死者にも画像診断行う病院増やした方が良い。孤独死防げクロネコ見守りサービスが良い.QOLを考えた看護リハビリ論文が良かった件
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親しい親族や仲の良いご近所さん、友人をHelloライトに登録しておくと孤独死防げるのでは。
親しい親族や仲の良いご近所さん、友人、どれもいないなら、もしいても宅配よく使うならクロネコ見守りサービスはありかも。
あと福祉の人相手にHelloライト登録で生存報告はありかと思います。
職員が入居者に「誕生日おめでとうございます」と声を掛けるのを禁じている高齢者住宅や高齢者施設があるそうです。理由は、「個人情報保護法違反に当たる可能性があるから」とのこと。 【1～10位】「還暦に見えないくらい容姿が若いと思う有名人」ランキング発表！ 3位「麻生祐未」2位「今井美樹」…1位は？ 確かに法律は、業務の目的の範囲を超えて個人情報を使用することを禁じていますが、高齢者の暮らす場で働くスタッフの業務の目的は、心身共に健やかな高齢期を送ってもらうことであり、誕生日の声掛けはもちろん、個別のさまざまな情報をもとに人と人をつないだり、ふさわしい場にお誘いしたり、機会の提供や紹介をしていったりするような働きかけは欠かせないと、NPO法人「老いの工学研究所」理事長を務めている筆者は考えます。 交流や関係を失っていくことを指す「社会的フレイル」が、身体的あるいは精神的（認知機能を含む）なフレイルを引き起こすことは、高齢者ケアの分野では常識です。もし、それを知っていてそんなことをしているのであれば、それは怠慢であり、1人暮らしのお年寄りに、誕生日という節目に誰にも気付かれず、声も掛けられない孤独を味わせたいのかとさえ思ってしまいます。 「誕生日おめでとうございます」を禁じるようなところでは、例えば「同じ趣味の人がいたら紹介して」「こんな相談に乗ってくれる専門家が入居者の中にいたら教えてほしい」「仲間のお見舞いに行きたいので、入院した病院を教えて」といった要望があっても、全て「個人情報です」と言って断ってしまうのでしょう。そうして交流が生まれず、関係が薄くなり、貧弱なコミュニティーとなって、それがじわじわと心身の衰えへとつながっていきます。 また、寂しい場で暮らすストレスが、職員への難しい要望やクレームへと変わり、職員はそれらの対応に追われ続けることになっていくでしょう。
オープンな関係が「安全」や「安心」をつくる
地震や豪雨などの災害があった場合に、高齢者が効果的な行動を取れるかどうかは、日頃のつながりやコミュニティーの質に大きく左右されます。誰がどこに住んでいるか、どんな状態の人かを互いが知っていれば助け合いが可能ですが、そうでなければ放置されたり、助けが遅れたりといった事態になりかねません。事故や体調の急変の際も同様で、気付いてもらえる、すぐに知らせて助けが得られる環境かどうかが重要になります。 こんなケースがありました。 ある高齢者住宅のレストランで、予約をしているのに来ない人がいた。「予約をしているのに来なかった」ということがない人なので、一緒に食事を取る予定だった入居者たちが「これはおかしい。持病があるし…」という話になり、職員に連絡してその人の部屋まで一緒に見に行った。マスターキーでドアを開けると室内で倒れており、すぐに救急搬送。一命を取り留め、処置も早かったので後遺症も残らなかった――。 この件は、人命の救護で知事表彰を受けていますが、コミュニティーの力がとても分かりやすい事例です。分断された個人の集まりでは、こういう結果にはなりません。どんな人かが分かっている者同士が、日常的にお付き合いしていることで救われる命があり、オープンな関係が築かれているコミュニティーが「安全」や「安心」をつくっているということです。 