自国民を守らない悪党の理想郷が「帝政日本」
年金をばくちに使います。
それは外資にお任せします、ｂｙ天皇とその信者。
上記文抜粋
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ブラックロックが日本の企業年金基金を運用
これは心配。
岸田元首相の招き入れでしょうか。
tobimono2@tobimono2
ブラックロック、日本の企業年金基金を運用へ
日本の企業年金基金の資産総額167億ドルが、米国の投資会社ブラックロックによって運用されることになった。これは日経アジア紙が報じたものである。
同紙によると、ブラックロックはすでにNECを含む6つの企業年金基金と総額2兆5000億円（167億ドル）の資産運用契約を締結している。同紙は、この措置は保守的な運用方法がもはや有効ではなく、年金基金の投資を多様化する必要性によるものであると指摘している。
同紙によると、現地の経営陣にはオルタナティブ資産への投資を成功させるのに必要な専門知識がない。そのため、年金基金は外国企業の力を借りざるを得ない状況にある。
https://eadaily.com/ru/news/2025/0
ドイツの次期首相予定者メルツは元ブラックロック・ドイツ代表。
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抜粋終わり
まあ、ばくちはしても、復興はしない。それが「天皇とその信者」
上記文抜粋
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ロシアは速攻で全員救助。大船渡の山火事は3日目にしてようやく首相の指示。
岸田政権よりましだとしても、
大船渡の山火事、三日目にしてようやく首相の指示。
大船渡の山林火災 石破首相「対応に万全を」 関係閣僚に指示
https://news.yahoo.co.jp/articles/e8c8ba85aab7d27119784b1e138417381bd8876b
＞中谷元・防衛相は記者団の取材に対し、自衛隊の大型ヘリを2機増やし、3月1日から計9機で消火活動に当たると表明した。
ほら言ったとおりでしょ。災害があった時のロシアと中国の速さ。日本では到底考えられない。動画をみてください。氷の上でしかも夜間なのに救助の速いこと。
tobimono2@tobimono2
迅速果断
サハリン沖のオホーツク海で流氷が砕け、その上に200人以上の漁民がいたことが報告された。事故はレスノエ村付近で発生。ロシア非常事態省はホバークラフトとMi-8ヘリコプターを出動させ、374人の漁民を救出し、救助活動は完了した。
https://x.com/tobimono2/status/1895482036078711229
マーシャ@masha7142124
漁民というか、穴釣りしてた人たちじゃないかと…😅
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抜粋終わり
民主主義・・・そもそも裕仁を殺せなった…最低でも譲位させれなかった・・日本でそんなのは不可能ですは。
まあ日本は、自国に放射能廃棄物を廃棄する売国国家ですしね。
上記文抜粋
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西側の汚れた秘密：最富裕国がグローバル・サウスに有害物質を投棄
＜記事原文 寺島先生推薦＞
The West’s dirty secret: How most affluent nations poison the Global South
アフリカ諸国が有毒廃棄物を受け入れる法的協定を結ぶ場合、その料金は廃棄物の大半が生産されている北半球諸国と同等にするのが賢明である。
筆者：クレア・アユマ・アムハヤ博士(Dr Claire Ayuma Amuhaya)
出典：RT 2025年2月19日
＜記事翻訳 寺島メソッド翻訳グループ＞ 2025年2月28日
土地の問題は、ほとんどの植民地における独立闘争の中心だった。なぜなら、大抵は、植民地主義者が肥沃な領土を占領し、膨大な天然資源を搾取する一方で、アフリカ人は保護区に追いやられていたからだ。しかし、アフリカ諸国は独立を獲得するや否や、大陸における植民地主義は資源搾取に限定されるだけでなく、アフリカをゴミ捨て場として利用することをも意味していることに気付いた。
廃棄物植民地主義とは、電子機器や残留性有機汚染物質（POP）、産業廃棄物、廃船、都市固形廃棄物、放射性廃棄物、そしてその他の有毒物質など、さまざまな有害物質や有毒物質を北半球から南半球に輸送して国境を越えて処分することと定義される。
費用の問題
