【実質0円大学生活のすすめ】第15回:「実質0円大学生活」のコンセプトを確認しよう

これまでの内容は「実質0円大学生活」の準備のために

これまで、「実質0円大学生活」を始めるための、以下のような準備段階に必要な知識と考え方ついて解説してきました。詳細は過去の記事をご参照ください。

- 大学・大学院への所属の形式：科目等履修生について［第02-04回］
- 学校や講義の探し方［第05-06回］
- 履修手続きの注意点［第07回］
- 大学・大学院での学習に必要な時間［第08回］
- オススメの履修計画［第09回］
- 大学・大学院の講義の聴講について［第10回］
- 対面講義とオンライン講義のメリット・デメリット［第11-14回］

「実質0円大学生活」のコンセプト

このあたりで「実質0円大学生活」のコンセプトをキチンと定義しておきたいと思います。

所属する教育機関が提供する有形・無形のさまざまなサービスを使い尽くして、入学時に納入した学費以上の利便性を享受しつつ、コストパフォーマンスとタイムパフォーマンスを高次元で維持しながら、「学生」として自らの学びの幅と深さを追求すること。

どうやって「実質0円」にするのか？

「最初に学校に支払った金額の合計額（A）」より「教育機関が所属する学生に提供するサービスを個人で利用した場合の金額の合計額（B）」のほうが多ければ、「実質0円」になる、という理屈です。

（A）最初に学校に支払った金額の合計額
（B）教育機関が所属する学生に提供するサービスを個人で利用した場合の金額の合計額

「最初に学校に支払った金額の合計額（A）」-「教育機関が所属する学生に提供するサービスを個人で利用した場合の金額の合計額（B）」≦ 0円

「実質0円大学生活」コンセプトの2つのポイント

1つ目のポイントは「使い尽くして」というところです。教育機関が提供する学習支援サービスにはさまざまなものがありますが、有効に活用している学生はそれほど多くありません。一般学生として所属していれば、自分が（親が？）払い込んだ学費の元を取れるほどに、提供されるサービスを活用するのは至難の業です。この点は、科目等履修生というコストパフォーマンスの高い所属の仕方であれば、投入した資金の早期回収が可能でしょう。

2つ目のポイントは「学生」である点です。科目等履修生も「学生」なので、さまざまな割引が受けられる場合があります。また、実際に「学生」であるかどうかは、年齢や経済状況は関係ないのです。

日本では、「大学生」は20歳前後、「大学院生」は30歳前後まで、という根拠のない勝手な思い込みが社会に蔓延しています。しかしながら、西欧諸国の大学・大学院では、年齢・人種・社会的地位など多様なバックグラウンドを持つ「学生」がいるのが普通です。

社会人として組織に所属していようが、巨万の資産をもつ不労所得者であろうが、しかるべき手続きで教育機関に所属すれば「学生」という社会的身分が得られるため「学割」が効くわけです。

では次回から、所属する教育機関が提供する有形・無形のさまざまなサービスについて、例を挙げて解説していきましょう。

第15回まとめ

1. 第02回から第14回までは「実質0円大学生活」を始めるための準備段階に必要な知識と考え方ついての解説であった
2. 「実質0円大学生活」とは、コストパフォーマンスとタイムパフォーマンスを念頭に置き、学習投資と経済的リターンの差を「0円以下」にするのがコンセプト
3. 「実質0円大学生活」のポイントは、学習支援サービスを「使い尽くす」ことと「学生」の身分を最大健活用すること