SBI SCHDについて

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SBIのSCHDを100万円分、NISA成長枠で購入しました。そして失敗しました、の話。

そもそも、SBIのSCHDとは、正式名称「SBI・S・米国高配当株式ファンド（年4回決算型）」（愛称：S・米国高配当株式100）のことを指します。

このファンドは、米国上場の「シュワブ・米国配当株式ETF（ティッカー：SCHD）」に投資することで、米国の高配当株式に実質的に投資する投資信託です。

◆主な特徴
1. 投資対象：SCHDは、ダウ・ジョーンズUSディビデンド100インデックスに連動することを目指すETFで、約100社の米国高配当株式に投資します。
2. 低コスト：実質的な信託報酬率は年0.1238%（税込）と、同種のファンドの中で最低水準です。
3. 分配頻度：年4回（3月、6月、9月、12月）の決算で分配金を支払います。
4. 設定日：2024年12月20日に設定・運用開始。
5. 取扱会社：SBI証券のみで取り扱われています。

◆投資対象のSCHDの特徴
• 10年以上連続で配当を支払っている企業を選定。
• 財務健全性、配当利回り、過去5年間の配当成長率などを考慮して銘柄を選択。
• 2023年の配当利回りは約3.59%。

◆注目ポイント
• 設定時に596億円を超える申し込みがあり、ネット証券専用ファンドとしては過去最大規模の設定額となりました。
• 積立投資も可能で、長期的な資産形成に活用できます。

SBIのSCHDは、米国の高配当株式に低コストで投資したい投資家にとって魅力的な選択肢となっていますが、配当金に税金がかかるのです。

SBIのSCHD（正式名称：SBI・S・米国高配当株式ファンド）の配当金には税金がかかります。具体的な課税状況は以下の通りです。

◆課税の概要
1. 基本的な税率: 配当金に対して20.315%（所得税15.315%、住民税5%）の税金がかかります。
2. 外国税額控除: 米国で源泉徴収された税金（通常10%）と日本での課税の二重課税を調整するため、外国税額控除が適用されます。

◆口座による違い
1. 特定口座（源泉徴収あり）の場合:
• SBI証券が配当金に対する税金を自動的に計算し、源泉徴収します。
• 二重課税調整措置により、外国税額分が自動的に控除されます。
2. NISA口座の場合:
• 配当金に対して米国で10%の税金がかかりますが、日本国内では非課税となります。
• ただし、NISA口座では外国税額控除が適用されないため、米国での10%課税は還付されません。
3. 一般口座の場合:
• 確定申告が必要となります。

◆注意点
• 2020年1月1日以降、投資信託の分配金に対する二重課税調整制度が開始され、外国税額控除がより適切に行われるようになりました。
• 実際の税金額は、外貨資産割合や分配原資の状況によって変動する可能性があります。
• 具体的な控除額は、「投資信託分配金・償還金のお知らせ」や「年間取引報告書」で確認できます。

SBIのSCHDの配当金に対する課税は複雑な面がありますが、基本的には税金がかかると理解しておくべきです。ですので、それらを踏まえると、SCHDは特定口座で購入することをおすすめします。