事業会社の社内SEをやっているけれどもこのままで良いのか将来が不安な若手の方へ＃３

定年まで勤務継続できるか？否か？（本記事は社内SEに限らずの話です）
社内SEに限らずときに不可抗力が発生し、会社を辞めざるを得ないときがある。
・某社に通信関連のSEとして入社⇒5年後に事業部ごとなくなる
当時、NEC、富士通などのITベンダの通信事業は軒並み赤字だった。前職の“優秀”な経営陣は早々に通信事業を切り離し、会社全体の損益悪化を最小化した。
が、中の人は次々と消えていった。「大きな木」は残り続けるが、「枝」は伐採されるもの。つまり、「会社」が存続＝「中の人」も存続　とはならない。
会社選定の際、これからも絶対なくならない会社にしようと思い、会社を選んだ人はいないだろうか？
会社は残っても中の人は残っていない可能性がありますが、その観点は入っていますか？ホンダやパナソニックは大型リストラを実施していますよ。
事業会社においては本業が危うくなれば、コスト削減でリストラの煽りを食らうのは予想可能な未来です。

東芝の巨額買収失敗
巨額のM&Aの失敗で経営不振になるのもよくあることです。とくにM&Aを繰り返して大きくなってきた会社の場合、このリスクは高いです。買収に失敗はつきものであり、仮に買収失敗となるとコストカットのためリストラが実施されるのも予想できる未来です。

東京電力の失墜（株価3900円⇒100円へ）
ディフェンシブ銘柄の代表格であった東京電力の株価も東日本大震災により失墜しました。災害により会社が経営難になる可能性もあるということです。

ここで言いたいのはときに不可抗力が発生し、会社を辞めざるを得ないときがあるということです。

その他にもう少し細かいことをいうと、
・新しく入った幹部が超厳しくかつ自分と相性が合わない
・社内公用語が英語になったが適応できない
・家を買った直後に転勤辞令が出た
・目標モデルであったAさんが退職してしまった　など
会社を辞めるきっかけはいくらでもあるということです。

何が言いたいかというと、ワークライフバランス等を重視して社内SEになった場合でも、「就社」ではなく「就職」すべきということです。そのために必要なスキルが何かを見極め鍛えていく必要があります。

＜閑話休題＞
事業部がなくなり周りの社員がリストラされていく様子を経験したのでどういうことがあったのが記載しておきます。
・肩たたきは50代から始まる
・課長クラスには、子会社等への出向（片道切符）斡旋＋5年間の差額年収の保証 or 退職を迫られる人がいた。
・出向対象の会社はそのときに募集を出している会社となる（対象者のスキルや希望はあまり考慮されない）
・若手は保護される。課全体がなくなる際は他部署異動（配置転換、職種の変更含む）が行われる
・人事・経理が辞め始める（危機がどれだけ酷いが誰より知っているため）
・リストラ（片道切符の出向含む）対象者の選定は人事が行うが、人事も良心を持った人間なので、その人の人生を左右する選択を容易にすることはできない。誰かを選ぶ際は妥当な”理由”が必要。そこで”交通費（定期）が高い人”（コストがかかっている人）を対象にしたりする。