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トヨタからは遠い二社、ホンダと日産話し合いすらできず

【人材教育研究】富士翔大郎（しょうたろう）MIO@東京

これで両社の先行きは真っ暗な感じ。

私はホンダフリーク、車の安定性は他社とは比較にならない。
ホンダは両手を離せるけど、トヨタは反対車線に向かうので怖い。直線安定性半端ない、カーブももちろん安定性が違う。


そして燃費も良かった。

でもね，だんだんデザインが好みでなくなったし、セダンが弱くなったからトヨタに変えた。

そしたら車全体はイマイチだけど、燃費が素晴らしい20キロオーバーで、馬力もある。

もう他の会社は乗れなくなった。

◼️日産とホンダの経営統合はどうなる？


2025年2月5日、日産とホンダの経営統合（会社を一つにするような協力関係）に関する協議が打ち切られる可能性があるというニュースが報じられました。しかし、日産とホンダの両社は「まだ正式に決まったわけではない」と発表しており、2月中旬に正式な発表を行う予定です。

経営統合とは？なぜ検討されたのか？

「経営統合」とは、2つの企業が1つのグループとして経営を行うことです。今回の日産とホンダの経営統合では、新たに持ち株会社を設立し、両社が対等な関係で協力する計画でした。

この話が持ち上がった背景には、以下のような業界の変化があります。
• 電気自動車（EV）や自動運転技術の競争が激化
• 世界的に環境問題への対応が求められ、自動車業界ではEVの開発が急務になっています。また、自動運転技術の開発にも巨額の投資が必要です。
• 日産とホンダが協力すれば、技術開発の負担を分け合い、グローバル市場での競争力を強化できると考えられていました。
• ライバル企業との競争
• トヨタや海外の大手メーカー（フォルクスワーゲン、テスラ、中国のBYDなど）はすでにEV市場で大きな影響力を持っています。
• 日産とホンダが経営統合すれば、トヨタに次ぐ日本第2位の自動車グループが誕生し、世界3位の規模になる可能性がありました。

なぜ経営統合が難航しているのか？

しかし、経営統合の協議は難航し、最終的に打ち切られる可能性が高まっています。主な理由は以下の3つです。
1. 統合の条件（持ち株比率など）で折り合いがつかなかった
• どちらが経営の主導権を握るのかという問題が最大の争点となりました。
• 持ち株会社を作る際の出資比率などで意見が対立し、合意に至らなかったと報じられています。
2. ホンダによる日産の子会社化の提案
• ホンダは日産を「子会社」にする形での統合も提案したようですが、日産内部で強い反発がありました。
• 日産はルノーとの関係でも独立性を重視してきたため、「ホンダの子会社になるのは受け入れられない」という意見が強かったようです。
3. 企業文化や経営方針の違い
• 日産とホンダは、もともと企業文化が大きく異なります。
• 日産はルノーとのアライアンス（企業提携）を通じて経営を行ってきた会社であり、ホンダは独立志向が強く、他社との統合に慎重な会社です。
• この違いが、統合に向けた具体的な話を進める上で大きな障害になった可能性があります。

市場の反応と今後の展開

このニュースを受けて、株式市場も敏感に反応しました。
• ホンダの株価は一時11.3%上昇し、投資家から好感された
• 「ホンダが単独で経営を続けたほうがよい」と考える投資家が多かったようです。
• 日産の株価は一時6.4%下落
• 日産にとって、ホンダとの統合は技術開発の負担を軽減し、将来的な成長につながる可能性がありました。
• しかし、統合が破談になれば、今後の経営戦略に不安を持つ投資家も増えると考えられます。

まとめ
• 日産とホンダは経営統合を検討していたが、協議が打ち切られる可能性が高まっている。
• 統合が難航している理由は、持ち株比率、ホンダの子会社化提案、企業文化の違いなど。
• ホンダの株価は上昇、日産の株価は下落しており、市場の反応も分かれている。
• 両社は「正式には決まっていない」としており、2月中旬に最終的な発表を行う予定。

今後の発表次第で、日本の自動車業界の勢力図が大きく変わる可能性があります。電気自動車や自動運転など、新技術の競争が激化する中で、日産とホンダがどのような戦略を取るのか注目していく必要があります。

⚫️自動車メーカーごとの事故率に関するデータ

国や調査機関によって異なります。特に日本国内において、メーカー別の詳細な事故率データは公開されていないようです。一方、アメリカの調査結果では、メーカーごとの事故率に差が見られます。

例えば、アメリカの調査会社LendingTreeが2022年11月から2023年11月にかけて行った調査によると、ドライバー1000人当たりの事故件数は以下の通りです。
• テスラ：23.54件
• ラム（Ram）：22.76件
• スバル：20.90件
• マツダ：18.55件
• レクサス：18.35件
• フォルクスワーゲン：18.17件
• BMW：17.81件
• トヨタ：17.18件
• インフィニティ：16.77件
• ホンダ：16.50件

このデータでは、テスラのドライバーが最も高い事故率を示しています。  

また、イギリスの研究では、「スバル」「ポルシェ」「BMW」のドライバーが、スピード違反や赤信号無視などの違反行為を行う可能性が高いと報告されています。  

これらの結果は、各メーカーの車種特性やドライバーの運転傾向、さらには各国の交通環境など、さまざまな要因が影響していると考えられます。したがって、単純にメーカー名だけで事故率を評価するのは難しいかもしれません。

日本国内でのメーカー別事故率に関する詳細なデータは見当たりませんでしたが、国土交通省が公開している自動車の不具合情報の統計があります。例えば、令和3年度のデータでは、国産車メーカーの不具合情報件数は以下の通りです。
• 日産自動車：571件（21.3%）
• トヨタ自動車：395件（14.7%）
• 本田技研工業：337件（12.6%）
• スズキ：270件（10.3%）

ただし、これらは不具合情報の件数であり、事故率とは直接的な関連性があるとは限りません。  

車種やメーカーごとの事故率は、車両の性能、ドライバーの年齢層や運転習慣、地域の交通状況など、多岐にわたる要因が影響します。そのため、特定のメーカーや車種が事故を起こしやすいと一概に結論づけることは難しいです。

安全な運転を心掛けることが、事故を防ぐ最も効果的な方法です。車を選ぶ際には、安全性能や信頼性の高い車種を選択し、日常の運転でも交通ルールを遵守し、慎重な運転を心掛けることが重要です。


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