その結果、独立後数十年間は土地政策がアフリカ大陸の政治を支配し、さまざまな決議がなされた。1980年代になると、アフリカ諸国は、多国籍企業（TNC）や先進国の企業が、自国の領土内で処理できない核廃棄物や産業廃棄物をアフリカ大陸に投棄する傾向が強まっていることを認識するようになった。
一部のアフリカ諸国は、そのような企業や事業者と喜んで取引し、核廃棄物や産業廃棄物の自国内投棄を押し進めていた。
たとえば、コルバート・ブラザーズ社は1978年に、米軍機関からジンバブエに約275本のドラム缶の有害廃棄物を輸出した。ベナン政府とジブラルタルに登録されているセスコ社は、1987年に「複合有機物」および「一般産業廃棄物」という虚偽の用語で10年間の有毒廃棄物処理契約を締結した。米国フィラデルフィアからのダイオキシンを含んだ産業廃棄物は、ギニアとハイチに投棄された。1988年3月、ギニアのコナクリ近くのリゾート島カッサは、ノルウェーの船会社A.S.バルク・ハンドリング社から「レンガの原料」と虚偽に記載された廃棄物15,000トンを受け取った。
1980年代、アフリカでは1トンの有害廃棄物を処分するのにかかる平均コストは2.50ドルから50ドルであったが、北半球では100ドルから2,000ドルであった。
その結果、1988年5月にOAU（アフリカ統一機構、アフリカ連合の前身）の閣僚理事会は、核廃棄物および産業廃棄物の投棄に関する決議を採択した。この決議は、こういった行為をアフリカとアフリカの人々に対する犯罪であると宣言し、アフリカへの核廃棄物および産業廃棄物のあらゆる形態での持ち込みに関与したすべての多国籍企業と企業を非難した。
また、多国籍企業に対し、すでに汚染された地域の浄化を要求し、核廃棄物や産業廃棄物の投棄に関する協定や交渉をおこなっているアフリカ諸国に対し、直ちに協定を中止または取り消すよう求めた。
サマーズの原則
しかし、明らかに問題を認識していた政府関係者も、さらなる取引に関与していた。例えば、2つの英国企業は、ギニア-ビサウ政府に、国内に廃棄物を埋め立てる費用として年間1億2000万ドルを支払っていた。
さらに悪いことに、核廃棄物の自国への投棄を受け入れる協定を結んだ一部の指導者もいた。これらの取引は実現しなかったが、1985年にスーダンの大統領が40億ドルと引き換えに、西ドイツ、オーストリア、スウェーデンから高レベル放射性廃棄物を受け入れることに合意した例や、1988年にガボン政府がカナダのデニソン・マインズ・コーポレーションに対し、コロラド州のウラン鉱山から出る放射性廃棄物を国内に投棄する権利を与えた例などがある。
多国籍企業はまた、この問題をめぐる市民教育がなされていないことにつけ込んだ。1987年から1988年にかけてナイジェリアで起きたココの事件は、こういった市民の無知を如実に物語っている。ナイジェリアでは、1988年5月のOAU決議に先立つ1987年8月から、有毒廃棄物の不法投棄が続いていた。
2人のイタリア人がナイジェリアを拠点とする、いわゆる「トロイの木馬」であるIruekpen Construction Companyを所有していた。彼らは、ノルウェーのダイナ・サイナミッド社、イタリアのI.V.I社、イタリア・トリノのエルマ社など、さまざまな有毒産業副産物の処理を請け負う他の企業と契約していたイタリアの多国籍企業、エコマー社とジェリー・ワックス社と契約していた。
同社は通関書類を偽造し、廃棄物を積んだ船舶の入港許可を得るためにナイジェリアの港湾職員に賄賂を贈った。一方、ナイジェリアの農家には、猛毒物質を自分の土地に保管する報酬として、月にわずか 100 ドルを支払われた。その結果、1987 年 6 月から 1988 年 5 月の間に、肥料に偽装された 3,884 トン以上の有害有毒廃棄物がナイジェリアに輸入された。この物質が地元の環境や地下水に漏れ始めると、地元住民に胃の不調、頭痛、視力低下、そして最終的には死を引き起こした。廃棄物処理場周辺の地域は居住不可能となり、500 人の住民が避難した。
当時の法定料金を仮定すると、廃棄物を引き取ることに同意した農家には9,710ドルから194,200ドルが支払われるはずだったが、実際には1,200ドルだった。一方、廃棄物の処理を請け負ったイタリアの会社には、1トン当たり100ドルから2000ドルで、総額388,400ドルから7,768,000ドルが支払われた可能性が高い。
これは、北半球が擁護しているはずの腐敗反対、人権擁護、環境問題（民主主義と呼ばれる）に関する偽善を浮き彫りにしている。この感情は1991年、一般に「ローレンス・サマーズの原則」と呼ばれるものによく表れている。
