韓国 雑談ねた おぞましい不正の数々 「マフィアのような韓国選管」を与党が痛烈批判「21世紀の近代国家では想像もできない集団」 2025.3.1
今回のタイトルの絵として使わせて頂いた画像は、猫がかわいい・・・それにしても、芸術的な才能を持っていて、絵とか描ける人は、憧れます。文章を書いたり、理論的な事は得意だと思っているのですが、芸術はなかなか・・・武蔵には、なれない。ご安全に。
２年前に撤去の独カッセル大学の少女像、再設置…８日に除幕式
ドイツのカッセル大学のキャンパスから撤去されていた平和の少女像「ヌジン」が、今月8日に約2年ぶりに改めて地域社会に設置されることになった。国際女性デーの3月8日に、同国のケルンと共に、ヘッセン州に位置するカッセルでも少女像の除幕式が行われる予定だ。
ベルリンに設置された少女像を含め、ドイツに建てられた少女像は、日本政府の圧力などで常に撤去の危機にさらされていた。そのため、少女像の設置をめぐって政府当局と闘ってきたドイツの市民団体にとって、今年に入って初めて建てられる2体の少女像の持つ意味は格別だ。2023年の女性デーの翌日の3月9日にカッセル大学によって撤去されたヌジンはこの度、近くの教会「ノイエ・ブリュダーキルヘ（新しい兄弟たちの教会）」の敷地内に新たな場所を得た。最初にヌジンが置かれたカッセル大学から約450メートルの場所に位置する同地は教会に提供された民間用地で、少女像は1年間展示される予定だ。同地域は第2次世界大戦当時、兵器製造の戦犯企業「ヘンシェル」の工場労働者が大勢居住していたという歴史を持ち、現在は移民が多く暮らしているという。カッセル大学総学生会の主導で2022年7月に学生会本館前に設置されたヌジンは、撤去後2年にわたって引越しセンターの倉庫に放置されていた。
ドイツに少女像を設置する意味がわからないのだが、相変わらず、執着している。それよりも、本当に問題というのなら、誰もが納得する証拠を探すほうが先だろう。
しかし、もう戦後８０年も経過したら、当時の資料を探すのも大変だ。もっと、やるべきことがある。というのを考えないし、やりたくもないから、こういう像を設置するのだろう。
サムスン、「ＤＲＡＭ１位」の危機…ＨＢＭの不振でシェア４０％崩壊
サムスン電子のDRAMの販売シェアが30％台に落ちたことが分かった。2位のSKハイニックスとの差は3％以下に縮まった。サムスンの高帯域幅メモリー（HBM）不振が続き、「DRAM1位」の座も危うくなった。
28日、台湾の市場調査機関「トレンドフォース」の集計によると、サムスン電子は昨年第4四半期に全世界のDRAM市場で販売シェア39.3％を記録した。2023年第4四半期の45.5％から昨年第3四半期には41.1％へと徐々に低下したのに続き、第4四半期にも下落した。トレンドフォースの集計でサムスン電子のシェアが30％台に下がったのは、半導体不況で減産を断行した2023年を除いては珍しい。
この記事を見ても、サムスン電子のDRAMの売上が重要というのがわかる。日本で、どこかのメーカーのシェアが下がった・・・なんて記事が頻繁に出ることはない。
ただ・・・サムスン電子のDRAMって、見かけないのだが？？？買ったこともない。日本のメーカーが販売していた古いUSBメモリを処分するときに、中身をみたら、サムスン電子製だったというのはあるけど。
米国、韓国アルミニウムケーブルに８６％関税…「中国のう回輸出」
米政府が韓国に輸出するすべてのアルミ撚り線・ケーブル（ＡＷＣ）に計８６％の反ダンピング・相殺関税を課すことにした。中国産原材料を使用して中国の対米「う回輸出」の役割をしたと判断し、国家単位（ｃｏｕｎｔｒｙ－ｗｉｄｅ）措置を取ったのだ。トランプ政権２期目に入って以降、国内企業を対象に貿易制裁を公式的に発動した最初の事例だ。
