ゴミと、ろくでなし選挙のアメリカは文明国か？
アメリカ選挙戦は波乱模様と、その後の展開に注目
「トランプ支持者の半数はろくでなし」
そんな誹謗中傷文言の飛び交う報道記事ですが、これもいつもの常套句でアメリカ的ですから、別段驚くに当たらないでしょう。そこにトランプ当選確実ムードの米大統領選、という下馬評に待った、と提言した意見があり、益々状況は不透明のようです。
ですから、中立を謳うAIにその予想に解答をお願いしたところです。まあまあ無難な回答で、こちらの注文に応えていない、というのが公平かなとおもいました。
ですから、関連記事を検索して、その行方を追ってみました。ときすでに1日後(日本はその後)ですから、影響はないと踏んで、大胆予想してみました。
一部(木村予想)報道ではトランプ圧勝、という見出しもありますが、前前回とは、まったく異なるケースですから、それも無理筋かとおもったり思案してしまいます。
まあまあ、なんだかんだと気になるアメリカですが、どうしてかといったらニュースが圧倒的に多いし、よく知っている(実はほとんど知らない)先進国家アメリカですから、戦後７０年も経っているのに、いまだに垂涎先進国の見本アメリカのように、親また兄姉のような存在として観ているわけです。だからその加護の下、何でも云えるわけですから有事勃発のときは「お山の大将」巨艦が発動する、といまだに誤認識している敗戦国日本です。
これもその一つですが、JAZZ界の巨匠「クイシージョンズ」の訃報が届いたり、JAZZファンとし黙祷するのが当然だったりします。
また、ジョン・レノンがニューヨーク市にある高級集合住宅ダコタ・ハウスで暴漢に殺害された４8年前の出来事など、今でも鮮明記憶として脳裏に残存しているのもアメリカの象徴的出来事でした。それについては自著ライブドアに書いてますのでよかったら読んでください。
■禅に共鳴したジョン・レノンの魂が生んだ「イマジン」と日本との絆
2021年10月16日記事 ジョン・レノンの人生追体験
ジョン・レノン射殺事件とは1980年12月8日22時50分ごろ、ビートルズのメンバーであるジョン・レノンがアメリカ・ニューヨーク市にある高級集合住宅ダコタ・ハウスの入口付近で銃殺された事件。
そうした諸々ニュース記事を日々、見聞してますから、まったく裏庭の芝生を見ているような、日常を写していますが、その実、私のように一度もアメリカに行ったことがない、という無精人でも、アメリカ全国ガイドも出来るわけです。もちろん解説はもっぱら日本語ですが。
さて、そのアメリカ大統領の選択は誰に、という切迫した時間ですが、大胆予想としてトランプ僅差勝利、と読んでます。
その根拠ですが、外交問題として経済人トランプとして中国とは、敵対しな姿勢がありEV車輸入関税100％課税といってますが、リップサービスの一つで現実問題、中国とは水面下で手を結んでいる、と私はそう読んでいます。(すべてはカネにつながる経済人であり、それは巨額投資家たちも全く同じ)
また、急接近の「イーロン・マスク」にしても、好感を持って優待している様が、有利に働いているようです。ともに、多岐多方面のエンターテイナーとして、経済人として、「人々に新しい明日の夢を与えるアメリカンドリーマー」、という期待感を抱かせる人間に見えるからです。
いずれにしても、どちらが勝っても負けても、アメリカは、それを機に大きく変わる、またそうせざるえないでしょう。
なぜなら、ヨーロッパ、そして中東、ロシア、朝鮮、さらに経済台頭著しい東南アジアの経済勃興など、すべてが同時進行しなから時間を走っている世界潮流は待ったなしですから。
そんな時、日本はなにーをすべきなのでしょうか。時あたかもヨーロッパEV戦略の大失態を横目に、さも「鬼の首」を執ったような揚々感に浸って、実は、そこに真っ黒な落とし穴策略があることを知らず、浮かれているガラパゴス諸島は、不沈なのでしょうか。
そこでつきなみな言葉「温故知新」ですが、老若男女子供幼児のいま誰もが手にしているスマホで、それを検索して意味を知ることは出来ますが、その日本の昔を知ってる人間が実際いないとなると時代考証の探しようがない、ということです。そして少子化がそれを倍速加速させる。
アメリカは、もともと、その還るべき時間帯が稀ですから、すべてが新しく創作する意欲の国、ということなのです。まったくそれは日本とは正反対の国柄であって、「ゴミの山街路」と揶揄されたとしても圧倒する武力で世界秩序を維持するという名目近衛はいまだ健在であり、それがアメリカだ、と大言壮語しても誰も文句がいえないパワーバランスなのです。
アメリカ選挙投票 x Grok 回答書
アメリカ大統領戦 トランプ有利
現在の情報に基づくと、アメリカの大統領選挙2024は非常に接戦となっています。ドナルド・トランプ前大統領が有利であるという見方もありますが、これは世論調査の結果や特定の分析に基づくものです。
世論調査の動き: いくつかの世論調査では、カマラ・ハリス副大統領がわずかにリードしていると示唆されていますが、他方ではトランプ氏が追い上げているとも言われています。例えば、ある調査ではハリス氏がリードしていましたが、同率やトランプ氏がリードする調査も存在します。
