武器としての理系思考　武田邦彦

マスコミ、官僚、政治家、専門家……「既得権益者」のウソを看破せよ!
新型コロナから先の大戦まで日本の諸問題を徹底検証――
【│科学者の視点│論理的な思考力│】が身につく!

学問の、危険性

　学問というのは、「ここがわかっていて、ここがわかっていないということをはっきりさせないといけないものだ」

　学問は、下手をすると、一般の方々に大きな誤解を与えてしまいます。
　そして、時に多くの人の命や財産を奪ってしまうこともあります。
　武田先生の恩師は、学問の持つ危険性について教えてくれたのです。

本物の科学者

科学の基本原則として「科学は未来を予測しない」ということがあります。
これは案外と多くの人が見誤っているポイントでしょう。

　よく科学者と呼ばれる人が、「来年の予想」や「10年後の日本」など将来予測をするのをテレビで見かけますが、本物の科学者は安易に「未来”を予測しません。それはなぜでしょうか。
そもそも科学というものは、「わからないことがある」というのが基本になっているからです。
「私たちは森羅万象のうちのほんの一部しか知らず、ほとんどのことがわかっていない」、このような認識を持っているのが、本物の科学者です。

石油の真実

　2010年にNHKが朝のニュースで「石油はあと40年です」と言いました。1973年のオイルショックのときにも、やはりNHKが「石油はあと30年です」と言っていました。こちらも間違いだったわけですが、たしかに当時（1973年）としてはそういう“錯覚”をする可能性はありました。

　しかし、2010年にはもう事態ははっきりとわかっていたのです。
2000年からシェールオイルの掘削が始まると、2009年にはそこから石油が生産されるようになり、それがあと1000年ぐらいは持つだろうということもわかっていました。

「違うデータ」が出たら考え直す

　科学的判断というものをみるときに、データが出ていないときに発言する人のことを信用してはいけない。
　科学はデータで判断するわけですから、データの出ないときに発言するというのは、自分の個人的な思想から発言をしているということで、科学的ではないことがわかります。

　そのこととはまったく反対のことのように思うかもしれませんが、最初のデータと違ったデータが出たときに、それまでの発言を変えたり、考え直したりするということが大切になります。これが
　「違うデータが出たら考え直す」です。

新型コロナウイルスでお亡くなりになる人
は、実はほとんどいない！！

日本でインフルエンザや通常の風邪に罹る人は、1年に2000万人もいます。
一方、日本全体で病気や事故を含めたすべての死亡者は、2019年度の厚労省の統計によると138万1098人で、この数字は例年大きくは変わりません。

　そして、そのうち12～13万人が肺炎でお亡くなりになります。
厚労省の統計では主にウイルスや細菌による肺炎と誤職性肺炎に死因が分けられていて、2019年度の統計によるとそれぞれの死亡者は9万5498人、4万354人となっています。

　この数字も毎年、大きくは違いません。
　今度の新型コロナウイルスによる肺炎で亡くなった方は、2020年11月2日の時点で1773人でした。死因確認中の人が117人ということで、仮にこれがすべて新型コロナ肺炎だとすると2000人弱がこれによって亡くなったことになります。
　ウィルスや細菌による肺炎での死亡者を毎年10万人としたときに、今回の新型コロナウイルスでの死亡者はそのうちの約2%ということになります。
しかもその中には、もし新型コロナ肺炎に罹らなくても普通の風邪やインフルエンザによる肺炎でお亡くなりになっていたという人もいるでしょう。