最近は、見守りセンサーや緊急コールといったものもありますが、当然、これらには限界があります。見守りセンサーは基本的に、「24時間電源のオン／オフが押されない」「温度や照度に異常がある」「一定時間を超えて動きが感知されない」といった場合に作動するものですから、先ほど紹介した一刻を争うようなケースだと亡くなってしまうかもしれません。緊急コールも、当人がボタンを押すことができなければ意味がありません。（実際、先述のケースでは家の中に2カ所、緊急コールボタンが設置されていました） このように、災害時や急病などの緊急対応といった安全面でも、コミュニティーの力は非常に重要です。個人情報保護に過敏に反応し、個人情報を隠して人間関係を分断していくような対応は、高齢者の安全上、問題が大きいと言わざるを得ません。
個人情報を提供するメリット、隠すデメリット
個人情報保護法の第一条には、こうあります。 「個人情報の適正かつ効果的な活用が新たな産業の創出ならびに活力ある経済社会および豊かな国民生活の実現に資するものであることその他の個人情報の有用性に配慮しつつ、個人の権利利益を保護することを目的とする」 注意すべきは、「個人情報はそれが適正かつ効果的に活用されれば、活力ある社会、豊かな生活の実現に資する有用なものである」と書かれていることです。個人情報を提供して得られるメリットもあり、個人情報を隠すことによるデメリットもあると理解ができます。 高齢者についていえば、個人情報を適切に活用してくれる事業者であることが前提とはなりますが、自分の情報を提供すればするほど、さまざまな機会が提供されて楽しみができ、安全性も高まるというメリットがあり、一方、隠せば隠すほど孤独や危険のリスクが高まります。 個人情報の悪用や漏えいといった事件の報道がたびたびなされており、情報提供や取り扱いに過敏になるのは分かりますが、高齢者自身は「個人情報を提供するメリット」を、高齢者を対象とした事業者は「隠すデメリット」を、改めて考えてみていただきたいと思います。
NPO法人・老いの工学研究所 理事長 川口雅裕
死因解明する医療従事者。石原さとみ主演のアンナチュラル良かったですね。
病院の外で訪れた突然の死…その原因を探る人たちがいます。 （さくら総合病院 小林豊院長） 「年間6000人くらいは体表の所見だけで死体検案書が書かれている現状がある。うやむやにせず正しい死因を見つけてあげることは大事」 【写真を見る】「遺体をCTスキャンする病院」愛知の“異状死”は年間約8500件 ホテルの浴槽で死亡 自宅の布団の上で死亡 50代女性はなぜ亡くなったのか?画像診断で死因を探る 【チャント!特集】 それを支えるのは、最新の技術。死者の声なき声を聴く現場に密着しました。 ■遺体をCTスキャン 「死亡後画像診断」で死因を探る 愛知県大口町にある「さくら総合病院」。30床の新型コロナ病床のほか、24時間体制で救急患者などを受け入れる地域医療の要です。 しかし、それだけではありません。 病院に入ってきたのは、警察官。 ストレッチャーに乗せられて運ばれてくるのは、遺体です。 「これよりPMIおよび死体検案を行います。合掌をお願いします」 そのまま遺体はCTへ。ここは遺体の“画像診断”を国内で最も行っている病院でもあるのです。 CTでは、体の表面からは見えない傷や過去の手術歴、骨の状態などがわかります。ここから死因を探るのが「死亡後画像診断」です。 ■ホテルの部屋の浴槽内で死亡 女性の遺体が運ばれてきた この日、運ばれてきたのは54歳の女性。ホテルの部屋の浴槽内で亡くなっていたといいます。 「あぁこれは…溺れているなぁ。全部胃の中は水分が充満している。溺水だとどうしても水を吸い込むので、胃の中に液体がたまる傾向がある」 さらには、頬の空洞に水がたまっていることなど、溺れたと思われる症状が複数見つかりました。 画像をみた後には、直接、傷がないかなどを確認。さらに、遺体から採血も。 「青酸カリによる中毒がないかどうか、要は、溺死に見せかけた他殺を検査で否定する」 CT画像、遺体の状態、警察から聞いた当時の状況を総合して、この女性の死因は「溺死」だと結論づけました。 （さくら総合病院 小林豊院長） 「家族はなんで亡くなったのか?と、54歳という若さで突然この世を去ったなんて納得できない。そんな中で、状況が画像を通じて分かれば、家族も納得できる。そういう意味では亡くなった人に施す医療も必要」
