中米で暗躍するビットコインを巡るアメリカの陰謀

　ひゃっはろー！陰謀論者のあさぎです。
　
　今日は中米周りで起こっている変化からどの国が暗躍して何を企んでいるのか解説し、その結果ビットコインがどのような値動きをするのかまで考察していきたいと思います。

　まず米中戦争を意識して各国が立ち回っているのはご存知かとは思いますが中国は自国民の資金がBTCに流れるのを恐れ、半ば独占状態であったマイニング工場を捨ててでも規制方向に舵きりをしましたね。これは当然の選択かと思います。一方でアメリカはテスラを筆頭にマイクロストラジーや州、企業レベルの大口が次々とビットコインにお金を突っ込み、ビットコインの下落はダウの下落にまで直結する爆弾と化しています。下げたくないという意向があるのでしょう。
　そこで目をつけたのが中米です。トランプ政権においては中東は侵略対象でしかありませんでしたがバイデン政権に変わり方向性も変わってきました。ここに米中の対立が水面下で激化し、人工ウイルスや5Gなど様々な陰謀論が飛び交いました。
　アメリカはどうやってエルサルバトルに営業を仕掛けたのでしょうか？ビットコインが法定通貨になるという複雑な案件を何故こんなにも猛スピードで可決するまで至ったのでしょうか？

　それはズバリ賄賂ですね。独裁政権の国であればトップにお金を渡せば簡単に靡くのは言うまでもありません。大統領は大喜びで目からビームを出してビットコイン信者となりましたね。結構貰ったのでしょう、羨ましい限りです。実際に10万BTCが匿名でエルサレバトルに寄付されライトニングネットワークの構築が進んでいた下地があったようです。さて、誰がなんのために10万BTCも弱小国に寄付をしたのでしょうか？

　ビットコインの地位が向上し、ドルの支配体系が多少揺らいだとしてもお釣りが来るほどのリターンがあると見えます。ビットコインは時価総額が上がったといっても市場における全体デリバディブに対してまだまだ弱いですからね。後で潰せば現状の脅威ではないでしょう。
　ここにアメリカは加勢の手、DeFi規制をちらつかせて来ました。これはモロにプロレスでしょうが先のリップルの件もありますし、大国アメリカのジャイアンプレーを考えれば軽視は出来ないでしょう。困った国ですね。
　イーサリアム周りのアルトコインから資金を引き上げビットコイン一強態勢に暗号資産市場を牽引することでブロックチェーンの特許数の面でおいても中国より有利に立ち回ることができるのです。SOLが逆行して強い点も不可解に思えます。
　また、中国がビットコインを規制しているとはいえ中国の国民は共産党を信頼してはいません。国民にビットコインが浸透している国は何を隠そう中国であり、例え取引所が規制されようが実際に戦争が起こればビットコインを裏で買い上げる動きになるのは火を見るより明らかと言えますね。そこを先に抑えたいのでしょう。

　今まで暗号資産という括りでしかなかった規制が容易なビットコインが"法定通貨"という立ち位置まで到達してしまったのは各国のパワーバランスを巡る争いの中で生まれた"偶然の賜物"とも言えますが大きなプラスファンダになったことでしょう。今後もますます米中の争いに目が離せないポイントになっていますね！

　これはあくまで私の妄想、妄言、都市伝説の類でしかありませんがなんだかありそうな気がしてきませんか？

　結論としてはビットコインは買い、アルトコインは売りの判断になると言えます。

しかしながら大国中国の取引所規制、マイニング規制も同時に重なり売買の判断は困難を極めますね。また、エルサレバトルでは3BTCで永住権を獲得する方もでき、界隈で以前発生した風俗王3BTCパクられ事件とも裏で密かに繋がっている事が容易に推測されますね。全ては繋がっているのです。

　ビットコインを巡る各国の暗躍を世界情勢から分析していくdiscoグループ「クリプト・アイランド」では更なる有識者の参加をお待ちしております。

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