サマーズは1991年から1993年まで世界銀行のチーフエコノミストを務めた。メモによると、彼は「ここだけの話ですが、世界銀行は後発開発途上国への汚い産業の移動をもっと奨励すべきではないでしょうか?（・・・）健康を損なう汚染の一定量は、最低コストの国、つまり最低賃金の国でおこなわれるべきです。最低賃金の国に大量の有毒廃棄物を投棄する背後にある経済論理は非の打ち所がないと思いますし、私たちはそれから目を背けてはなりません」と述べた。
これに基づき、例えばワーキネ・ケルベッサ(Workineh Kelbessa)のような学者は、国境を越えた環境犯罪の経済論理によれば、アフリカの貧しい人々の命の金銭的価値は、北半球の人々のそれよりも低いと述べている。したがって、貧しい国々に有害廃棄物を「外部委託」することは容認される。なぜなら、コストが低く、人命の実際の価値が取るに足らないこの取引から、彼らは利益を得ることができるからだ。OAUが廃棄物処理をアフリカとアフリカの人々に対する犯罪と呼んだのも不思議ではない。
アフリカに対するの犯罪行為は続く
21 世紀の現在、北半球では 1 トンの有毒廃棄物を処理するのに約 400 ドル以上の費用がかかるが、南半球では同じ廃棄物を処理するのにその 10 分の 1 の費用しかかからない。
このことは、廃棄物植民地主義がアフリカとアフリカの人々に対する犯罪であると宣言されているにもかかわらず、アフリカでいまだに横行している理由かもしれないが、正当化できるものではない。北の廃棄物業者もまた、アフリカへの非倫理的な有害廃棄物処理がもたらす悪影響を知っているにもかかわらず、廃棄物の本当の内容を隠し続け、アフリカ諸国に廃棄物を送り続けている。
2006年、オランダの多国籍交易石油会社、トラフィグラ社がチャーターしたパナマ船籍の貨物タンカー、プロボ・コアラ号が、アムステルダム港で拒否された何トンもの有毒廃棄物をコートジボワールに投棄し、17人が死亡、数千人が中毒死した。
2024年版世界電子廃棄物モニターによると、毎年約51億kgの使用済み電子廃棄物が国から国へ輸送されている。そのうち33億kg（65%）は国境警備の行き届いていない場所を越えた移動であり、そのほとんどは北半球から南半球への移動だ。
例えば、ガーナのアグボグブロシー処理場は、2021年に閉鎖されるまでは、電子廃棄物の約39％しか処理されていなかった、最大の電子廃棄物処理場の一つだった。同処理場は、世界で最も汚染された場所のトップ10に挙げられていた。WHOが実施した調査では、「電子廃棄物への曝露と、甲状腺機能障害、出産の悪影響、行動の変化、肺機能の低下、市民の細胞レベルで見られる悪影響」との関連が確認されている。
規制されていない電子廃棄物の輸入の大半はアフリカが占めている。例えば、2019年にアフリカに輸入された越境電子廃棄物5億4600万 kgのうち、1900万 kg (3.4%) が管理され、5億2700万 kg (96.5%) が管理されていなかった。これは、その処理が不明であり、環境上適正な方法で管理されていない可能性が高いことを意味する。
タンゴは二人で踊るもの
アフリカ諸国も、グローバル北半球諸国と同様に、この状況に対して責任を負わなければならない。グローバル北半球諸国がグローバル南半球諸国に有害廃棄物を輸出しているのは、廃棄物処理のコストが高いことや、自国に厳しい環境政策があることが理由かもしれないが、一部のアフリカの指導者が自国民の命をまったく無視して、経済的利益のために有毒廃棄物を受け入れようとする飽くなき貪欲さは想像を絶する。廃棄物処理を受け入れることの結果に関する国民教育と啓発は、著しく欠如しており、早急にとりかかるべきだ。
おそらく最も重要なのは、たとえアフリカ諸国が有害廃棄物の処分についてたとえ協定を結ぶことがあるとしても、先進国と同じ料金を要求すべきだろう。結局のところ、環境問題は地球規模の問題なのだ。
カメルーンやコートジボワール、エジプト、ガーナ、ナイジェリア、ルワンダ、南アフリカ、タンザニア、ウガンダ、そしてザンビアなど、一部のアフリカ諸国では電子廃棄物管理に関する法律が制定されている。しかし、ほとんどの国では法律がどの程度施行されているかは不明だ。
AU（アフリカ連合）は決議の執行を強化する必要がある。さもなければ、同機関はアフリカの人々の幸福を踏みにじる共犯者になってしまう。これは、戦争犯罪、大量虐殺、人道に対する罪といった重大な状況に関して、総会の決定に基づいて加盟国に介入する権利をAU（アフリカ連合）が有すると規定するAU憲章第4条に反する。
こういった動きの正当性は、法的拘束力のある文書や法律、政策によって有害有毒廃棄物管理を規制し、強制している国々では、文書化された正式な回収・リサイクル率が平均25％であるという事実によって実証されている。一方、法律も草案もない国の回収率はゼロ％に等しい。
