離職率を下げるための対策
認知行動療法カウンセリングセンターの岡村です。今回は離職対策についてお話をしていきたいと思います。認知行動療法カウンセリングセンターでは、顧問心理士という企業向けメンタルヘルス支援サービスを行っています。現在無料のモニターを募集中ですので興味がある方はぜひご連絡ください。
離職は企業にとって悩ましい問題
求人、人材育成などさまざまな面において企業側はコストを支払っています。下記記事によると入社後3カ月で離職した場合の企業側の損失は約187万円とも言われています。コスト以外にも新規プロジェクトの頓挫や他のスタッフの負担が増えるなど多岐に渡り影響を及ぼします。企業側はどうにか離職率を減らしたいことでしょう。
離職理由の本音と建前
「会社が嫌だったのでやめることにしました」とストレートに理由を伝えてくれることはほとんどありません。多くの場合、次のステップに進むためだとか一身上の都合などを理由に辞めていきます。最近では退職代行サービスを活用して事情がまったく分からないままに辞めていく人もいます。つまり本当に理由というのは分からずじまいなことが多いのです。厚生労働省が実施した調査によると、下記が離職理由の大きな理由としてあげられていました。
「給与・報酬が少なかったから」
「会社の経営方針に不満を感じたから」
「労働時間の長さ」
「事業・会社の将来が不安」
「能力・実績を正当に評価されなかったから」
入社してみてはじめて分かることも確かにあるでしょう。最初思っていたのと違うことに違和感を覚え次第に気持ちが仕事から離れて退職していくといった感じでしょうか。では、ただただ給与や報酬を上げればそれで解決なのでしょうか？いくらかの離職は防げるかもしれませんがそれだけでは充分ではないでしょう。
コミュニケーション不足
結局のところ離職理由は人によって異なります。事前に社員の想いを把握することができればある程度の離職は防ぎことができるかもしれません。結局のところ本音の部分でのコミュニケーションが不足しているのです。これは企業側だけの問題ではありません。本音で物事を話すということは勇気がいることですし何より今後の関係性にいくらか影響を与えます。企業のいくらかは、コミュニケーション改善や人材育成を目的に上司と部下とで1on1ミーティングが定期的に行われています。部下に感想を聞いたところで「大変すばらしい取り組みだと思う」などと建前の感想を言うことでしょう。上司と部下としての関係性があるなかで1on1ミーティング中のみ普段と異なるコミュニケーションをとることは困難です。否応なしに感情的な影響が出てくるものです。私自身これまで部下の立場で上司との面談が定期的にありましたが正直苦痛でしかありませんでした。何かを伝えたところで変わることもほとんどなく、どんよりとした気持ちになるだけでした。では効果的なコミュニケーションをとるためにはどうすれば良いのでしょうか？
対策案1 匿名性の保たれた方法を用いる
上司と部下ではなく、同僚が複数人で集まり匿名でさまざまな意見や不満を出し合います。その際、その場でだれが発言をしたかは他所で漏らすことは禁止にするなどして安心して話せるよう工夫します。同時にその場で話せなかったことも意見に含めることができるよう工夫してみても良いかもしれません。それらの結果をもとに管理者は書面にてフィードバックを行うという方法があります。スーパーマーケットにおいて客からの意見とコメントを掲載した掲示板に近いイメージです。
認知行動療法カウンセリングセンターの顧問心理士なら
認知行動療法カウンセリングセンターの顧問心理士というメンタルヘルス支援サービスには離職率低下を目的とした取り組みも内容に含まれています。
1．組織の理解と分析：離職についての分析も含む
2．従業員へのメンタルヘルスチェック
3．離職率低下を目的とした取り組み
離職率低下を目的とした取り組みにはさまざまな方法がありますが、例えば上司の代わりに面談を行うことも可能です。守秘義務のある専門家が話を聴くことで人事評価などへの影響を防ぐことができ、本音を聞きやすくなるかもしれません。その他にも認知行動療法を応用した方法で対応していきます。
モニター募集
顧問心理士サービスは開始したばかりでまだまだ実績がありません。そこで実績を証明するために現在モニターを募集しております。モニター期間に料金がかかることはなく、自動更新などもありませんので安心してご活用ください。ただ、成果のデータ発表にご協力いただけると大変ありがたいです。興味がある方はぜひ一度打ち合わせよろしくお願いいたします。広島、山口、沖縄、大阪、東京の他にオンラインでも実施しております。