結婚式キャンセル料減額のために今すぐやるべきこと５つ

2021年現在、新型コロナウイルスの感染拡大により、数多くの新郎新婦が結婚式を延期するかキャンセルするか決行か、今も悩ましい日々を過ごしていることと思います。

かくいう私も、昨年の緊急事態宣言中に結婚式を挙げる予定でしたが、無期限延期として現在の式場をキャンセルしました。キャンセルにあたって、情報収集や相談・交渉にかなりの時間を費やしたので、この知識を同じように困っている方のお役に立てたいと思い、この記事を書いています。
ブライダル業界への不信感も記事の公表に踏切った理由ではありますが、実際に記事の内容が業界に与える影響を考え、一部限定公開にしておりますことをご容赦ください。

また、この記事は式場との交渉を成功させる確率を限りなく上げることを目的としていますが、契約書やプランの内容は一人ひとり異なるため、キャンセル料の減額を確実に保証するものではないことをご了承ください。

【この記事の内容】
・キャンセル料負担を減らすための具体的な手順について
・契約書のチェックポイント

【こんな人に読んで欲しい】
・式場から提示されたキャンセル料に納得がいかない方
・式場とのキャンセル交渉が難航している・交渉材料が欲しい方
・一度現在の式場をキャンセルして、落ち着いたころに再度結婚式したい方
・結婚式を小規模にしたいのに式場が受け入れてくれない方

まず、式場との交渉にあたって、”いくらまでなら払えるか”、”最終的に結婚式をどんな形で挙げたいかorそもそも結婚式はやるのか”など、二人で交渉のゴールを決めておくことをおすすめします。
これから交渉を進めるにあたって、かなり時間と体力を消耗するからです。あらかじめ二人の妥協点や方向性が固まっていると、効率よく交渉を進められます。

それでは、以下にやるべきことをまとめていきます。

1. 式場と直接減額交渉
まずは式場に直接キャンセル・延期の場合の条件を問い合わせてみましょう。その際に気をつけるのは以下のようなポイントです。

・キャンセル料を問い合わせる前に、人数を減らしたりオプションなどを外して再見積もりをしてもらう
　⇒キャンセル料が見積もり総額の○%などとなっている場合、見積もり額が下がるとキャンセル料も下がるので有効です。式場にキャンセルを悟られると、何だかんだと理由を付けて出してもらえない可能性があるので「収入が減ったので式にかかる費用を見直したい」など伝え方に注意します。

・キャンセル料に消費税がかかっていないか確認する
　⇒一般的にキャンセル料には消費税はかかりません。（契約書に記載がある場合は除く）明らかに消費税がかかっている場合は減額交渉が出来ます。

・キャンセル料の内訳を出してもらう
　⇒実際に発生していない実費については払う必要はないと考えられ、交渉材料になります。会場を抑えておくための費用、などと説明された場合も、通常時とコロナ禍（特に緊急事態宣言下）では予約が入る確率は異なるはずなので交渉の余地があります。