⋆⸜時事直言⸝⋆日米市場大転換(No.1662/ 2024年4月22日)
⋆⸜ 時事直言⸝⋆
日米市場大転換
どこまで耐えられるかアメリカ経済。
世界は2008年の信用バブル(リーマンショック)、2020年の新型コロナ医薬・医療バブル(資金ばら撒き)、2023年を頂点としたマグニフィセント7バブルに続き、今や戦争バブル(ウクライナ・イスラエル・ハマス戦争(過剰財政出動)と途切れることのないバブルを経験している。
リーマンショックの際、ヘンリー・ポールソン(当時米財務長官・元ゴールドマン・サックスCEO)は「今度どんなバブルが崩壊しても国民の税金で救われることはないことを銘記するように」とウォール街(金融市場)に警告を発した。
しぶといインフレのためFRBが発表した年内利上げが怪しくなってきた。
NYダウは2024年になって政策金利5.25ー5.50%という高利率にもかかわらず史上最高値を何度も更新した。
下図のようにMagnificent seven(マグニフィセント7)の時価総額は日本、イギリス、カナダを合わせた時価総額以上である。
NY株価は7社と他のハイテク銘柄の株価に左右されると言っても過言ではない。
こうした相場の牽引役である銘柄は金利敏感株で、高利率に弱く、低金利に強い。
長引く高利率が続き、利下げが遠のいたことから今年に入ってテスラの40%を筆頭にアップルも20%も下げている。
7社の下げでNYダウ、ナスダック、S&P500すべて下げ基調で、中東緊迫など何か事が起きると大きく下げる傾向にある。
FRBの利下げが決まれば7社とともにNY株価は上げ相場になるが、暗雲が迫っている。
銀行は本業の貸付額が急減、一方個人の現金預金の減少が続いているのはリセッションの兆候である。
国家の財政が潜在的破綻状態なのに軍事予算は膨張の一途。
これではマグニフィセント7バブルが崩壊したら、ヘンリー・ポールソンが言ったように救いようがなくなる。
NY市場は正に薄氷を渡るような状態になっている。
一方東京市場はこれから「漁夫の利」を得ることになる。
詳しくは「小冊子」Vol.140をご参照ください。
先行受付開始!!
増田俊男の小冊子 Vol.140
乗るか反るかの日本経済
ニッケイ平均5万円まで急騰か、それとも3万円に急落か?
増田俊男の「インターネット目からウロコの増田塾」
この記事は、増田俊男先生の時事直言の転載になります。
今回の記事はこちら👇
時事直言のバックナンバーはこちらから👇
✅LINE限定!!
特別無料講義「富裕層になる秘訣」公開中
今何に投資すべきかを解説!!
【講義内容】
・一攫千金を狙うには
・真の資産とは何か
・21世紀のゴールドラッシュ
・金本位制の時代へ
・これからは日本買い etc...
LINE友だち追加はこちらから👉https://lin.ee/ifhMtc
✅増田俊男のメディアが言わない話[切り抜きチャンネル]
YouTube 🎥、TikTok📱、Instagram📱もフォローお願いします🙇♂️