アメリカのクレジットカード　安全性

クレジットカードにobsess取り憑かれた元日本人。

今日も引き続きアメリカのクレジットカードネタで続けます。

アメリカのクレジットカード不正利用attempt試みはグローバル規模の46％にまで達しています。これは不正利用を試みていていると言う数値だけで必ずしもクレジットカード発行会社及び利用者が実際に金銭的な損失を被ったと言うわけではないようです。

2022年、グローバル規模で$34 billionの損害額のうちアメリカは36%となっております。被害総額は年々増加傾向にあり増える予測はあれど減る予測がないのが現状です。

不正利用ですが最も顕著な取引がクレジットカードが実在しない取引、代表がオンラインショッピングです。カードが実在した通常のショッピングでの不正利用がたったの0.06%に対しオンラインショッピングでの不正利用は0.93%となります。

現在全世界で1,250,000,000枚のクレジットカードが発行されていますが内80%はそのデータが既に漏れていると言う。

こんな恐ろしげな背景のアメリカクレジットカード。
使うのがちょっと怖い感じもしますが、私はアメリカのクレジットカードを利用していて困ったことは一度もありません。

逆に日本では不正利用されその解決になんと約一年近くもかかった経験があります。

前置きが長くなりましたが今日の本題です。

アメリカのクレジットカード発行会社は不正利用からカード利用者を守るだけではなく自分達も守るために惜しみなく不正利用prevention防止対策に資本投下しております。

 以下４点、マシーンラーニング、予測される行動外の感知、transactionトランズアクション毎のスコア化、カード利用環境の分析が主なものですがまとめると膨大なデータ分析です。

Machine learning: Also known as AI or artificial intelligence, this allows computer systems to use past transaction data to learn about patterns of normal and abnormal activity.
Anomaly detection: Identifies patterns of activity that are well outside the norm. This might include transactions completed at unexpected times or locations or a sudden spike in transaction amounts.
Real-time scoring: Each transaction receives a risk score based on the issuer’s criteria. High scores may automatically block transactions or require your authorization.
Social network analysis: Analyzes relationships between cardholders, merchants and devices to detect patterns that may indicate fraud.

Forbes Advisor

データ分析が最大限に生きてくる条件はそのデータ量。
増えれば増えるほどより正確になってゆく。

アメリカのショッピングの62.6%がクレジットカード決済を利用。
2023年、小売総額$8.29 trillionのうち$5.20 trillion がクレジットカード利用。（総額1,199,078,035,000,000円 のうち752,135,800,000,000円、日本円あってるかな、ちょっと不安）

2023年、アメリカのクレジットカードの発行会社上位８社がショッピング額$4.642 trillion＝クレジットカード利用の約80%を扱う。

アメリカの代表的なクレジットカード発行会社は大きい方からChase, American Express, Citi, Capital One, Bank of America, Discover, US Bank, Wells Fargoとなっています。

日常的にクレジットカードを利用することでカード発行元も利用傾向のより正確な把握が出来るようになるため結果的に不正利用被害を未然に防ぐことが可能になって来ます。

不正利用された場合、カード発行会社から

”これあなたの利用ではないと思うけど、どお？”

という感じで連絡して来ます。
そして不正利用だった場合即対応してくれます。

数枚のクレジットカードと上手く付き合うことでクレジットカードの安全性が上がってゆく。

ここ5、6年でしょうか、お店やレストランでアメリカのクレジットカードを利用してもサインも求められません。もともと暗証番号入力はしない国でしたので、タッチかチップリーダー差し込んで終わり。

カード実在での不正利用が0.06%とほぼ通常ではあり得ない低さなのでカード発行会社もカードプロセス会社もモニタリングだけで十分と考えているのでしょう。

日本のキャッシュレスはその種類の多さゆえデータ収集が分散されるため逆にサイバーアタックなどに対しての防御は弱くなってしまう可能性も考えられる。

日本人が海外にクレジットカードを持って行って被害に遭いやすいのも日常使っていないからその行動パターンがデータとしてコンピューターが把握していないせいなのかもと思った。

もちろん人は海外旅行中は普段とは異なる行動をとりますがクレジットカードとの長い付き合いの中で海外旅行中の行動も習得され蓄積されていくと考えればやはりアメリカのクレジットカードは企業によって守られていると言っていいのでしょう。

100ドル札は偽札の可能性大、小切手は不渡が出る確率が高い、現金をお店に置いておけば強盗に目を付けられやすいし大金を銀行に入金に行くのだって一苦労。現金取引が主だとマルサの目も光るし、店員だって信じてばかりはいられないショップ経営者には怖いがいっぱいのアメリカ。

小さいお店ほどクレジットカード取引のありがたみがあるのです。
3.25%の手数料は大きいけれど他の安全性や便利性を考えれば安く感じるわけです。Squareでしたら太平洋時間の５PM以前の取り扱いなら次の日には銀行に入金が確認出来る速さですので、会社経営者にはありがたい。

アメリカではとありますが万国共通、クレジットカードでの支払いが出来る場合３倍ほど多めに買い物してしまう傾向があるようです。

参考サイト
capital one shopping research , clearly payments