コロナ騒動で視えた人間の価値
マスメディアは依然として、ウクライナ8割コロナ2割の報道の中、改憲誘導に勤しんでいるように見えます。
政府は相変わらずの外国勢力の傀儡ぶりを発揮し、嘘と欺瞞で大衆を欺きます。
先日、製薬マフィア筆頭のファイザー社の副作用リストが公開されたようでした。
副作用の種類を上げると1291の有害事象があるとの報告です。
急性腎損傷、急性弛緩性脊髄炎、抗精子エイズ抗体陽性、脳幹塞栓症、脳幹血栓症、 心停止、 心不全、 心室血栓症、 心原性ショック、 中枢神経系血管炎、 新生児の死、 深部静脈血栓症、 脳炎脳幹、 出血性脳炎、 前頭葉てんかん、 口から泡を吹く、てんかん精神病, 顔面麻痺, 胎児仮死症候群, 胃腸障害, 胃腸アミドロ症、全身性強直間代発作、橋本脳症、肝血管血栓症、帯状疱疹再活性化、免疫介在性肝炎、 間質性肺疾患、頸静脈塞栓症、若年性ミオクローヌスてんかん、肝臓損傷、低出生体重、小児の多系統炎症症候群、心筋炎、新生児発作、膵炎、肺炎、死産、頻脈、側頭葉てんかん、精巣自己免疫、血栓性脳梗塞、1型糖尿病、新生児の静脈血栓症、脊椎動脈血栓症
これを75年間秘匿しようとしていたわけですから、ファイザー社は最悪にして最恐、悪辣な反社会的集団であることが明確になったと言えます。
金の力によって法的に、また一般的にはそのような認定はされないでしょうが、事実上マフィアであると確認されたようなものです。
ファイザー社はTPP企業でもありますし、イスラエルとの有害事象報告を公開しない契約にしていたのも、やはりISD条項のためでした。
つまり、政府も国会議員も副作用報告に因果関係を認めてしまえば、個人賠償、もしくは兆円単位の賠償責任を負わされるため、頑なに認めないということです。
これに関しては以前の記事でも書いていたのでやっぱりぐらいにしか思いませんが、問題はTPPなどの自由貿易協定はラチェット規定であるために、元に戻すことができない、自分の国のルールを自分たちで決められなくなることに対する同意することが自由貿易協定の批准ということです。
ファイザーを始めとする製薬会社は恐らくトンズラして各国政府に全責任を負わせるように段取りしているでしょう。
是非、国会議員”だけ”に目を向けて、賛成だ反対だと主張している政治通に申し上げたいのですが、肝心な国のルールや主権をなくすというのはこういうことで、自由貿易協定に賛成している時点で政治をまったく理解していないということになります。
グローバリズム、自由貿易協定にガチで反対していた議員は消えたり、除名されたりと政治生命を絶たれるといった話がありましたが、それほどまでに自由貿易協定の実現（新WTO、FTAAP）は重要で、国家を超えたパワーエリート達の世界戦略であるということなのです。
自由貿易協定とワクチンについての関連は、元々、製薬会社はグローバル企業であるということで説明がつきます。
製薬マフィアの構造に組み込まれている医師や厚生労働省、学会、団体はほぼ金の力にひれ伏しています。
TPPや日米FTA、日欧EPA、RCEPなどが発効する前からこの構造は完成していました。
ワクチン、マスク着用についても専門家と称する者が利権や保身のために発言していたことは明白で、専門家が大衆を騙して接種する方向に誘導していた事実は消せるものではありません。
そもそも治験を薦めている時点で専門家ではありません。
中長期的に見てどうなるかわからないものであれば、「念の為様子を見ておいた方が無難」と考えるのが一般的な感覚で、いちいち専門家などを呼んで喋らせるまでの話でもないのです。
最近では、これまでだんまりを決め込んできた医師や看護師も立ち上がったりしているようですが、自由貿易協定の枠組みが存在している状況でどれほどの社会的影響力があるのかはわかりません。
それほどまでに、「何をしても無駄かもしれない」と思わせるほど、自由貿易協定は恐ろしい条約なのです。
歴史上、契約、条約を破棄できる場合、有耶無耶にできる、なかったことにできる場合というのは、革命や戦争といった事態が起こったときです。
そのようなショックが起こること、もとい”起こすこと”で世界は変わってきました。
ショックとは戦争、紛争、大規模自然災害、革命といったものです。ちょうど今がそうですね。
ロシアとウクライナの紛争は、この二国だけを見ていても何もわかりません。
言うまでもなく、このいざこざはショック・ドクトリンです。
