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ロシアのウクライナ侵略 2022年2月27日

SHINGA

当然ながら、昨日書いたシナリオに沿って状況が展開されているロシアのウクライナ侵略。
まだ見てない人は、下記を見ると、本当に寝れなくなるので、オススメはしない。

さて、ロシアの作戦の解説が各メディアで充実してきた。
それは即ち、各国のインテリジェンス機関も全力を出して来た証拠でもある。

本日時点のBBCの記事で、ロシアのウクライナ掌握状態のOverviewがある。

おそらく、上記の各ロシア勢力は徐々にそれぞれがキエフを目指してどんどん進展していくのではないか。
長期戦を想定した場合、NATO軍への防壁を構築するという意味では、右半分(Kyiv～Crimeaの縦ラインより東側全部)を掌握したいと思うはずだ。

と、書いているうちにGoogleがウクライナ侵略状況監視マップをリリース。
やはりCrimeaの部隊は北を目指す兆候がある。

一方で、今回の本命はやはり短期的な、それも数日以内のKyiv陥落である。
今後は、ロシアはKyivに兵力を重点的に投入するだろう。

New York Timesでは現時点のKyivの地上戦の状況は下記である。

おそらく本日よりどんどんKyivの、特にMariyinsky Palaceの周囲を取り囲むように包囲網を形成する作戦となるだろう。

そして、現時点は、まだこれでも序章である。
将棋で例えると、まだロシアはまだほとんど「歩」しか使っていない。

ロシア兵の一部には相当なマヌケもいて、少し笑ってしまうこともあるだろう。

ロシアの歩兵の士気は低すぎる。
これがロシアでは自動車生産ができない理由になるが、
末端労働者のIQは80あるかないかの境界知能の民なのである。
ケーキが3等分に切れないレベルの人材なのである。

しかし一方でロシアにはIQ150の集団も確かに存在し、今後はそれらの高IQ集団が本格的に実戦投入されるのだ。
それはなにかと言うと、戦術核(短距離)と非核兵器(クラスター爆弾、バンカーバスター、ドローン兵器、非核化弾頭SRBM)などである。

現時点のロシア軍の兵器はまだまだ手加減が見える。
例えばビルに直撃しても、少し穴が開く程度のものだ。

今日以降、火力を高めた兵器がどんどん投入され、1発でビルどころか、区画丸ごと吹き飛ばす威力の兵器が、1日数発～数10発で打ち込まれることになる。
既にネットで投稿された画像を見比べてみると、明らかに昨日まで見たことないレベルの爆発が確認される。これは偽情報かも知れないが、本当であるかもしれないし、全ての爆発がリアルタイムでネットで公開されるわけではない。

またキエフでは放射能廃棄物の貯蔵庫が爆撃。

ロシアの核戦力がベラルーシに展開。

これは少しこっち系のことに詳しくなると、誰でも理解できるほどに明確なのある。

日本国内の大衆向けTV番組でも核に関しての議論に発展するなど、かなり異例の事態となっている。

もはや世界は明確に「第三次世界大戦」を意識しなくてはならなくなった。

我々は明確に第三次世界大戦に向かって毎時間、行進をしている。
それはどのような形になるか、まだハッキリとしてないが、
第4次世界大戦がどうなるかは明確に想像できるのであった。

このようなことまで、既にシナリオに含めて考える必要があるし、
もし私個人でもどうにもならないし、腹を括るしかない。
石器時代に戻る覚悟をするしかない。
それはそれで楽しそうだと思えるようになっているが。

話をウクライナ国内に戻そう。
米軍が事前配布した対戦車誘導ミサイルもかなり有効なようだ。

しかしそれは即ち、ロシアがミサイルや爆撃機を重点的に使い、空からの攻撃を強化する方向に導いてしまう。

一方でロシア内部でもゴタゴタが始まっている。
ガスプロムのCFOが自殺。後頭部に2発の弾痕という特殊な方法での自殺。

周辺国もロシア孤立化を進めている。

決定的な変化は、米国とドイツがウクライナに武器提供を決断したことだ。

ウクライナ軍とロシア軍の戦闘が続くなか、武器や弾薬をウクライナへ送る動きが広がりを見せています。 　アメリカ国防総省は26日、ウクライナに対して3億5000万ドル＝およそ400億円分の武器供与を決定したと発表しました。 　小型の武器や弾薬、防弾チョッキなどを前線に送るとしています。 　また、ドイツのショルツ首相は26日、ウクライナに対戦車砲1000門や携帯式地対空ミサイル500基を提供すると発表しました。 　ドイツは第2次世界大戦後、他国へ武器を提供しない政策を取っていましたが、初めての方針転換となりました。

歴史が今、リアルタイムで創られている。
これは100年後も小学校の歴史の教科書に載るレベルの内容である。
但し、その時まで人類が存続してればの話であるが。

今後も私は状況を注視することになるだろう。
明確なのは、NATO加盟国の対応は「SWIFT制裁」では終わらないことだ。
そして、欧米系の企業は既にロシアへのサービス提供の方針を変えている。
どんどん、民間人が、世界中で巻き込まれていく。


今日はこの辺で。。。

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