２８日の米国連邦官報などによると、米国商務省は先月２７日、中国産の原材料を使って韓国で組立・製作されたＡＷＣに対し、中国ＡＷＣと同じ水準の関税を課すと決定した。反ダンピングと相殺関税はそれぞれ５２．７９％、３３．４４％。これを受け、商務省の調査が始まった２０２３年１０月以降の輸出品に関税が遡及適用される。
韓国積んだね。中国製の素材を使うものは、米国への輸出で高い関税がかかる。これは、K-バッテリーでもそうなるだろう。なにせ、原料の多くを中国製を使っている。ということは、バッテリーを使うEVも対象になる。
中国の迂回輸出という点も、しっかり考えられている。
ただ・・・これは、日本も同じだ。日本製も、全て日本の物で作っている・・・なんてことは皆無だろう。中国製の原材料を除くという作業が発生する。レアアース、レアメタルも、別の輸入先を確保しないと。
韓日が鉱物資源対話を初開催 「重要鉱物の供給安定で協力」
【世宗聯合ニュース】韓国の産業通商資源部は２７日、東京で日本の経済産業省と「第１回韓日鉱物資源協力対話」を開き、先端産業に必須の重要鉱物のサプライチェーン（供給網）安定化のために両国が積極的に協力することを申し合わせたと明らかにした。
韓国からは同部の尹昶現（ユン・チャンヒョン）資源産業政策局長、日本からは浦田秀行審議官（製造産業局担当）が出席し、重要鉱物の供給網に関する協力拡大が必要との認識で一致した。
双方はまた、重要鉱物に関する政策や備蓄協力、第三国での共同生産協力案などについて話し合った。
重要鉱物の備蓄に関しては経済安全保障の観点から重要鉱物の備蓄システムを運用している両国の類似性を土台に、重要鉱物の供給網のリスクに対応するために緊密な協力体制を構築していくことで合意した。
さらに両国は、第三国における重要鉱物の共同開発、生産協力を強化し、供給網のリスクを減らすことについても合意した。
うーん、韓国と協力したところで・・・重要鉱物の備蓄に関しても、韓国で多く備蓄したい・・・なんて言いそう。安全保障で考えるなら、戦時状態の韓国ではなく、日本なんだけど、韓国は、色々と理由をつけて、備蓄は韓国で！って言いそう。
中国しかルートがない韓国と協力したところでね。
韓国大統領代行「韓日協力が必ず必要」 独立記念日に演説
【ソウル聯合ニュース】韓国の尹錫悦（ユン・ソクヨル）大統領の権限を代行する崔相穆（チェ・サンモク）経済副首相兼企画財政部長官は１日、ソウル市内の崇義女子大で開かれた独立運動記念日「三・一節」の式典で演説し、「三・一運動の重要な教えは、わが民族が大義のため一つになった統合の精神」だとして、「今、韓国社会では葛藤と分裂の影が濃くなっている。国内外の困難を克服するため、統合を実践することに全力を尽くさなければならない」と強調した。
崔氏は「危機を克服し、未来世代が誇れる祖国をつくるため、何よりも重要なのは国民統合だ」と強調。「多様性を尊重し、互いを信頼する未来志向の自由民主主義共同体をつくろう」と呼びかけた。
対外関係に焦点を当てる三・一節式典の演説の前例に従い、対北朝鮮・対日外交の方針に言及しながらも、尹大統領の弾劾で深まっている国民対立の解消を訴える統合メッセージに重点を置いた。
崔氏は北朝鮮問題について、「北の度重なる挑発が朝鮮半島と北東アジアに大きな脅威となっている」とし、「韓米同盟に基づいた確固たる軍事対応態勢を維持し、北の挑発を断固として抑止する」と明らかにした。また、「北の脅威に強力に対応しながらも、対話の道は常に開き、南北関係を安定的に管理していく」として、「朝鮮半島の統一のため、一貫した努力をしていく」と強調した。
