省エネ計算を代行業者に出すのはもったいない

2021年4月から省エネ性能の説明義務制度が始まりました。

そのため基本的には新築住宅は省エネ基準の計算が必要になります。

省エネ計算の経験が少ない場合は計算に時間がかかります。
そのため、省エネ計算を計算代行業者に出しているところは多いのではないかと思います。

省エネ計算を外注すると、住宅が省エネ基準をクリアしたかしないかの確認だけになってしまいます。
これはもったいないことです。
省エネ計算をすると、住宅の断熱性能、日射遮蔽性能（夏）、日射取得性能（冬）、各部位ごとの性能などがわかります。

今後数年で省エネ基準の適合義務化が始まるという話が出てきています。
つまり基本的に新築住宅は省エネ基準をクリアしていることが求められます。
そうしますと基準をクリアしていることは重要ではなくなり、外皮平均熱貫流率（UA値）、冷房期の平均日射熱取得率（ηAC値）、暖房期の平均日射熱取得率（ηAH値）、一次エネルギー消費量がどのくらいの数値になっているかが重要になってきます。

また、省エネ性能を高める場合、断熱材を厚くする、高性能な窓にするなど、当然コストがかかります。
そのため、設計時はどれくらいのコストをかけたらどのくらいの性能になるかを確認しなければなりません。
そしてコストと性能のバランスを見ながら設計仕様を決めることになります。
そのためには設計仕様を変更して何回も計算する必要があります。

省エネ計算を代行業者に出すのは、計算が面倒で時間がかかるためだと思います。
ただ、現在は無料の専用ソフトもいくつか公開されていますし、Excelシートも公開されています。
最初は戸惑うかもしれませんが、専用ソフトなどを使用すれば短時間で計算できます。
省エネ計算は今後ずっと長く付き合っていかなければならないものです。
ぜひ早めにマスターして活用していきましょう。
自分で省エネ計算をして、より高性能な住宅を目指しましょう。