特許検索式のNOT演算は注意する－NOT演算を使う際の留意点－

「知財情報を組織の力に🄬」をモットーに活動している知財情報コンサルタントの野崎です。

特許検索式を作成する際の演算子としては、

• AND

• OR

• NOT

の3つがありますが、私はNOT演算子はあまり使いません。というのは、NOT演算を用いると、欲しい特許まで除外されてしまう可能性があるからです。

そこで今回はNOT演算をどのように使えば良いのか？というテーマで解説していきます。

NOT演算の確認

まずは演算子について確認しておきます。

AとBという2つの概念（キーワードや特許分類）で母集団検索式を作成するとします。

A OR Bであれば以下のようになります。AもBも含めたいのであれば、これで問題ありません。

次にA AND Bであれば、AとBの重複する部分だけが抽出できます。こちらもAとBの2つの概念について開示されるものを抽出したい場合であれば問題ありません。

今回のNOT演算で問題になるのは、A NOT Bのケースです。

この場合、A AND BはNOT演算で除外されてしまいます。

私がNOT演算を使うシチュエーション