退職のルールからの逆算した転職方法

立つ鳥は跡を濁さず！？という気持ちで

転職する際に退職は避けられない出来事です。

気持ちの良い作業ではありませんが、あなたがこれまで仕事の中で示してきたプロ意識をここでも発揮しましょう。

新たな挑戦を試みる、キャリアの方向転換をする、いずれにせよ退職願を出す前にやっておくべきことがいくつかあります。

会社の方針マニュアルを読んで退職手順を確認しましょう。

これを怠ると前雇用者との関係が悪化するだけでなく、未消化有給休暇に対する支払いといった退職手当も逸してしまうおそれがあります。

現在、雇用契約の多くは競争禁止条項を盛り込んでいます。この条項は、退職後のタイミングや選択肢に影響します。

よくあるのが退職時に同業他社への転職を禁じるケースもありますが、これはお客様の情報などを盗まれてはいけないということです。

名刺交換をしたものについては、後任や引き継ぐ人へ渡したり、情報共有をしたりしましょう。

後任を選ぶ、引き継ぎをする

退職が迫ると、当然ながらあなたがやっていた仕事を誰かが背負うことになります。

複数の同僚に振り分けられる場合もあれば、後任者が一手に引き受ける場合も考えられます。次に挙げるような協力方法を考えてみましょう。

1：後任者探しと面接を手伝う

2：後任者が勤務開始するまで手伝う

3：後任者が新しい職務に慣れるように手助けする

引き継ぎの挨拶などについてはきちんとしておく必要があります。

会社が変わったとしても人間関係が続くことがありますから、きちんとしておくことが求められます。

最近ではメールや電話での挨拶が増えていますが、挨拶はアポを取ってやったほうが無難です。

LinkedInの推薦をしてもらう

上司、同僚、直属の部下があなたの長所を覚えてくれているうちに推薦状をお願いしましょう。

かつてのマネージャーや同僚から簡単に紹介状を依頼できるLinkedInなどのオンラインネットワークも企業の経営層の間でよく使われています。

採用のプロセスにおいて、新規の採用者は精査されます。

希望する仕事を得るうえで、好意的な推薦状は重要です。

転職の頼もしいパートナーになるのが人材紹介会社

人材紹介会社は様々な求人を扱っています。

人材紹介会社との関係の有無は求職者に「希望する仕事を得られる」と、「その仕事の存在すら知らない」という大きな違いを生み出します。

人材紹介会社から希望する求人を手に入れるにはどうすればいいのでしょうか。

人材紹介会社のほとんどは、求職者に実際に会ってから履歴書を雇用者に正式送付する事を望みます。

一般的に初回面談では、転職を望む理由や関心のある職種、そして面談者に適していると人材紹介会社が考えるポジションについて話し合います。

面談前に求人企業のウェブサイトをチェックし、関心のある仕事を探すことは非常に有益です。
この初回面談において、あなたのプロ意識と雇用適性を印象づけることが重要です。

スキルを再チェックして、できること、やりたいことを明確にする

人材紹介会社を利用する求職者は当然ながら転職を望んでいます。

しかし、それ以上のことを明確に決めていないケースもあります。

新たな機会に前向きになるのは良い事ですが、ある程度リサーチをしてあなたの希望職種を伝えましょう。

そうすることで、互いに緊密な関係を築くことができ、人材紹介会社があなたの興味の低い案件を紹介することも軽減できます。

人材紹介会社が最大限あなたの役に立つには、あなた自身の協力と方向付けが必要となります。

コンサルタントとは連絡を密にしましょう

人材紹介会社のスタッフは毎週多くの有能な人材に会います。

電話やEメールで毎週連絡をとることは重要です。

求職者向けの交流会も頻繁に設けており、このようなイベントに招かれたら極力出席しましょう。

そうすることで、人材紹介会社のコンサルタントの記憶に残るだけでなく、最新の市場動向や求人情報を知ることができます。

コンサルタントの専門知識、業界知識をフル活用しましょう

人材紹介会社の知識を可能な限り活用しましょう。

コンサルタントは業界のスペシャリストであり、求人企業と密接な関係を持っているので、最新求人情報や求人企業が求めるスキルについてお伝えすることができます。

面接の機会を得た際は、面接官についての情報も聞いてみましょう。

コンサルタントはその面接官を知っており、対応策を教えてくれるでしょう。

フィードバックをしてもらう

人材紹介会社にフィードバックを求めることは、これからあなたが自分自身のアピールの仕方を改善する上で役立ちます。

コンサルタントは履歴書に日々目を通し、企業が何を求めているかを知っています。

彼らのアドバイスを考慮に入れれば、履歴書の質を可能な限り高めることができます。

面接後、人材紹介会社は面接官に感想を聞き、ほとんどの場合、面接の出来についてあなたに連絡します。

この機会を最大限に活用し、面接での対応についてフィードバックを得ましょう。

次の転職先を決めてから退職手続きをしよう

書面での確実な採用通知を確保してから退職願を提出することを強くお勧めします。

これによって退職後すぐに転職先での勤務を開始でき、仮に採用通知が突然白紙になったとしても厳しい状況に陥ることはありません。

退職面談で罠にひっかからない

退職者面接において経営陣や人事部は「建設的な批評」を求めてくる場合があります。

しかし、会社やその社員の批判はしない方が賢明です。結果的にあなたの評価を落とす羽目になります。

特に狭い業界では、近い存在の人が次の上司になるケースもあります。

引き止め工作には応じるな

たとえどのような褒め言葉で誘われても、「カウンターオファーを受けない」ことは共通の意見です。

転職意思をいったん明確にしてしまうと、あなたの忠誠心は疑われます。

雇用者側がカウンターオファーを出す目的は、より献身的な、あるいはより安上がりの後任者を見つけるまでの「つなぎ」を確保するために過ぎません。

退職願を出した後、お世話になった会社や同僚を残して去ることに罪悪感を覚えるでしょう。

しかし、退職する理由を常に念頭に置き、キャリアにおいて良い方向に向かおうとしていることを忘れてはいけません。

新たな挑戦に焦点を定めることが重要です。