「IPCC報告書 ー 気温1.5度上昇、10年早まり21～40年に」で、「8.6倍とか1.5倍とか2倍」って言ってるが、なんだ？
下記記事で取り上げましたが、実際のIPCC報告書も手に入ったので、それを元に解説いたします。
十年早まったね？ 気温1.5度上昇は10年早く 30年代初頭到達とIPCC
IPCC報告書 ー 気温1.5度上昇、10年早まり21～40年に
国連の気候変動に関する政府間パネル（IPCC）は9日、産業革命前と比べた世界の気温上昇が2021～40年に1.5度に達するとの予測を公表した。18年時点の想定より10年ほど早い。人間活動の温暖化への影響は「疑う余地がない」と断定。自然災害を増やす温暖化を抑えるには二酸化炭素（CO2）の排出を実質ゼロにする必要があると指摘した。
温暖化対策の国際的枠組みであるパリ協定は気温上昇2度未満を目標とし、1.5度以内を努力目標に掲げる。このままでは達成は難しい。10月末から英グラスゴーで開く第26回国連気候変動枠組み条約締約国会議（COP26）で各国の協調の深化が試される。
IPCCは気候変動対策の強度別に5パターンのシナリオを示した。21～40年平均の気温上昇は50～60年に実質排出ゼロが実現する最善のケースでも1.5度になる。化石燃料への依存が続く場合は1.6度に達する。
直近の18年の報告書は上昇幅が1.5度に達するのは30～52年と想定していた。気候予測モデルを改良し、新たに得られた北極圏のデータも活用したところ、10年ほど早まった。（2021～2040年に起こる、ということ）上昇幅は41～60年に1.6～2.4度、81～2100年に1.4～4.4度になる。
平均気温の上昇と異常気象の発生頻度、海面上昇
（日経掲載の表）赤の四角が2021～40年に起こる
そのIPCC報告書はこちら。（PDF)
上記「平均気温の上昇と異常気象の発生頻度、海面上昇」のネタ元は、
これですが、説明しますと、右表で「50-years event」とありますが、これはようするに「五十年に一度発生する出来事」ということです。昨日、島根県で起きた大雨もそうですよね。
50年に一度の大雨も
島根県で「避難指示」線路冠水(2021年8月9日)
五十年に一度が「５．８１年に一度発生する出来事」になる
それで、「熱波などの極端な高温」が平均気温1.5℃上昇すると8.6倍とありますが、要するに、「五十年に一度発生する出来事」が
５０÷８．６＝５．８１年
「５．８１年に一度発生する出来事」になってしまうということです。
同様に、元ネタ、
十年に一度が「６．７年に一度発生する出来事」になる
「Heavy Precipitation over land 10-years event」というのは、
「極端な大雨が十年に一度発生する出来事」ということで、今度は五十年ではなく、十年に一度の出来事。それが、１．５倍になるのですから、
１０÷１．５＝６．７年
「６．７年に一度発生する出来事」になってしまうということです。
十年に一度が「５年に一度発生する出来事」になる
「同様に農業に被害を及ぼす干ばつ」も２倍になるのですから、
１０÷２＝５年
「５年に一度発生する出来事」になってしまうということです。
地域によってはほぼ四倍、年間10％は床下浸水が起こる
海面上昇は１．５℃の場合、０．２８～０．５５メートルですが、これは平均海水面に対してこれだけ上昇するということ。
地域差もありますし、平均に対して0.28～0.55メートルというのは、地域によってはほぼ四倍、１～２メートル、高潮や台風の時には上昇しますから、ゼロメートル地帯は、年間２５％は床下浸水が起こるとかになり、住んでられません。
産業革命後の地球全体の気温を把握する精度も向上した。上昇幅について今回、11～20年の平均で1.09度と分析した。18年の報告書は06～15年平均で0.87度だった。
1850～2019年の二酸化炭素排出量は累計2390ギガトンに上る。20年以降に400ギガトンを排出すると、気温上昇が1.5度を超えるとみる。年間排出量は30～40ギガトンで増加傾向が続く。このままだと10年ほどで1.5度に達する。
産業革命前は半世紀に1回だった極端な猛暑は上昇が1.5度で9倍、2度で14倍の頻度になる可能性が高い。最大風速59～70メートルの熱帯低気圧の発生率も上がり、農業に被害を及ぼす干ばつも深刻になる恐れが強い。
平均海面水位は直近120年で0.2メートル上がった。ペースは1971年までの年1.3ミリの約3倍になっていると見積もった。気温上昇を1.5度以内に抑えても陸上の氷は数百年間解け続け、2100年までに海面が今より0.28～0.55メートル上がる可能性が高い。
IPCCは気候変動に関する報告書を1990年以来5～7年ごとにまとめている。最新の研究成果を広く踏まえた内容で信頼度が高く、各国・地域が温暖化対策や国際交渉の前提として活用する。第6次となる今回は22年にかけて計4件の報告書を公表する予定だ。
フランク・ロイドのエッセイ集
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