簿記の問題（９）　減価償却

（問題）
備品の期首帳簿価額28,875円で、前期首に取得したものである。経済的耐用年数は8年で法定耐用年数に等しい。この備品は税法上の定率法で減価償却を行うところ、税法上の定額法で償却していた。当期の帳簿上で行われる減価償却の修正（間接法による）の仕訳を示しなさい。

耐用年数8年の定額法償却率は1÷8＝0.125です。備品の取得価額をXとおくと、XーX×0.125＝28,825より、X＝33,000で取得原価が求められます（現行の税法上定額法では、残存価額を0として償却できます）。
税法上定率法の償却率は定額法の2倍なので、前期の定率法による償却額は33,000×0.25＝8,250です。前期は半分の33,000×0.125＝4,125しか償却していないので、前期の費用が4,125円増えることになり、修正仕訳は次のようになります。
（繰越利益剰余金）4,125　／　（減価償却累計額）4,125