日本との関係に関しては、「今年の国交正常化６０周年を機に、両国が共に過去の痛みを癒しながら韓日関係の新しい章を開いていくことを期待している」とし、「特に、今のような厳しい国際情勢に効果的に対応するためには韓日の協力が必ず必要だ」との認識を示した。
まあ、いらねーっす。
1－2月で廃業103社、危険水位に達した韓国建設業界【3月1日付社説】
今年1－2月の2カ月間で建設会社103社が廃業した。これは昨年同期比で30％以上の急増だ。中小の建設会社だけでなく、ソウル市内の高層ビル「63ビル」を施工した新東亜建設、慶尚南道第2位のテジョ建設、施工能力第83位の大宇造船海洋建設など中堅の建設会社までもが相次いで法定管理（会社更生法に相当）を申請している。ロッテ建設、GS建設、DLグループといった大手建設会社も子会社売却や本社ビル売却など非常経営体制に入っている。
原材料価格・人件費上昇などで工事費用が急増した反面、建設景気沈滞で完工後も売れていない完成在庫マンションが増え、建設会社はどこも資金難に陥っている。特に完成在庫マンション2万世帯のうち80％が地方に集中しており、地方の建設業界には連鎖倒産の恐怖が広がっている。
原材料価格や人件費の上昇だけが問題ではないだろう。国内景気が、悪いというのが、一番の問題だ。そして、人がソウル近郊に集中しすぎているというのも問題だ。開発する場所が限られている。
別の場所で、建築しても売れないということになる。
東京は、凄いと思うのが、どこかで必ず新築工事をしているのを見かける。田舎育ちの人間としては、歩いている範囲で、そうそう新築、改築をみない。昔からの街並みが、そのままというのが多い。
ところが、都内のそんなに便利でもない地域でも、少し歩く範囲だけで、新築、改築工事をしている。大手の建設会社だけでなく、工務店くらいの規模でも受注している。
これが、１極集中になっていれば、都内と言っても、新宿、渋谷、池袋などから離れた所では、そうそう物件もないだろうし、新築、改築もやれないだろう。
集中するメリットもあるのだが、韓国は、極端すぎる。なんでも。
金融機関をだまして違法融資受けた共に民主・梁文錫議員、一審で当選無効相当の判決
大学生の娘の名義で違法に融資を受け、財産を少なく申告した罪などで起訴された韓国野党・共に民主党の梁文錫（ヤン・ムンソク）議員（京畿道安山甲選挙区選出）に一審で当選無効に相当する判決が言い渡された。
水原地裁安山支院刑事2部（裁判長、パク・ジヨン）は2月28日、違法に融資を受けた疑いで起訴された梁議員に懲役1年6カ月、執行猶予3年を言い渡した。財産を少なく申告した罪（公職選挙法違反）については罰金150万ウォン（約15万円）が宣告された。
娘名義で違法に融資を受けたって・・・娘のほうが信用があるのか？？？
梁議員と妻は2021年4月、大学生の娘名義で11億ウォン（現在のレートで約1億1000万円、以下同じ）の事業者融資を受け、ソウル市瑞草区のマンション購入に使ったとして起訴された。事業者融資を受ける際にセマウル金庫をだますため必要な書類を偽造して提出した疑いもある。
総選挙前の昨年3月にこれら一連の疑惑が浮上したが、その際に梁議員はフェイスブックに「セマウル金庫の側から先に融資を持ち掛けてきた。意図してだましたのではない」とうそを投稿したため、虚偽の内容を広めた容疑も追加された。総選挙候補者登録の際に30億ウォン（約3億1000万円）の瑞草区マンションの価格を9億6400万ウォン（約9930万円）と低く申告した疑いもある。
えっ？娘って大学生なん？？？その娘が、11億ウォン（現在のレートで約1億1000万円）の事業者融資を受けたと・・・うーん、貸すほうも貸すほうだろうよ。
凄いな韓国の国会議員。まあ、でも、どこの国の議員もやってそう。
韓国経済、風前の灯なのに…原発追加費用1.4兆ウォンに揺らぐ「チーム・コリア」 [韓国記者コラム]