■「亡くなった人に施す医療」1000人以上の遺体を画像診断 死因が分からず、事件や事故との関連を否定しきれないものを「異状死」といいます。 その数は愛知県では去年1年間でおよそ8500件。警察などがまず遺体の状態を確認する「検視」を行い、事件性の有無を考えます。 事件性があると思われる場合、大学病院などで解剖しますが、1件あたり2～3時間ほどかかり、解剖できる医師も少ないため、数には限界があります。 実際、解剖したのは異状死およそ8500件のうち470件で、解剖率はおよそ5％にとどまります。 そこで、遺体をCTスキャンして、解剖をするかどうかを決める判断や死因の究明に役立てるのが、この画像診断です。 （さくら総合病院 小林豊院長） 「解剖は遺体に傷をつけるし、マンパワーの少ない法医学の先生たちの手を煩わせることになる。そうした解剖を避けて、事件性を否定して死因が分かるのはとても大きな意義」 この病院では救急患者と同様、24時間体制で年間1000人以上の遺体の画像診断を受け入れています。きっかけは、救急医療に取り組む中での“ある葛藤”でした。 （さくら総合病院 小林豊院長） 「心肺停止状態で運ばれてくる人はCTを撮って死因が分かるのに、亡くなった状態で発見されると救急車では運ばれてこないので、体の表面だけを見て死因を推察しなきゃいけない。もし救急で運ばれていたらCTで分かる病気が分からないのがもどかしい」 ■自宅の布団の上で死亡 55歳女性の遺体を「CTスキャン」 次に運ばれてきたのは、自宅の布団の上で亡くなっていたという55歳の女性。 （院長）「頭は何もないね。体幹何かあった?」 （放射線技師）「いや…」 （院長）「何もないね。これまた55歳女性って若いね」「画像上明らかなものはない。これが死因だってはっきりするものはないな」 CTで脳の出血や骨折などは見つかりませんでした。 「手術痕はこれだけ。帝王切開ですね」
体の表面にも外傷はありません。 血液検査の結果、心臓の疾患によるものとの疑いが強いとわかりました。画像診断でも100％死因が分かるわけではありません。 （さくら総合病院 小林豊院長） 「だいたい20％強が画像だけで死因が分かる。（死因が分からなくても）今回は事件・事故は否定できて病死だとわかった」 画像診断1件あたりにかかる時間はおよそ20分。 しかし、“医療は生きている人へのもの”とのイメージは根強く、死亡後画像診断を行う病院はまだまだ少ないのが現状です。 （院長）「2件連続は?」 （放射線技師）「よくあります。夜中に7件来たことも」 ただ、正確な死因を知ることは病気を予防する政策にもつながり、生きている人の命を救うことにもなるのです。 （さくら総合病院 小林豊院長） 「異状死として死因が分からず見つかった人は全例、死亡後画像診断すべき」 「死因は一番最後に下さなきゃいけない一番大事な情報であり、亡くなっている人に施すべき医療があることをもっと世の中の人に知ってもらいたい」
CBCテレビ
国からお金貰ってアメリカ、オーストリア、スイスのQOL考えた看護リハビリの海外事例と日本の看護リハビリが学べる大学、勤務５年以上看護リハビリの対応の病棟があるところのプロの看護師さんに質疑されたチームで調べられて日本にリハビリ専門看護師養成カリキュラムを国レベルで作ろうっていう日本の事業。
よい論文なので保存ね。