(2023年12月版)【平均利回り9.56%】米国高配当株20銘柄リスト

2023年12月6日現在で私が保有する米国高配当株の投資先リストを公開します。前回の記事はこちら。

2023年11月の米国株式市場は回復基調にあります。ちょうど前回の記事を書いた頃が底値で、そこから順調に上昇しており、12月に入って一服といった印象です。

７銘柄を入れ替えました

私は11月にポートフォリオの入替方針を大幅に変更し（前回の記事参照）、前回の記事時点と比較して７銘柄を入れ替えました。ちょうど入替時期（記事を書いた時）は米国株が悪い時期だったというのもありますが、あまりに下落が続いている株が多かったので改革を断行しました。

その結果、銘柄入替のおかげなのか、単に米国株がその後上昇したおかげなのか、どちらかは分かりませんが、現在のポートフォリオは絶好調です。配当をもらいつつ株価の含み益も +5.5%（今日時点）あり、申し分ない成績となっています。入れ替え後の配当利回りは最高の銘柄が21.3%、最低が5.24%、平均すると 9.56%と前回よりは低くなりましたが申し分ない利回りだと思います。ちなみに、今日現在で日本株で最も高い配当利回りは 6.94%なので、いかにこのポートフォリオが異次元かご理解いただけると思います。

今回からETFも入れました

今回からETFもポートフォリオに含まれています。現時点でポートフォリオに入れたのは２銘柄です。これは単に高配当というだけではなく、株価が下落傾向にないというのも考慮していますので、かなり厳選しています。

本当はもっと多くのETFをポートフォリオに入れたいと思っています。一般的にETFのほうが個別株よりは平均的に株価の変動が小さいので、ポートフォリオとして安定して好ましいと思うからです。ただ、ETFで個別株並みに高配当なものは少ないのと、下落傾向にあるETFは避けたいということで、今回は条件を満たす２銘柄のみをポートフォリオに加えました。

下落銘柄は除外しています

私のポートフォリオでは、配当利回りだけでなく株価も考慮して銘柄入替えを行っています。

いくら高利回りで配当をもらっていても、それ以上に株価が下落しては投資として何の意味もありません。高配当株投資家の中には、株価のことは気にしないと言っている方もいますが、さすがに長期下落するような株は保有対象から外したほうがいいと考えています。従って上記のような理由で、相対的に配当利回りの低い株に入れ替えることを認めています。

利回りは補正しています

高配当株投資で最も重要な指標は配当利回りですが、私は配当利回りを補正して計算しています。具体的には、直近の年４回配当のうち最も低い配当を４倍して年間配当としています。例えば、直近４回の配当が 17セント、17セント、17セント、15セントだった場合、通常なら年間 66セントと計算しますが、私は60セント（＝15セント x 4）で配当利回りを計算しています。同様に、10セント、10セント、10セント、0セントなら補正年間配当は 0セントです。

さらに、米国株には四半期以外の配当（私はボーナス配当と勝手に呼んでいます）がある場合もあるのですが、これも配当利回りには含めていません。要するに、確実に得られそうなものだけで利回り計算しているということです。この補正を行うと、ボーナス配当がある場合や直近４回の配当の大小が非常に大きい場合（時々見かけます）、あるいは過去１年以内に増配した銘柄の実際の配当利回りは私の補正利回りよりも高くなります。逆に、計算式から明らかなように、私の補正利回りより実際の利回りのほうが低くなることはありません。

銘柄選定基準

• SBI証券で取り扱いがあり、かつ売買停止されていない

• 四半期配当がある（四半期配当以外の配当がある場合も含む）

• 長期下落していない（長期とは概ね半年間）

• 以上を満たす米国株（ETFを含む）のうち、補正利回りが高い銘柄

単に高配当株が知りたければ、例えば SBI証券で配当利回り順に出力させればいいだけなので私のリストを買う価値は全くありません。しかし、単に高配当でも半分以上は上記基準を満たしていないので私の投資対象にはなりません。売買停止となっている銘柄も米国株スクリーナーでは出てくるので少々やっかい。売買可能で、かつ四半期配当があって、かつ安定的に配当を出して、かつ長期下落傾向でない、という条件は銘柄検索では分からず、SBI証券以外のサイトで銘柄を一つ一つ調べる必要があるので、地味に大変です。

この情報がどなたかのご参考になれば幸いです。

免責事項

• 本リストは私の保有株の情報提供が目的で、掲載銘柄の勧誘や推奨を行うものではありません。また、私は投資顧問ではありませんので、有料での銘柄推奨、売買指示、成功報酬、預託等金商法に関わる行為は出来ません。

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