サーム・ルールによると景気後退は近い？（2024.6.10）

【今日のコメンテーター抜粋】
　BNPパリバ証券：中空さん、：ｼﾃｨｸﾞﾙｰﾌﾟ証券：阪上さん
【今日のモーサテの雰囲気（個人的感想です）】
　先週金曜日（6月7日）のアメリカ市場は、景気の底堅さが再び意識され、FRBの9月利下げ期待が後退した。
　今週は12日(水)にFOMC結果発表（パウエル議長会見）、13日㈭はG7首脳会議（15日まで）、14日㈮は日銀金融政策決定会合（植田総裁会見）や重要な経済指標の発表など、注目の予定が目白押し。
　今日は特に、中空さんの経済視点のコーナーでのひとことが印象的だった。「なぜそうなるのか分からない仕組みや話にはリスクがある、アメリカの個人消費が強い理由、商業用不動産問題はどこに行った？など、疑念を持ち続けることは大切です」
　
【サーム・ルールの紹介とルール考案者が見るアメリカ経済】
　過去の失業率から景気後退を判定できる法則。「直近3カ月の平均失業率」－「過去1年間で最も低かった失業率」の差し引きの結果が0.5を上回ったときに景気後退が起こる、とするもの。現在は0.4付近まで近づいており、景気後退が近いのでは？という話もある。
　このルールを考案した元FRBエコノミストによると、現在、アメリカは個人消費だけではなく雇用の伸びも緩やかになっており、両者は密接に結びついているため（仕事がなければ消費もできない）、4月のデータからするとインフレは想定通りに減速しているとみる。FRBはこのような局面では引締めを強めてはならない。FRBは1月～3月のインフレ減速の停滞（←ややこしいな）が一時的だったことに確信をもつまで、あと3カ月はデータを見極めるであろう。今後の日程はデータを見極めるのに好都合であり、夏のジャクソンホール会議での講演はパウエル議長が利下げ開始を示唆するのに絶好のタイミングとなる。FRBの利下げ手法からすると、最初の利下げは9月、次は12月に実施されると思われる。
　更に、「景気後退を回避しつつインフレ率を2％まで戻すことは可能か？」という問いに対し、今のところ順調である、と答えている。自動車保険料の値上げなど一部でまだ新型コロナの影響を消化している部分もあるが、上昇圧力が強い住居費などは今後、減速が見込める。インフレ率が減速し続ける保証はどこにもなく、FRBがインフレを抑制する過程で景気後退に陥る可能性は残るものの、インフレ減速に景気後退は必要ないことは2023年のアメリカ経済が証明となった。
　…というお話でした。
【おわりのひとこと】
　利下げ期待は日ごとに強まったり弱まったりしている。インデックス投資をしている身分としては、できるだけ早い時期に一旦、景気減速して株価調整入ってくれたほうが積立投資で安く仕込めるから利下げよりも個人的にはそっちを待っているのだが・・気長に待つしかないのかな？