【02月28日 KOREA WAVE】韓国国内では長引く景気低迷で内需が冷え込んでいる。しかし、こうした厳しい経済状況の中でも、韓国の輸出産業において新たな成長の柱となりつつあるのが「K-原発」だ。初の欧州進出の可能性が高まったことは、世界における韓国の底力を示す成果といえる。
韓国の「チームコリア（Team Korea）」は昨年7月、総事業費24兆ウォン（約2兆7000億円）規模のチェコ新規原発建設事業で優先交渉権を獲得した。これは、世界最高レベルの原発企業と評価される米ウェスチングハウスや、フランス電力公社（EDF）を抑えて得た快挙だった。
またですか「Kー原発」って・・・チェコの原発は、優先交渉権を獲得したと言っても、米ウェスチングハウスから訴えられて、すぐにWHを和解して、WHから一定数の機械などを購入するとなったくせに。
中心的な役割を担う韓国電力（韓電）と韓水原が対立しているためだ。
発端は1兆4000億ウォン（約1600億円）規模の工事費負担をめぐる問題だ。韓電が代表として2009年に受注したアラブ首長国連邦（UAE）・バラカ原発は昨年、4号機の商業運転開始をもってプロジェクトが完了した。
しかし、工事費の精算を進める中で、当初の見積もりを超える追加費用が発生したことが問題となった。バラカ原発の建設中に設計変更や追加工事が発生し、総額1兆4000億ウォンの追加費用が生じた。この負担をめぐり、韓電と韓水原が対立しているのだ。
韓水原は韓電に対し追加費用の精算を求める。韓電は「UAE側と協議し、『チームコリア』全体で精算を受けるべきだ」と主張する。双方の意見が食い違っているのだ。
最近、韓電のキム・ドンチョル社長と韓水原のファン・ジュホ社長が解決に向けて会談したものの、溝は埋まらずに終わったという。
最終的に、双方はロンドン国際仲裁裁判所（LCIA）に判断を委ねることになる。これは、韓国国内の内輪揉めを、国際社会に晒すことを意味する。
チーム・コリアとか言っているのだが、韓電と韓水原で揉めていると・・・これも、韓国らしい。結局、金が絡んでくると、韓国人同士で揉める。
これも、思い出す。昔、あるオンラインゲームをしている時に、韓国のチームが強くて、その地域は、韓国勢が支配していた。そして、別のエリアのチームと対戦して、韓国勢が多いチームが勝利したのだが、勝利した時の分け前で、韓国人同士が、チャットで言い合いになっていた。
まあ、韓国人らしいな・・・と。そして、こういう顔を出さないオンラインゲームで韓国人の本性を知ったし、彼らの無茶苦茶なやりかたも知った。ただ・・・やはり少数だけど、まともな人もいた。
その少数のまともな人は、なぜかひっそりとゲームをしていた。韓国では、まともな人は暮らしづらいのだろう。
本当に凄かった、強い相手にはペコペコして、弱いとみたら、見境なく攻撃していた。外国人も、怒っていた。韓国人の特徴、そのままだった。
韓国検察、高位公職者犯罪捜査処を捜索…尹大統領令状申請で公文書偽造の疑い
高位公職者犯罪捜査処（公捜処）が尹錫悦（ユン・ソンニョル）大統領関連の令状棄却の事実を隠して、令状発布が容易な裁判所を探して回ったという「令状ショッピング」疑惑。この疑惑に関連して韓国検察が2月28日、公捜処に家宅捜索を行った。
ソウル中央地検刑事1部（金昇鎬〈キム・スンホ〉部長判事）は28日、検事および捜査官を送り込んで、公捜処の尹大統領関連令状請求の内訳などを確保したと伝えられている。捜索令状には、被疑者として呉東運（オ・ドンウン）処長など公捜処関係者3人の名前が記載された。容疑は公用書類隠匿と虚偽公文書作成・行使等だという。韓国検察の関係者は「公捜処の非常戒厳捜査について告発状を受理し、関連資料を確保するため令状執行に出た」と明かした。ただし「公捜処長など被告発人個人に対する捜索ではなかった」と語った。
