エビデンスがある以上最悪にも備えを。内陸直下型大地震が今起きたら。

（2020年4月25日）

長野県で地震が相次ぎ心配されている方も多いのでは。念のため、信頼のおける地質学者の方がずっと懸念を示しておられることについて、現在の日本の災害対策の弱点を絡めて指摘しておく。

それは首都圏での内陸直下型地震の発生について。

千葉近辺で地震が起き始めてから約2年。首都東京を台風の目のような空白地とし、その周辺をぐるりと回るようにして地震が発生してきた。GPSデータによる地表の動きから推察される地殻変動もそれに即したもの。残された北関東山地（秩父から昇仙峡あたり）で地震が発生すると、次は空白地である東京において内陸直下型大地震が起こる可能性があり、その時期は6ヶ月〜1年以内とも考えられるとのこと。

これは予言ではなく、あくまで科学的根拠に基づく予測。したがって時期的にピンポイントで発生時まで特定することはできないが、備えを想定しておくこと、そして強化しておくことはできる。

ドイツが今回のコロナ肺炎に、余裕を持って対処できているのは、8年も前にこのような感染症が起こりうるとのレポートが政府の研究所より出され、それへの対応策が練られ準備されてきたから（日経ビジネス）。

こんな時期ではあるが、予測が現実化した時不意打ちとなってしまってはどうしようもない。また、知っていたならなぜそれについて告知なり対策なりを呼び掛けなかったとも言われよう。

そもそも、関東地方に周期性の大地震が訪れているのは歴史上の事実。そして、過去のプレート境界型地震間の関連について次のような指摘もある。

869年におきた貞観地震は東北の太平洋沖合で起きたM8クラスの巨大地震。沿岸に大津波が押し寄せたことなども含め2011年の東日本大震災に類似しているが、その９年後に現在の関東南部に元慶関東地震（＝「相模・武蔵地震」）が発生している（NHK「災害列島」）。

少なくとも政府は今回のこの時期に巨大地震が重なった場合についての対処法は検討しておくべき。

特に問題となるのは、日本の避難所における社会的距離の不足。体育館で間仕切りもなくごろ寝を強いられるというのが日本のスタイル。これでは、避難所での感染拡大は避けようがない。一方で、イタリアなどの例を見ると、各家族ごとにテントが配布されるなど、社会的距離（Social Distancing）が確保されている（Diamond Online）。

各省庁とも手一杯ではあろうが、この事態だからこそ、最悪に最悪が重なることまで想定して備えておく必要がある。やっておくに越したことはないのだから。