　こうやって日本全体でみたときには、「新型コロナウイルスでお亡くなりになる人は、実はほとんどいない！！」という意外な結論に達することになるのです。

地震予知の利権

　東京大学を中心とした専門家たちが「地震対策の研究は、お金になるのでは？」と考えたのではないかと私は推察しています。

　そして、専門家たちが「地震は予知できる」という理屈をつくった上で、地震が起こりそうな地域を指定し、そこに多くの「地震計」を置いて観測をすることになりました。

　その観測値は時期を見計らって発表されました。
　それと並行して1969年に「地震予知連絡会」というものを設立し、その事務局を「国土地理院」に置きました。

　国土地理院は、国土交通省に置かれた特別の機関です。
　簡単に言えば、国の下請け機関のようなもの。その中に地震予知連絡会なるものをつくり、観測値などから「地震が起こりそうだ」と推定されたときには、地震学の権威と言われる人たちが直ちに集合して、3日以内に地態が起こるかどうかの判定をするというシナリオをつくったのです。

　このシナリオは、計画の綿密性やレベルをみると国交省のかなり頭のキレる官僚がつくったものだと思われます。要するに、新たな「利権」を創出したのです。

　さらに、1880年に設立されていた「日本地震学会」が活動を活発にし、松代群発地震以降は、地震の予知に関する発表があり、公益社団法人となって今日に至っています。

地震を予知することはできない！？：

　残念ながら「地展予知」はできないのです。

　地震というのはエネルギーが溜まって、それが耐え切れなくなりバンと弾けることで発生するわけですが、測定すればエネルギーの大きさ、つまりひずみの大きさがわかるという基本的な理論が間違っているからです。

　これは地震学会が間違ったというよりは、むしろマスコミが間違って伝えたという部分が大きい。
そこにいかがわしい学者と天下り先が欲しい役人が連携したという構図です。
　地態が発生するメカニズムはすでに明確にわかっていて、これはエネルギーと岩盤の中にある観題の大きさの2つで決まります。

地震の原理

　モノが破壊されるときには力の大きさと傷の大きさの2つがかかわってきます。
　破壊のエネルギーと傷の曲率半径、簡単に言えば「ひずみの大きさ」と「傷の大きさ」で決まるということです。
地殻に溜まったエネルギーと、地殻にできた傷の両方を正確に計測できるのであれば地震予知も可能になるでしょう。

　しかし現状をみると、「エネルギーが溜まっている」と言われる東海地方では大地震が起こらず、東日本大震災や熊本など内陸の直下型地震が起きたりしているところをみると、地震学は到底予知できるレベルまではいっていないと考えられるのです。

予知は不可能

　現状の日本において、地震予知はできません。
地震予知はできないのに、なぜそれができるかのように報道されているのかと言えば、その理由は単に予算配りのためだけなのです。

　地震予知ができるという雰囲気をつくることで、国の税金を耐震補強などの予算と使うことができるようにするために、NHKが地康警戒速報を流したり、地震予知の放送をしたりしているに過ぎません。

　そういうことをはっきりと頭に入れておくことが、自分および自分の家族を守るということになります。

地震予知は絶対に当たらない。
しかし、必ず地震は起こる。

この2点を調和させて、自分の生活に活かすということが重要なのです。

社会の衰退

　
　20世紀初頭にはドイツのマックス・ウエーバーという有名な社会学者が看破していたことでもあります。
　マックス・ウエーバーは今から100年前から「学問が好きで大学の教授になっている人はいない、政治が好きで政治家になっている人もいない」というようなことを言っています。そう考えるとこうした社会のゆがみというのは相当深いものがあるのだろうと思います。

　面白かったです。
科学者的検知から、偽物の情報の見分け方、とても為になりました。
「テレビで言ってたから」とか「NHKで見たから」「専門家が言ってた」「新聞に書いてた」「本で読んだ」
　これ全て、自分で取捨選択しなければ、本当がわからない場合がある。

　ダイオキシンしかり、メディアしかり、歴史認識や、たばこ、コレステロール、血圧の薬、コロナ、全て統計結果から真実を導き出すことが出来る。

　薬に至ってはもう、飲むのは必要ない場合が多い。
リスクが、がん、認知症、免疫低下なら、もう飲まない選択が是としか思えない。

　製薬会社に至っては国賊としか思えない。

　武田先生の本はとても為になりました、そして面白い。

　この本はおすすめです。