12/30～1/3の振り返りと来週の見通し,2025年の相場は開場2日間で年末のマイナスをほぼ取り戻しました。来週再来週はこれからの方向感を占う大事な週になりますので注視してまいります。
読者の皆さま、フォロワーの皆さま新年あけましておめでとうございます。9月の下旬から書き始めたこの相場展望の記事もおかげさまで16週連続投稿させていただくことができました。
毎週多くの方にお読みいただいている点に改めて感謝を申し上げるとともに、私自身も皆さまと同じ個人投資家として活動しておりますので目線は同じつもりです。
この展望記事は読み込む資料の範囲が決算分析記事と比べて広く、特にマクロ経済全体やFEDの方向性、経済指標や金利動向を見た上でないと核心部分に踏み込めません。その為1本の記事執筆に6～7時間、または10時間以上掛かってしまう事もしばしばありましたが、その甲斐もあって私自身考察が広く深くなってきた感があります。
この点におきましては皆さまに有益な情報をお届けしたいという思いが自分を成長させてくれたと感謝いたしております。
2025年は2日の幕開けから波乱の展開を迎えるという通年のアノマリーから少し逸脱している様相も見られ、トランプ政権の関税政策がもう少し見えてこない事にはマーケットは方向感がいまいち掴めない状況に資金逃避をしている面が伺えます。
年末に期待されたいわゆるサンタラリーも下図のように警戒の方が強く、最初の5日間でS&P500種株価指数は1.5％下落し、2シーズン連続でサンタクロース・ラリーを逃がす勢いです。ナスダック合株価指数は2.3％下落し、ダウ工業株種平均0.8％下落しました。
ジャニー・モントゴメリー・スコットのチーフ投資ストラテジスト、マーク・ルスキーニ氏は、「特に年末にこのような圧力がかかるのは少し異例だ」と語っております。
ダウ・ジョーンズ・マーケット・データによれば、1950年以来、S&P 500種株価指数の平均上昇率は1.3％で、サンタ・ラリー期間中の上昇率は77％でした。
年末近くに株価が上昇しやすい理由はいくつかあり、第一には
トレーダーがポートフォリオのバランスを調整する事が多くあります。
年末のボーナスを市場に投資する人もいるでしょうし。 年末年始の取引量は少なく、株価の動きが大きくなる傾向にあります。
ストラテジストの方々は市場が直面している多くの不確定要素が原因である可能性があると述べています。金利も予想以上に高止まりことを懸念する声もあり、投資家は株式市場に代わる低リスクの選択肢を求めるかもしれません。
12月19日以降マーケットはFEDが利下げのペースを緩める方向性を示した事に反応、市場は勢いを失い大きく調整をいたしました。
また、トランプ大統領の就任は株価を押し上げると期待されておりますが、彼の政策はインフレの強まりや潜在的な貿易戦争への懸念に拍車をかけている面もあります。
「人々は関税に超注目するだろう。 インディアナ州を拠点とするサンクチュアリー・ウェルスのチーフ投資ストラテジスト、メリー・アン・バーテルズ氏は、「市場が注目するのは関税が第一になると思います」と語っており、販売者側は関税が発動される前に仕入れを増やそうと製品の輸入を前倒ししております。
ストラテジストの方々は、新年の方向性を見極めるために、サンタ・ストレッチの時期の市場のパフォーマンスに注目することがあります。
この時期のパフォーマンスが悪かった翌年は年平均で+5.7％の上昇傾向が、反対に良かった時の翌年の平均パフォーマンスは平均10.4%上昇してきているようです。
このアノマリーが全てではありませんがマーケットが上昇する要因として不透明感が少ない面を考慮すると、あながち全否定もできないかもしれません。
1/20からの第二次トランプ政権発足で先ずは関税が ”どこの国に対して” ”どれだけの規模”で発令されるのかで方向感が見えて来ると思いますので、この方向性を見極めようとされている機関投資家の方は多数おられると思います。
今週（年末年始）の株式市場
1/2，1/3と年明け早々の株式市場は（特に1/3）出来高を伴って大きく上昇し、年末のマイナスを取り戻した形でした。
特に原子力発電関連や小型モジュール銘柄、電力インフラ関連銘柄が出来高を伴って大きく上昇し、大口の投資家の買いもしっかりと入っていた印象です。
Biden eases rules for hydrogen tax credits in bid to boost sector ahead of Trump（バイデン氏、水素税額控除の規則を緩和 トランプ大統領を前に水素セクターを後押し）
The new rules say that up to 200 MW of a reactor's power generation capacity can be considered new clean power and collect the credits, if they were otherwise at risk of shutting down due to poor economics.