クレア・アユマ・アムハヤ博士（国際関係理論史学科上級講師、ロシア人民友好大学国際変革応用分析センター研究員、モスクワ高等経済学院講師、ナイロビ・リアラ大学講師）
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抜粋終わり
自国に産業廃棄物を捨てて自国民を殺す。
本当に「西洋では国民を売り払うと尊敬される」で「日本では日本人を売り払うほど尊敬される」ってカルト宗教天皇の国です。
天皇は、その栄光のために日本人を売却するのが仕事です。
上記文抜粋
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拘束者の交換を強いられたくないイスラエルは自国民を殺害する指令を出していた
ハマスは2月22日、停戦合意の一環として、拘束していた6名のイスラエル人を解放した。その際、式典が催されたが、そこでイスラエル人オメル・シェム・トフがハマスの戦闘員ふたりの頭部にキス、世界的に話題になった。イスラエルのメディアは大半が無視している。イスラエルは日常的にパレスチナ人を拘束してきたが、22日の人質交換で、そのうち約600名を解放した。
戦闘は2023年10月7日、ハマスを中心とするパレスチナ側の武装勢力がイスラエルを攻撃したところから始まったとされている。いわゆる「アル・アクサの洪水」だ。
アル・アクサとはイスラムにとって第3番目に重要なモスクを指している。2022年4月1日にイスラエルの警察官がアル・アクサ・モスクの入口でパレスチナ人男性を射殺し、4月5日にはイスラエルの警官隊がそのモスクへ突入、400名以上のパレスチナ人が拘束された。その間、2022年12月にベンヤミン・ネタニヤフが首相に就任している。
さらに、ユダヤ教の祭りであるヨム・キプール（贖罪の日／2023年は9月24日から25日）の前夜にはイスラエル軍に守られた約400人のユダヤ人がそのモスクを襲撃、さらにユダヤ教の「仮庵の祭り」（昨年は9月29日から10月6日）に合わせ、10月3日にはイスラエル軍に保護されながら832人のイスラエル人が同じモスクへ侵入している。
勿論、パレスチナ問題は1948年5月にシオニストがイスラエルの建国を宣言してから始まっているわけであり、それを忘れてはならないのだが、アル・アクサ・モスクを舞台としたイスラエル側の挑発があったことも間違いない。そして10月7日、ハマスを中心とする武装グループがイスラエルを攻撃して今回の戦闘が始まったのだ。
この作戦でパレスチナ側はイスラエル人を拘束、イスラエルに拘束されているパレスチナ人を解放させるために利用しようとしているはず。そのためには生きたまま拉致する必要がある。それに対し、イスラエル側は拘束者の交換を望んでいないため、イスラエル人が生きたまま拘束されることを嫌う。
10月7日の攻撃の際、約1400名のイスラエル人が死亡したとされ、その後1200名に訂正された。イスラエルのハーレツ紙によると、イスラエル軍は侵入した武装グループを壊滅させるため、占拠された建物を人質もろとも砲撃、あるいは戦闘ヘリからの攻撃で破壊している。イスラエル軍は自国民の殺害を命令したというのだ。いわゆる「ハンニバル指令」である。ハーレツの記事を補充した報道もある。エルサレム・ポスト紙によると、イスラエル軍は10月7日にハンニバル指令を出していたことが判明したという。
イスラエル人が人質として拘束されるのを防ぐため、いかなる手段を使って構わないとする命令が1982年には出されたという。そして1986年、イスラエル軍のヤコブ・アミドロールが中心になり、ハンニバル指令が正式に作成されたと伝えられている。
この指令は2016年に正式に撤回されたというが、2023年10月7日におけるイスラエル軍側の言動は、この指令がネタニヤフ政権によって再び発動されたことを示唆しているとイスラエルの複数のメディアが報じている。その日、相当数のイスラエル人が殺害されたが、その原因はハンニバル指令にあった可能性が高い。イスラエルのヨアブ・ガラント元安全保障相はその指令を実施するよう命じられたと認めている。
なお、ガラントは昨年11月7日付けで安全保障相を解任され、今年1月5日にクネセト（イスラエル議会）を辞任、その直後にハンニバル指令が出ていたと発言した。
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抜粋終わり
金をケチって自国民を殺すイスラエル。
金欲しさに自国民を殺す天皇とその信者。
まさに「日ユ同祖論」～鬼畜外道の仲間。
天皇とその信者とシオニストを根絶やしにすると、地球は平和になります。確実ですよね。
天皇を根絶やしにして 日本人を救う
天皇のない 蒼い空を取り戻す
慈悲と哀れみに富み社会になりますように