さくっと分かる株式投資での経営指標 - EV/EBITDA倍率

割安株の判断指標

本日は割安株の判断基準について簡単にお話をいたします。EV/EBITDA倍率です。証券会社の方や事業会社でM＆Aの経験のある方は馴染みのある言葉かと思いますが、そうでない方には「？？？」と思います。

割安株の判断基準としては、PBR（ピービーアール）が浸透しているかと思います。株価÷１株当たり株主資本で算出します。１倍を下回ると割安と言われています。東証の要請もあり、だいぶ世の中に浸透した言葉です。

これ以外に割安の判断手法の１つとして、このEV/EBITDA倍率があるかと思います。算式は次のとおりです。

EV＝株式時価総額＋有利子負債－現預金
EBITDA＝営業利益＋減価償却費

EV（イーブイ）とは

EVとはエンタープライズバリューの略です。その企業を株式買収するとした場合に買収者が負担するトータルのコストになります。

株式時価総額は問題ないかと思います。仮に株式時価総額５００億円の企業の株式を１００％取得するとした場合、最低でも５００億円が必要になりますね。この５００億円が株式取得に係る費用です。

では、この企業が有利子負債（＝借金）が２００億円ある場合はどうでしょうか？　５００億円で買収するわけですが、この有利子負債は買収者が抱えることになりますので（＝将来、金融機関に返済するということです）、結果として、買収によるトータルでのコストとしては、株式取得に係るコスト５００億円に加えて、買収後に抱える借金２００億円を加えた７００億円がトータルコストとなるわけです。もし、この企業に１００億円の現預金があれば、これは有利子負債と相殺されますので７００億円から１００億円をマイナスして結局、トータルコストは６００億円となるわけです。これがＥＶです。

EBITDA（イービッダー）とは

次にEBITDAですが、これは営業利益＋減価償却費です。営業利益は言うまでもなく企業が本業で稼ぐ利益ですね。一方、減価償却費は売上原価、販管費に計上されます。けど、減価償却費は、費用計上はされますが、非現金支出費用であり、実際に企業が金を払うわけではありません。そこで、本業の利益に足し戻すわけです。
巨額の設備投資を行う企業は減価償却費の額も大きくなるので（鉄道などのインフラ系企業）、本業の利益を見るときに営業利益でなく、EBITDAで見ることもあると思います。そうしないと営業利益率でみると低くなり、他業種と比較した場合、実態に合っていないということにもなりかねません。

EV/EBITDA倍率の意味するところ

EVとEBITDAは分かりましたが、では、このEVをEBITDAで割ることで何が分かるのでしょうか？仮にEVが８００億円で、EBITDAが８０億円とすると、EV/EBITDA倍率は１０倍となります。

これは買収に係るトータルコストについて、毎期の本業の利益の何年分で回収できるかを示す指標になります。つまり、１０倍であれば、毎期の利益の１０年分で回収できるということです。

倍率が低いとこの企業は割安でお買い得ということになるわけです。例えば、買収に係るトータルコストが１０００億円であっても、BITDAが５００億円であれば２年で回収できるわけです。株価が低いとEVも低くなるわけですから（勿論、有利子負債が大きいとEVは大きくなりますが）、EV/EBITDA倍率が低いということは投資先としても割安というわけです。

このEV/EBITDA倍率はどの程度の数値であれば割安と言えるかですが、PBRのように画一の数値はないように思います。一般には１０倍あたりを超えると高いと言われているように思いますが、同業他社や類似業種と比較することがポイントになります。

四季報、ヤフーオンライン、株探あたりではPER、PBRは掲載されていますが、このEV/EBITDA倍率は掲載されていないかと思います。けど、企業の通期の決算短信を見れば（有利子負債はBS、営業利益はPL、減価償却費はキャッシュフロー計算書の営業活動によるキャッシュフローに記載されていますね）、簡単に算出できるかと思います。