The rules also allow natural gas-fired facilities that produce hydrogen to access the credits if they install equipment to capture and bury their carbon dioxide emissions.
（新しい規則では、原子炉の発電能力のうち200MWまでが新しいクリーン電力とみなされ、クレジットを受け取ることができる。
また、水素を製造する天然ガス火力発電所も、二酸化炭素を回収・埋設する設備を導入すれば、排出権を取得できる。）
本日日本時間AM0:52に配信された記事ですがこの影響はかなり大きく、この法案拡大で恩恵を受ける可能性が高い銘柄（CEG、VST、FCEL、SMR、OKLO、BE、LEU、NNE）は軒並み出来高を伴って大きく上昇しておりました。
主要指数の週間パフォーマンスチャートを見るとRussellが一番上昇をしており、12月に大きくマイナスだった反面を見せております。株式市場は4月以来の4営業日続落という状態でしたが、本日大きく上昇しましたので5営業日続落という不名誉な結果は免れました。Nvidiaなどは大口の機関投資家の買いがしっかりと入っている印象ですし、上記にある原子力や電力インフラ関連銘柄も出来高を伴って大きく上昇しております。こうした動きは良い形で来週につながる可能性があるのではないかと思います。
続いて今週1週間の金利の動きですが
2年債利回り 週間-1.18％ 4.281％
5年債利回り 週間-1.08％ 4.415％
10年債利回り 週間-0.56％ 4.601％
と、来週の3年債、10年債、30年債の入札を前に一旦売られた形です。
ISM製造業価格指数が予想を上振れた点でもインフレ兆候を意識した売りもあるかと思います。
2025年の金相場（WSJ寄稿記事）について
昨年1年間でSP500のパフォーマンスを上回る上昇を見せた金ですが（YTDで約30％の上昇）2025年の金相場の見通しはどうでしょうか。
これについてWSJ寄稿記事を引用させていただき、のちに意見を述べてみたいと思います。
Wall Street Expects Gold to Glitter Again in 2025
（ウォール街は2025年に金が再び輝くと予想）
Big banks are forecasting prices rising to $3,000 in year ahead
（大手銀行は、来年には価格が3,000ドルまで上昇すると予測している）
2024年は金（ゴールド）ほど好調だった投資先は他にほとんどなかった。
金投資は2010年以来最高の年となり、過去最大級のリターンを記録してこの1年を締めくくろうとしている。金投資を好むウォール街の「ゴールド・バグ」は2025年にさらに価格が上昇すると考えている。
金価格は2024年に27％上昇し、1トロイオンス＝2617.20ドルをつけた（米国28日時点）。これはS&P500種指数の上昇率25％を上回り、テクノロジー株中心のナスダック総合指数の31％に迫る水準だ。
金先物は米大統領選を前に過去最高値をつけたが、その後下落している。
しかしこれは予想されていたことで、選挙結果を懸念していた投資家が安全資産とされる金から資金を引き揚げ、よりリスクの高い資産に戻しているためだ。
JPモルガン、ゴールドマン・サックス、シティグループのアナリストはいずれも目標価格を3000ドルとしている。その理由は以下の通り
・金利低下
米連邦準備制度理事会（FRB）がどの程度利下げするかはまだはっきりしないが、投資家は2025年にさらなる利下げを予想している。
金利が低下するほど、金を保有することの機会費用は低くなる。金には利息も配当もない。
