超長期ビットコイン投資の向き合い方2024
インフレし続ける世界線で有効な手法とは？
※この記事は、超長期的にビットコイン投資をしている方を対象としています。
※本記事は全文無料で読むことができます。投資は自己責任でお願いします。
ビットコイン価格に関して私は「長期的に右肩上がり」というスタンスを持っていますが、その前提条件として、MMT理論が継続し、アメリカの株式指数も右肩上がりであることが必要です。この前提が崩れない限り、私はガチホ（長期保有）しつつ、状況に応じて一部利益確定をしています。
※MMT理論：最後に解説あり
ビットコインの価値は「1BTC=1BTC」
ビットコインの価値自体は誰にも分かりません。「1BTC=1BTC」という考え方が象徴するように、ビットコイン自体の価値は固定されている一方、各国通貨での価格は変動します。MMT理論を採用している国では、景気に応じて通貨の供給量をコントロールしますが、長期的には通貨の総量は増加しがちです。結果として、物価も上昇傾向になり、ビットコインも自然と価格が上がっていくと予測できます。
※1BTC=1BTC：最後に解説あり
MMT理論とインフレの関係
アメリカだけでなく、他国もMMT理論に基づいて通貨発行を増やしており、アメリカが通貨供給を抑えても、他国はバランスをとるまで発行を続けるでしょう。インフレが進むと物価が上がり、それに伴い給料も上昇するケースが多いです。したがって、インフレ前とインフレ後では、ビットコインの取引価格も長期的には物価と同様に右肩上がりになる可能性が高いと予想しています。
※最後に解説あり
ビットコインを株式指数と同様の投資として考える
ビットコイン投資を米国株指数への積立投資と同様に考えても良いでしょう。ただし、ビットコインは株式よりも価格変動が大きく、成長スピードも速いため、その点に注意が必要です。米国株指数が20年で2倍の成長を見込むとすれば、ビットコインは8年程度で同等の成長が期待できるかもしれません。
バブルとショックの頻度
米国株指数には10年に1度程度の頻度で「バブル」や「ショック」が訪れますが、ビットコインの場合は4年に1度（半減期単位）で類似のイベントが発生しています。また、米国株指数で1年に相当するイベントは、ビットコインでは1ヶ月ほどの短期間で起こると考えています。
資金の全額をビットコインに振り分けるのは慎重に
もし現在の投資資金を全てビットコインに振り分けたらどうかというと、これはお勧めしません。ビットコインの価格は変動が激しく、翌月に-80%の暴落がある可能性も否定できません。そのため、失っても良い範囲の金額を投資するのが良いでしょう。
ビットコインは「フィアット通貨の価値を保存するタイムマシン」
米国株指数やゴールド、そしてビットコインは、フィアット通貨の価値を保存する手段と考えることができます。現在の1万円をビットコインに置き、未来でその価値がどう変化するかを待つのです。例えば、現在100円のモノが数年後に200円で取引されるようになると、それを売却することで100円の利益が得られるという仕組みです。ビットコイン、ゴールド、米国株指数のスピード感は、ビットコインが最も速く、次にゴールド、そして米国株指数という順番です。
まとめ
ビットコインは、今のフィアット通貨の価値を保存する「タイムマシン」としての役割を果たすと考えています。将来的にインフレが進行する世界線では、ビットコイン投資は有効な手段と言えるでしょう。
より良い投資ライフを！
用語解説
MMT理論
MMT（Modern Monetary Theory, 現代貨幣理論）とは、政府の財政政策に関する新しい視点を提供する経済理論です。以下にその基本的な考え方を紹介します。
1. 主なポイント
MMTは、主に以下のような考え方に基づいています：
政府は自国通貨を発行する権限があるため、財政赤字は問題にならない：MMTでは、政府が自国通貨を自由に発行できる国（例えば、日本やアメリカなど）は、税収以上の支出を行っても破綻しないと考えます。なぜなら、必要があれば通貨を発行して支出を賄うことができるからです。
財政赤字は経済の安定を保つための手段：MMTの視点では、財政赤字を悪とみなす従来の見方とは異なり、景気を調整するための重要な手段と考えます。景気が悪い時には財政支出を増やし、経済を刺激するべきだとされています。
インフレーションが唯一の制約：MMTでは、政府支出にはインフレ以外の制約はないと考えます。つまり、過剰な支出によってインフレが加速する場合に限って財政支出の削減が必要だとし、それ以外の状況では赤字を気にする必要はないとします。
2. MMTの利点
雇用創出：MMTの提唱者は、政府支出を増やすことで完全雇用に近づけることができると主張します。
財政の柔軟性：経済が悪化した際に、政府が積極的に支出を増やして経済を支える余地があるとされます。
3. MMTへの批判
インフレのリスク：MMTには、インフレが発生するリスクがあると批判されています。特に、供給能力を超えて通貨を発行すれば、物価上昇が発生する可能性が高まります。
通貨の信頼性：国際社会からの信頼を損なう可能性も指摘されています。特に、MMTを過剰に利用すると、通貨の価値が下落するリスクがあります。
MMTは賛否両論ある理論ですが、政府の財政政策を再考するきっかけとなっており、近年注目を集めています。
「1BTC = 1BTC」
「1BTC = 1BTC」というフレーズは、主にビットコイン（BTC）コミュニティで使われるスローガンで、次のような意味を持ちます。
1. ビットコインの価値の不変性
「1BTC = 1BTC」というフレーズは、ビットコインの価値が法定通貨（例えば米ドルや円）などの相対的な評価に左右されない、という思想を表しています。ドルや円での価値が変動しても、ビットコインそのものの価値は1ビットコインであり続ける、という考えです。
2. 通貨の相対的な価値を超越
法定通貨は、インフレや経済状況に応じて価値が変動しますが、ビットコインはその供給量が限定されており、アルゴリズムで管理されているため、発行量がコントロールされています。このため、ドルなどの法定通貨と比較して価値が「安定」していると見なされ、ビットコインの本質的な価値を法定通貨に換算することが本質的ではないとされています。
3. 長期保有（HODL）の精神
ビットコインの価値が短期的に上がったり下がったりしても、長期的に保有することで最終的に価値が認められると信じる「HODL」（Hold On for Dear Life）の精神も表しています。このフレーズを使うことで、ビットコインの保有者が価格変動に惑わされず、ビットコインの価値が長期的に維持されるという信念を共有する意味合いがあります。
まとめ
「1BTC = 1BTC」は、ビットコインの相対的な価格ではなく、ビットコインそのものの価値に重きを置く思想を表現するフレーズです。ビットコインはインフレなどの影響を受けないデジタル資産であり続けるという信念の象徴とも言えます。
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