モデル住宅法と標準計算の計算結果を比較してみる
モデル住宅法とは住宅の省エネ性能の評価方法の一つです。
モデル住宅法は簡単短時間に計算できるメリットがありますが、その分安全側で計算されるというデメリットもあります。
ここではモデル住宅法と本来の計算方法である標準計算ルートをそれぞれ計算してみて、計算結果がどのようになるのか比較してみたいと思います。
（ここでは外皮平均熱貫流率（UA値）を比較します）
なお、モデル住宅法については現在試行版のため、今後変更になる可能性があります。
また、標準計算ルートは4月から一部の計算方法が変わることが予定されています。
計算条件
計算条件は以下の通りです
床断熱、天井断熱、浴室-基礎側断熱
地域： 6地域（東京23区）
熱貫流率
・外壁： 0.52
・外壁（玄関）： 0.869
・外壁（浴室）： 0.869
・天井： 0.34
・床： 0.49
・土間床（玄関）： 1.57
・土間床（浴室）： 1.57
・窓： 2.91
・ドア： 2.91
計算結果
モデル住宅法
外皮平均熱貫流率 = 0.81
標準計算ルート
外皮平均熱貫流率 = 0.74
どちらも6地域の基準はクリアしていますが、モデル住宅法の方が大きな値になっています。
（外皮平均熱貫流率は断熱性能が高いほど数値が小さくなる）
このように同じ住宅を計算しても、モデル住宅法の方が性能を低く評価されてしまいます。
今回はどちらも基準をクリアしているので問題ありませんが、これだけ計算結果に差があると断熱仕様によっては標準計算では基準をクリアしているのに、モデル住宅法ではクリアできないということも考えられます。
モデル住宅法は計算が簡易な分安全側で計算されますので、その分性能が低く評価される可能性があるということは覚えておきましょう。
なお、計算結果の違いは住宅によって異なりますので、この違いはあくまでも今回の計算例での比較です。
異なる断熱仕様は性能の低い数値で計算しなければならない
今回は住宅のすべての窓の熱貫流率が同じ、外壁などの各部位の熱貫流率も同じという前提で計算しています。
異なる熱貫流率（U値）の窓や部位がある場合は、一番性能の低い熱貫流率で計算しなければなりません。
そのため、住宅によってはモデル住宅法がさらに不利になります。
開口部比率の影響
省エネ基準計算では窓の面積が計算結果に大きく影響します。
しかし、モデル住宅法では面積は考慮されません。
そのため、モデル住宅法で想定されている開口部比率（窓・ドアの比率）と大きく異なる場合は本来の性能を判断できない可能性があります。
省エネ性能の説明義務制度に備えよう
説明義務制度が4月から始まります。
モデル住宅法は省エネ基準を簡易に評価する方法として提供されていると考えられます。
説明義務制度の評価方法は簡易なモデル住宅法で対応するのか、精緻な標準計算で対応するのかを検討しておきましょう。
計算を外注するのも一つの方法ですが、外注すると住宅の特徴が見えづらくなります。
どこをどうやって省エネにするかは計算過程が重要です。
自分で標準計算することで、設計した住宅の詳細が見えてきます。
説明義務制度が始まってから慌てるのではなく、ぜひ今のうちに一度標準計算にチャレンジしておきましょう。