利回り低下で目が覚めた投資家が、マネー・マーケット・ファンド（MMF）に保有する6兆7000億ドル（約1057兆円）の一部を、SPDRゴールド・シェアなどの金を組み入れる上場投資信託（ETF）に振り向けるとアナリストは予想している。
「これは金相場にとって最も強気な局面だ」とJPモルガンのベースメタル・貴金属戦略責任者であるグレッグ・シアラー氏は述べた。
・地政学的な不確実性
機関投資家も個人投資家も、国際情勢で緊張が高まると金に殺到する傾向にある。
中東やウクライナでの戦争に加え、ドナルド・トランプ次期米大統領が中国をはじめとする国々との貿易戦争をエスカレートさせると言明していることなど、2025年に向けて懸案事項は山積みだ。
インフレが再燃する可能性も投資家を不安にさせている。中国の投資家たちはここのところ、特に金の購入に熱心だ。
背景には同国の景気低迷や株安、そしてトランプ氏が対米輸出に関税を課すと脅していることがある。
・中央銀行による買い入れ
世界中の中央銀行、特に西側諸国との関係が緊張している国々の中銀が金を買いあさっている。
特に中国からの需要は旺盛で、ゴールドマン・サックスによると、同国の金保有量は2008年以降3倍余りに膨らんでいる。
2022年にロシアがウクライナへの全面侵攻を開始後に西側諸国がロシアに科した制裁は、一部中銀にドルベースの資産から離れるよう促した。
彼らはドル資産の代わりにより多くの金を保有するようになっている。
ゴールドマンのアナリストは、対ロシア制裁が「明確な転換点となり、多くの新興国の中央銀行にリスクフリーとは何かを再考させた」
と指摘している。
調査機関ワールド・ゴールド・カウンシル（WGC）が中銀上級幹部を対象に実施した2024年の調査では、29％が今後12カ月以内に金の保有量を増やす意向を示した。この比率は2018年に調査を開始して以来の大きさだ。
・産業需要の少なさ
金にとってもう一つの強みは、富の貯蔵以外にほとんど用途がないことだ。もちろん宝飾品はある。しかし、宝飾品は単に需要されるだけではない。
金価格が上昇し、人々が祖母の古い宝飾品をスクラップ業者に売る動機が高まると、重要な供給源となる。
JPモルガンのシアラー氏は「金には他のコモディティー（国際商品）のような産業界での重荷がない。貿易が混乱し打撃を受けた場合、他の商品は大きく下落する可能性がある」と述べた。
このことは、中国との貿易戦争で予想されるような経済活動の減速によって、金需要は銀や白金（プラチナ）など産業用途のある他の貴金属のように打撃を受けないことを意味している。
・モメンタム
金の上昇相場は長続きする傾向がある。金先物が20％余り上昇した過去6年間のうち5年は翌年も上昇が続いた。
そしてその5年間の平均上昇率は15％以上だった、とシティのアナリストは述べている。
20％以上の上昇後に下落した唯一の年は2021年で、前年に約25％上昇した後で3.6％下落した。
2024年後半の自身の株式投資行動を振り返ってみて ”ポートフォリオの安定感の少なさ” を感じておりました。個別株投資特有の偏りやファンダメンタルズ度外視のポジション調整が投資成績を大きく上下させてしまうのです。
こういった点で考えてもコモディティ（特に金）をポートフォリオに入れておく手法は安定感を出す一つの方法だと感じましたので、現在は組み入れるようにしております。
金に対しての投資方法はCFDで実際の金先物を売買する方法もあれば、金価格に連動するETFを買うのも一つ。
または金鉱株を購入するという選択肢の中で、私は実際に金鉱山から金を採掘して加工や販売をしている企業の株式を購入しました。
Agnico Eagle Mines Limited（AEM）というカナダの金鉱山採掘企業なのですが、ご興味があられる方は調べてみてください。
来週の経済指標と見通しについて
来週の注目は、金曜日に発表される12月の非農業部門雇用者数で、雇用水準と賃金の最新情報が得られる重要な経済指標です。
米国経済が堅調であることを示す証拠が増えている関係でFEDの高官は2025年末の政策金利をおよそ4％と見通しを立てております。
