<プレスリリース>ヒューマングループZ世代の“なりたい自分” 2024年度 新入社員の<SELFing(セルフィング)> ~2024年度の新卒は管理職希望が多数!?~
ヒューマンホールディングス株式会社(本社:東京都新宿区、代表取締役社長:佐藤朋也、以下「当社」)は、2024年度、ヒューマングループ各社に入社した新入社員のSELFing(セルフィング)を発表いたします
「SELFing」とは、 自分をつくり上げていく「セルフマネジメント」と終わりがないという「ing」を組み合わせた造語で、自分発見・自分開発を意味し、当社がすべてのステークホルダーへ提供する価値です。
【本件のポイント】
【本件の概要】
当社は、すべてのステークホルダーへ提供する価値として「バリュープロミス:SELFing」を経営理念に掲げております。「SELFing」とは、なりたい自分を見つけ、その実現に向けて道筋を定め進んでいくこと。そしてそれが社会への貢献にもつながっていく循環のことと定義しています。
当社グループは、教育・人材・介護・美容・スポーツ・ITの各事業を通じて「SELFing」を提供し、お客様一人ひとりのなりたい自分を見つけ、その実現をサポートし、社会のニーズとマッチングすることですべての人が自分らしく生きられる豊かな社会の実現を目指しています。
SELFingは従業員への提供価値でもあり、当社グループでは全社員(一部対象外)が自身のSELFingを実現するため「SELFingシート」の作成に取り組んでおります。社会人という新たなステージをスタートさせた2024年度の新入社員も自身の人生目標を設定し、“なりたい自分”を見つけるために「SELFingシート」を作成しました。
■SELFingシート
目標達成のためのフレームワーク「マンダラチャート」を元に、考案したクローバ経営研究所と共同で開発したヒューマングループのSELFingツール。縦横3マスずつ、合計9マスが描かれてあり、中心に達成したい目標を書き、その周囲の8マスに目標を達成するために必要な要素を書き込みます。
SELFingシートには「人生目標」(人生を通した目標設定)と「3年後の自分」(短期の目標設定)の2種類があり、「人生目標」シートは、真ん中に「人生目標」、周囲8マスには人生を構成する8大分野「健康」「仕事」「経済」「家庭」「社会」「人格」「学習」「遊び」が設定されています。「3年後の自分」シートは、主に人生目標シートの「仕事」で設定した目標から発展させて作成します。
SELFingシートは、なりたい自分を見つけ、実現するためのサポートツールであり、自らデザインする人生の“設計図”としてヒューマングループ各社で導入しています。
ヒューマングループでは、ステークホルダーである従業員への「SELFing」の提供として、SELFingシートの導入(“なりたい自分”と必要な要件の明確化)、SELFingセッション(定期的な進捗確認とフィードバックを受ける上司との1on1)、SELFing検定(SELFingの実践・支援力の証明)に取り組み、上司が伴走しながら従業員一人ひとりが“なりたい自分”を実現するためのサポートを行っております。
【ヒューマングループ新入社員128名のSELFing】
ヒューマングループ2024年度入社の新入社員のうち任意の128名(ヒューマンアカデミー株式会社、ヒューマンリソシア株式会社、ヒューマンデジタルコンサルタンツ株式会社、株式会社エフ・ビー・エス所属)に「人生目標」のSELFingシートを提供してもらいました。
“なりたい自分”の姿を表す、真ん中の「人生目標」に記入された中で最も多かったのは、【仕事とプライベートの充実】系の目標で17名でした。「仕事とプライベートの両方を充実させて、心身ともに豊かな生活を送る」「仕事とプライベートを妥協しないパワフルでカッコイイ女性になります」「仕事もプライベートも楽しい人生を送る。人生は一度きりであるため、積極的にやりたいことにチャレンジしていきたい」等、人生を豊かにする要素として「仕事」も大きく占めており、仕事とプライベートのいずれも充実させることが重要と考えている人が多い結果となりました。
次いで【後悔の無い】系目標(9名)に続き、3番目に多かったのは【ワークライフバランス重視】系の目標(8名)でした。「仕事とプライベートの充実」「ワークライフバランスを重視」する人が多いのは、当社が実施した『Z世代の仕事観と自分らしさに関する調査2024』での【自分らしい働き方は「ワークライフバランスを保つ」「仕事とプライベートをきっちり分ける」が多い】結果と同様の傾向が見られます。
参考:『Z世代の仕事観と自分らしさに関する調査2024
[対象]全国/会社員(正社員)・公務員・団体職員として勤務する20歳~28歳男女
[回答数]1,000名
[方法]インターネット調査
▼プレスリリースの詳細
本記事は、2024年8月19日のプレスリリースの抜粋となります。