首都圏マンションリセールバリュー発表！150％UPも続々と
東京カンテイ 築10年リーセール売価調査
東京カンテイは5月8日、2022年における新築マンション購入した築10年の中古マンションのリセールバリュー調査結果を発表しました。
首都圏の調査対象駅は398駅で、その平均値は132％。
リセールバリュー1位は「六本木1丁目」駅で251％と2.5倍という驚異の数字となりました。
また、都心への利便性が高く富裕層に好まれる住職接近エリアや城南方面が上位にランキングしました。
2022年首都圏リセールバリュー図
各エリアをそれぞれ見ていくと、驚くことに調査対象398駅の内、71駅が150％以上上昇し、100位のJR山手線「大塚駅」でも144％という高いリセールバリューが出ています。
逆にリセールバリューが新築分譲時の価格を下回った駅は、9駅。
都下や周辺3県の遠方になっています。
しかし、減少幅は軽微で90～100％が6駅（1.5％）、80～90％が3駅（0.8％）となっており、資産価値が大幅に減少しているマンションはありませんでした。
このデータから、この10年で首都圏で新築マンションを購入した人たちのほとんどが勝者だったという結論になりますよね。
（売らなければ意味ありませんが…）
山手線外側でのランキング上位駅
さて、ここからは首都圏山手線外側エリアでリセールバリューが高い10駅を見ていきましょう。
やはり山手線周辺の駅が多くランクインしています。
また、ここ最近人気だった江の島あたりがランクインしているのは面白いですね。
さらに、郊外でも大型のタワーマンション開発のエリアは強い人気がありそうです。
不動産種別ではマンション価格は独歩高
国土交通省が発表している不動産取引指数のグラフを見ると、戸建などと比較してマンション価格が独歩高であるということが良くわかります。
人気エリアは賃料も上昇
ここでは、上位リセールバリューエリアにおける賃料上昇率をまとめていきます。
どの地域も築10年の現時点での坪当たり賃料の方が新築時の賃料設定よりも上昇しているのがわかりますよね。
この傾向を踏まえると、実際の需給バランスにおいて都心マンションに強い需要があることがわかります。
住宅系の賃料が上昇しづらいと言われる日本において、このように新築時よりも賃貸単価が上昇するのは今までにはない傾向です。
これからの動向にも注目していきたいですね。
まとめ
22年の首都圏築10年マンションリセールバリューはほぼ全地域で新築時を上回る傾向でした。
山手線内側のエリアおよび城南地域においては150％以上の地域が多いのが特徴です。
職住接近、ブランドのある駅などを中心に価値が上昇する傾向が見て取れます。
人気のエリアは賃料上昇も顕著になっています。
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