直近のCME Fed Watch Toolでは12月までに40bpの利下げを織り込んでおり、マーケットが150bpもの利下げを織り込んでいた昨年初めとは大きく状況が異なります。
トランプ次期大統領は1月20日の就任後、貿易関税や減税などの政策を発表し景気を押し上げインフレを刺激すると市場から予想されております。
ストラテジストの方々からは米国の金融政策は、インフレ率の低下や労働市場の低迷を条件とした利下げという新たな局面を迎えている、と指摘する声が散見されます。 それによって結果的に米国の金利が市場の予想よりも高くなるリスクがあることは認識しておくべき事でしょう。
ドルインデックスは先週末に年初来高値を更新いたしました。
強い経済データはドルをさらに上昇させる可能性が高く、強いドルに釣られて米国債利回りも上昇する可能性があります。
FEDは12月に政策金利を25bp引き下げましたが、将来の利下げ予想も引き下げました。 直近のFedWatchでは2025年にはわずか2回（50bp）の利下げを見込んでおります。
インベステックのエコノミストは、水曜日の議事録から、トランプ大統領が計画している政策が経済にどのような影響を与えるか、またそれが金利見通しにどのように反映されるかについて、各政策担当者がどのように認識しているのか、詳細が明らかになる可能性があると述べておりました。
金曜日の非農業部門雇用者数を前に、火曜日のJOLTS11月雇用者数、水曜日のADP12月民間雇用者数、木曜日の週間失業保険申請件数が、雇用市場の健全性に関する更なる手がかりとなります。
火曜日に発表される12月のISM非製造業景況指数や11月の貿易統計も、投資家が米国経済の好調さを測るために注目する重要指標ですので注目します。
また米国財務省は月曜日に580億ドルの3年債、火曜日に390億ドルの10年債、水曜日に220億ドルの30年債を入札しますので、この入札が堅調であれば金利は下がる可能性がありますので、注目したいと思います。
（以下に来週の経済指標を列挙いたします）
1/6（月）12月サービス業購買担当者景気指数 予想58.5（前回56.1）
1/6（月）12月マーケット総合PMI 予想56.6（前回54.9）
1/8（水）12月ISM非製造業景気指数 予想53.5（前回52.1）
1/8（水）12月ISM非製造業雇用指数 前回51.5
1/8（水）12月ISM非製造業物価指数 前回58.2
1/8（水）11月JOLTS求人件数 予想7.650M（前回7.744M）
1/8（水）12月ADP非農業部門雇用者数 予想143K（前回146K）
1/9（木）株式市場はカーター元大統領追悼の為休場
1/9（木）新規失業保険申請件数、失業保険継続受給者数
1/9（木）12月FOMC 議事要旨公表
1/10（金）12月非農業部門雇用者数 予想150K（前回227K）
1/10（金）12月平均時給（前月比）予想0.3％（前回0.4％）
1/10（金）12月平均時給（前年比）予想4.0％（前回4.0％）
1/10（金）12月失業率 予想4.2％（前回4.2％）
と、このように来週は12月の雇用に関する経済指標が目白押しです。
先月のFOMC会見時にパウエル議長は雇用と経済に関しては堅調と言える経済指標が出ていると発言しており、この点に関しては他のFED高官からもハト派のコメントが出ておりますので個人的にはさほど警戒はしておりません。
1月の相場を俯瞰的に見た場合、再来週が一番警戒される可能性が高いと見ております。再来週は現在FEDがタカ派寄りのスタンスに転換した12月CPI指標の発表、そしてその次の週明け20日はトランプさんが大統領に就任され関税について具体的な方向性が示されるでしょう。