これが発生する前に、プーチンは暗号資産を政府通貨として認めるといった報道がありました。
仮に世界をすべて統一された通貨にしようというのなら、今ある通貨は一旦紙くずにする必要があります。新通貨に移行させるためには、そのようなショックが必要です。
ロシアはバーゼルの中央銀行が存在する国であり、SWIFTがブリュッセルにあること、そのブリュッセルでタクシス家が影響力をもっていること、ダボス会議の創設者であるクラウスシュワブがタクシス家の召使いであったこと、EUの郵便網はブリュッセルを起点に張り巡らせられていること、EUの主要施設がブリュッセルを拠点としていることなどを鑑みると、このロシアとウクライナのいざこざの目的は、通貨移行のためのショック・ドクトリンなのではないかと考えてもまあまあ妥当と言えそうな線かと考えていました。
軍産複合体が大儲けするという構図は相変わらずです。
去年の10月頃からロッキード・マーティン、ボーイング、BAEシステムズ、ジェネラル・ダイナミクス、レイセオンなどの軍需企業の株価は一斉に上昇していました。
https://stocks.finance.yahoo.co.jp/us/chart/LMT?ct=z&t=6m
https://stocks.finance.yahoo.co.jp/us/chart/BA?ct=z&t=6m&q=c&l=off&z=m&p=m65,m130,s&a=v
このレベルの話では、米国の10年周期の戦争イベントによる市場創造という見方ができます。
支配層にとっては都合の良い戦争であることは間違いのないことです。
このいざこざで新型コロナワクチンの副作用の問題は見えなくなっています。現在のマスメディアの議題設定は戦争、ワクチン接種の推進、改憲の三本柱です。
ウクライナ難民に10万円支給というのも予定されていたことだと思います。この難民は必ず家族まるごと日本に住み着くでしょう。
実際に入ってくるのは難民ではない場合も十分に考えられます。
もしかすると、入管の外国人に対する人権問題を表面化させ、マスメディアで取り上げることでほとんどノーチェックで外国人が入ってくるようになるかもしれません。
各国のマスク着用義務が解除されている現実をよそに、日本政府の日本国民に対する経済テロは今後も続きます。
なんでも良いから日本人を減らそうという強い信念を感じるほど、実直に日本人を殺そうとしています。
それが彼らにとってのアジェンダですから、言ってみれば「彼らの正義」なのでしょう。
そんな正義に巻き込まれてたまるかという話ですが、この現実を受け入れられなければそんな話すらできません。
改憲をすることで、強制ワクチン接種となり、経済的徴兵が露骨に行われるようになり、言論も思想も情報もすべて統制され、1984年の姿になっていきます。
ジョージ・オーウェル、フィリップ・K・ディック、オルダス・ハクスリーの世界が融合されたような現実が私達を待っています。
日本人という主体を失った民族は消えていく運命なのでしょうか。
なんとか生き残った主体をもった日本人は流浪の民になるのでしょうか。
知っても行動ができないという人もいるかもしれませんが、できることから始めればいいです。
地元、議員に抗議する、役所に抗議する、テレビスポンサーのカスタマーサポートに意見を言う、街宣する、チラシを配る、不買運動などできることはたくさんあります。
集団を形成して請願をすることもできるでしょう。
小平市で画期的なことが起こったので、この過程を確認してみてください。
令和4年3月小平市議会定例会の本会議初日において、請願第12号『市立小・中学生の健全な成長、発達のために教育活動における制限の緩和を求めることについて』に全会一致で採択されたとのことです。
できることから始めてみましょう。
人は恐怖に直面したときに真価が問われます。
知識の習得と経験の蓄積によって恐怖することを減らし、魂を磨き、勇気や誠実さをもった、「日本人らしい」そういう人になりたいところですね。
「無知は恐怖を産み、恐怖は憎しみを産み、憎しみは暴力を産む。」
ーイブン・ルシュド/アヴェロエス(AC1126- AC1198)
LINE＠始めてみました。
WordPressのホームページは相変わらず更新ができず、メルマガも送れないので、とりあえずホームページの引越しまで使ってみたいと思います。
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