男女同権

近年日本のジェンダー指数の低迷が叫ばれている。女性の管理職やら政治家の数やら、社会的に活躍する女性の数が少ないとニュースでも新聞でもよく見かける話題だ。確かにこういった数字のみを拾い上げてみれば、日本が未だに男社会であるといって差し支えはなさそうだ。

一方で、この数字のみを取り上げて女性の政治家や女性の管理職を増やしましょう！という流れには違和感を覚える。それは男女同権という思想の流れから外れている。見かけ上の数字でバランスを取ろうという発想はわかりやすいが、その分安直な議論になりやすい。これはその典型だと思えてならない。

僕自身、男女同権について反対するつもりはない。就業機会であったり、雇用条件であったり…そういういったものについて男女間の差異を無くそうというのは極めて自然な流れだ。同じ仕事をしているのに給与に差異があるとか、昇進のスピードが違うであるとか、仕事の基本的条件の問題は、人の仕事に対する姿勢を大きく左右する。男女の性差に限った話ではなく、年齢についても同じことだが、そういう類のものは同じ扱いにした方が判断する側も楽になろう。わかりやすくて納得のいく制度設計は個人的にどんどん進めてほしいと思う。

しかし、数字に着目した結果の平等を推進するのはいただけない。例えば女性の管理職を増やすために適正のある男性が管理職になれない、というのは―実際起きうる事例ではある―非合理に尽きる。部下の立場から見ても女性だからと言う理由で、適正のない人物が上司になるのは御免被る話だろう。こういった悪影響を及ぼすような男女平等はお互いにとって損失になる。だからこそ僕たちのような若き男性諸君は、この類の男女平等というやつに対しては毅然として反対意見を表明するべきではないだろうか。

優秀か否かという点において性差に意味がないのであれば、男女を入れ替えたとしても同じことがいえる。こういう男女を入れ替えたとしても同じことが言える事柄については、男女同権をまずもっての目指すべきであると思う。

殊に人事というやつは個人の人生だけでなく、組織や国といった大きなものの運命を左右する。そういった意味でも、男女平等という言葉を安易に当てはめるべきではない。結局のところ、目指すべきは適切な物差しで人を推し量るというところであり、平等という安易な言葉に固執しないことなのではないだろうか。