この方向性がどのように示されるかとそれまでマーケットが上昇しているのかで値動きが変わって来ると思いますので、大口投資家さん達が来週どのような動きをするのかをまずはみたいと思います。来週引き続き大きく買いが入れば来週末辺りには一定の警戒を、来週がさほど強く無ければ銘柄物色などを考えてみたいと思います。
もう一つ、いよいよ来週から24’4Q（10月～12月期）の決算シーズンが始まります。来週の注目は10日金曜日のデルタ航空でしょうか、航空会社は原油価格やインフレ指標でもある航空旅客運賃が収益の鍵の一つになります。
10月～12月期は原油価格は下落傾向にありましたが、直近では上昇に転じておりトランプ政権が採掘を促す方向性もあれば、継承直前でバイデンさんがメキシコ湾東部だけでなく大西洋、及び太平洋での採掘権の売却を禁じる政策を取りました。
まだこれだけでは航空会社のガイダンスが弱くなるとは言い切れませんが、元々市場はトランプ政権では原油安になる方向で見ていたと思います。
この大統領令は既存のリースにおける採掘やその他の活動には影響しないとされておりますが、新規での海底採掘やガス開発を禁止し採掘権の売却も禁止する内容ですので多方面に影響がありそうな法令になりそうです。
この点に関しては週明けに引き続き情報収集してまいりたいと思います。
まとめ
先週の記事に年末の相場が下落した場合は年始に反発する可能性が高いと書いておりましたが、個人的に31日に仕込んだ銘柄が年明け2日間で大きく上昇してくれた事に安堵しております。
各社エコノミストさん達の2025年米国経済見通しも今のところは楽観の方向に向いており、パウエル議長も雇用と経済見通しにはハト派よりの発言をされておられますので現在の懸念事項は、トランプ政権の関税が実際にどのように発令されるのか、またその影響はいかほどのものか？と言う点に絞られてくるのではないでしょうか。
この点は実際に1/20以降になってみないと分からない部分ですが、もしこの影響が大小にかかわらず市場が織り込めた（短期的な売り等で反応）なら、その後は懸念事項が遠のく為4Qの決算内容に注目が移行すると思われます。
こうなると少しの間は純粋に決算内容が良い銘柄を買う（またはHold）方向と方向性が決めやすくなるので、投資家側としても判断しやすい相場展開が予想されます。ここで考えるのは2024年は限られた銘柄に多く資金が集まったというシナリオでしたが、2025年は同じ展開とは限りません。
Software企業でも裾野が広がってきましたし、新年早々の市場では電力インフラ関連銘柄や原子力発電関連銘柄、水素系燃料製造企業などが大きく買われ、今まで売られてきたクリーンエネルギー企業が見直される一面も見えました。2024年に株価が数倍になった企業が2025年にも同じ様に買われる訳ではありませんので、これらを踏まえながら相場全体の方向感を捉えて行きたいと思います。
個人的な方向感として2025年に押さえておきたい銘柄（セクター）は
電力インフラ関連銘柄
発電所銘柄
NvidiaとTSMC
ハイパースケーラー
金
資金の関係上これ以上広げ過ぎると投資効果が薄れる事も懸念しておりますので、しばらくはこの方向で様子をみたいと思います。
実際に年末に損失覚悟でかなり下がったところで買い直したり、新規で入り直したりした結果、年始の2日間でそれらが大きく上昇してくれましたので一旦の方向感としては間違っていなかったのかなと思っております。
こういった難しい展開での個別株投資というのは賛否両論あると思いますが、私個人としては仮に今年目標が達成できなかったとしても理論立てて相場を分析する事が未来の自分の知識や経験となり、これらの経験が後で必ず生きて来ると確信しておりますので引き続き個別株投資に邁進してまいりたいと思います。
最後までお読みいただきありがとうございました。読者様やフォロワーさんにとって有益な情報となりますことを心よりお祈りしております。
来週からはいよいよ4Qの決算シーズンに突入します、引き続き決算分析記事も書いていきたいと思いますので、2025年も変わらぬご愛顧を賜りますようお願い申し上げます。