検察では、公捜処について、尹大統領の通信令状がソウル中央地裁で棄却された事実を隠してソウル西部地裁に尹大統領の逮捕状を請求した疑い、検察に事件を送付しつつも棄却された令状の内訳を記載しなかった疑い、国会の質疑で「尹大統領関連の令状をソウル中央地裁に請求した事実はない」と虚偽答弁書を出した疑いなどを調べている。
韓国の検察が、高位公職者犯罪捜査処（公捜処）を捜査しているというのだ。うーん、もう何がなんだか、わからない。
尹大統領の弾劾では、協力していたはずなんだが・・・結局、どこの組織が何をするのか？
検察が、高位公職者犯罪捜査処（公捜処）を捜索できるなら、当然、検察のほうが上位の組織ということになる。となれば、高位公職者犯罪捜査処（公捜処）に、大統領をどうのこうの出来る権限なんて、そもそもないのでは？？？
尹大統領の弾劾の判決が、３月には出るという話なんだが、大統領の捜索令状が違法となれば、当然、その捜査での証拠などは、全て違法となる。
これで、裁判ができるのだろうか？？？
おぞましい不正の数々 「マフィアのような韓国選管」を与党が痛烈批判「21世紀の近代国家では想像もできない集団」
韓国与党・国民の力の議員たちは先月28日、採用不正の実態が明らかになった選挙管理委員会と、選管に事実上の「監査の免罪符」を与えた憲法裁判所を一斉に批判した。
権性東（クォン・ソンドン）院内代表は同日午前の院内対策会議で、「選管はまさに21世紀の近代国家では想像もできない『蔭位（おんい）の制』集団だ」「身内を高位職に就けさせるだけでなく、長期無断欠勤、多すぎる給与の受け取り、病気休暇のセルフ決裁、勤務期間中ロースクール進学・卒業まで、おぞましい不正がパノラマのように繰り広げられている」と述べた上で、「選管は今、大韓民国のどの組織よりも腐敗している」と言った。「蔭位の制」とは、父祖の功績によりその子孫に官職が与えられる制度のことだ。
監査院が先月27日に発表した「選挙管理委員会の採用など人材管理実態」という報告書によると、選管が2013－22年に実施した167回のキャリア競争採用で計662件の規定違反が確認されたとのことだ。
すごいな選挙管理委員会。でも、驚かない。韓国らしい。
これも、昔からの習慣で、身内とか親族に役職を与えたりするのも昔から。長期無断欠勤、多すぎる給与の受け取り、病気休暇のセルフ決裁などなど、これらも権力を握ったら、なんでもする韓国らしい。
同党の朴洙瑩（パク・スヨン）議員も前日、フェイスブックに「どう見ても憲法裁判所には憲法専門家がいないようだ。あまりにも軽い決定だ。『ファミリー企業』だと言って親族を多数採用する組織、国の金をとんでもない所に使った機関である選管に、監査院でさえ立ち入ることができないなら、あれほど横行している不正を誰が取り締まることができるのだろうか」と問いかけた。
批判をしている国会議員だって、同じようなものだろう。昔から身内を優遇するし、特権を利用するのも、今に始まったことではない。
だれか身内の中で出世したら、その人には身内や、身内と主張する人であふれて、紹介する役職に困るほどだ。断ることも出来ないので、なにかしらの職を紹介する。これも、伝統みたいなものだ。
身内で固めるので、なんでもできる。限られた人だけで、権力と金を独占し、その他の多くの人を奴隷のように使う。これも、昔から変わらない。
昔からなら、それは、韓国人のDNAに刻まれたものだ。変えることは出来ないだろう。
日本は、できるだけ、関わることを避けることしか出来ない。関わってはいけない。
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