外資系企業で働きたいなら、知っておきたい最低限のこと

外資系企業で働くことについて、どんなイメージをもっているでしょうか? 新型コロナ対策で、政府が推奨している在宅勤務制度の導入企業が加速的に増えてきている中、ジョブ型雇用制度を取り入れようとしている日本企業についてここ最近新聞でも話題になっています。外資では当たり前な働き方の特徴と、最低限必要なマインドをお伝えします。

欧米系の会社では、ジョブ型雇用が主流

ジョブ型雇用って最近よく耳にするけれど、よくわからない方もいらっしゃるかもしれません。「職務記述書」と言われている文書 - そのポジションの職務内容、職務の目的、責務、権限、社内外の関係者、必要な知識やスキル、経験、資格などが細かく規定されている文書に基づいて、仕事をしていく制度です。職務内容に応じて、給与水準がおおよそ決められていることも多いと思います。

したがって求められている仕事が非常に明確ですし、自分がその業務を行う資格を持っているのかも明確にわかるものになっています。

会社に入ったけれど、思っていた仕事と違ったということは少ないのではないかと思います。キャリアパスも、例えば3年後にはこの業務のこのポジションにつきたいなど、先を見据えて今やるべき仕事がも明確になっていますので、キャリア計画も立てやすいとも言えます。

ただジョブ型の特徴として、やりたい業務をやるためであれば、会社に固執する必要はないわけですから、同じような業務を他社でも採用していれば条件面も比較検討しやすく、転職もしやすいとも言えます。

常にスキルアップのマインドが必要

ジョブ型雇用制度だからというのもありますが、日本企業よりも雇用が必ずしも約束されているわけではありません。組織変更などでポジションが突然なくなるかもしれませんし、合併があれば必ず痛みを伴いますし、自分の仕事が切られる可能性はゼロではありません。したがって、常に先を見据えて、目的意識をもってスキルアップしておくことで、不測の事態に常に備えて仕事ができます。また、他社でチャンスがあれば、よりいい条件で自分を売ることもできることにつながりますので、キャリアアップにもつながりやすいと言えます。

自ら考えて行動できない人は向かない

上司からの指示を常に待って仕事をする方が楽という人は、外資系会社には向かないかもしれません。例え上司とは異なる意見であっても、自分の考えを根拠をもってきちんと述べられる、待ちの姿勢ではなく、自ら考えて行動できる姿勢が求められます。外人に対してはもちろんそうですが、日本人同士であっても同様です。

自分がどんな仕事をしたいのかが明確で、戦略的に自分のキャリアを考えて行動できる人、仕事に必要なスキルを積極的に向上させる努力ができる人、例えば仮に英語が最初はそれほどできなくても勉強する意欲をもって取り組める人は、外資系に向いているといえると思います。