られました。

その他にも、この一年多くの記事をビットコイン研究所で公開しました。ここでは紹介しきれないですが、年末年始時間に余裕があればご覧いただければ幸いです。

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