政策と戦略: トランプ氏は、特に経済政策を通じて支持者を引き付けようとしています。インフレや経済成長に関する問題を強調することで、多くの有権者に訴えかける戦略を取っています。一方、ハリス氏は環境問題や社会正義に関する政策で支持を固めようとしています。
選挙戦の最終盤: トランプ氏は、"内なる敵"という概念を使って恐怖や不安をあおり、それを解消する存在として自らを位置づけることで支持を集めようとしています。この戦略は、特に男性や若者の一部に効果を上げていると分析されています。 引用掲載
アメリカ選挙戦は波乱模様と、その後の展開に注目
トランプ当選確実ムードの米大統領選に、9割の的中率誇る学者が待った
9月時点と変わらずハリス有利を再確認、最終盤の選挙戦は波乱模様2024.11.3（日） 高濱 賛 JBpress
https://jbpress.ismedia.jp/articles/-/84149
大統領選の期日前投票をする人たち（10月31日、写真：AP/アフロ）
どちらの支持者がゴミか？
4年に1度の米大統領選は、投開票日まであとわずかとなった。
「高齢」を理由に降板したジョー・バイデン大統領だったが、後継者のカマラ・ハリス副大統領の応援演説で、ドナルド・トランプ前大統領の支持者を「ゴミ」と呼んでハリス氏の足を引っ張った。
ホワイトハウスは公式発言録作成に際し、所定の公文書作成手続きを踏まず、改竄後の内容を急ぎ公開した。
バイデン氏は10月29日、これまで人種差別発言で物議を醸していたトランプ氏を応援する白人コメディアンが、トランプ氏も出席していた集会で米領プエルトリコを「ゴミの島」と揶揄したことに対し、「ゴミはトランプ氏のサポーターズ（支持者たち）だ」と発言した。
トランプ氏も民主党支持者を「完全なゴミ」などと中傷したことがあるが、日常的に過激な発言をするためか、問題視されなかった。
ハリス氏は直ちに「誰に投票するかで、その人たちを批判することには強く反対する」と発言し、バイデン氏と距離を置いた。
2016年大統領選では、民主党候補のヒラリー・クリントン元国務長官がトランプ氏支持層を「惨めな人々」と呼んだことが敗因の一つになった。
ハリス氏は、この「悪夢」が再来したかのような発言に当惑の色を隠し切れずにいる。
経済、移民、LGBTQ、中絶など有権者に関心の高い政策をめぐって論争を繰り広げてきた大統領選は、最後の最後でお互いの支持者をゴミ呼ばわり。
選挙では「王様」であるべき重要な有権者を誹謗する話になってしまった。
認知症が囁かれるバイデン、トランプ両氏の脆さがいみじくも露呈したといっていい。
13項目でネガティブ度5以下ならハリス勝利
直前に迫った選挙はどうなるか。
これまで10回の大統領選の予想で9回、当選候補を的中させてきたアメリカン大学（首都ワシントン）のアラン・リクトマン教授（歴史学）が11月1日、「当選者はハリス氏」と打ち上げた9月の予測を再確認した。
同教授は、現政権の政策実行力、直近の中間選挙結果、現職力、与党指名候補者、短期・長期の経済など13項目を精査し、ネガテイブ要因が5項目以下であれば現職（正副大統領）が勝つ、と予測していた。（usatoday.com/story/allan-lichtman-shares-his-2024-presidential-election-prediction-the-excerpt）
リクトマン氏の予測を「先物買い」したリベラル系サイトのデイビッド・ロスコフ記者は、「2025年1月20日、米史上初の女性大統領、初の有色人種の女性全軍最高司令官、アジア系の行政府の長が誕生する」と誰よりも早い「予定稿」を打った。
（thedailybeast.com/forget-the-polls-showing-a-dead-heat-kamala-harris-will-win）
一方、各種世論調査では、以下のような結果が出ている。
●激戦7州支持率
トランプ：48.5％、ハリス：47.5％
●激戦7州選挙人数
トランプ：48.5％、ハリス：47.5％
●全米支持率
トランプ：48.4％、ハリス：48.1％
（realclearpolling.com/）
米国の世論調査だけでは「頼りにならない」と見た一部メディアは、英国の世論調査機関「レッドフェルド＆ウィルトン・ストラティジーズ」の世論調査結果を公表。
それによると、結果は激戦州7州ではトランプ氏の4勝1敗2引き分けと出ている。
世論調査結果で見る限り、トランプ氏は紙一重でリードしている。
（politpro.eu/prasidentschaftswahl-united-states-2024）
経営者の52％は「経済でトランプ」
トランプ氏リードの要因の一つは、何と言っても経済だ。
ビジネス・リーダー向けの「フォーチュン」の「CEO Daily」によると、雇用者1万人以上の米企業CEO（最高経営責任者）100人を対象にした聞き取り調査だと、「トランプ政権の方が経済は良くなる」と答えたのは52％、「ハリスの方が経済は良くなる」と答えたのは15％。
海外でも経済活動を展開する企業のCEOの30％は「どちらでも同じ」。「ハリスの方が良くなる」と答えた者は35％だった。こうした見方は投資家の動向にも反映している。
ハリス、トランプどちらに賭けるかの大統領選オッズでは、8月の時点では売り買いでトランプ、ハリス両氏ともに49.1％だったのが、11月1日現在、トランプ買い55.9％、ハリス買い43.6％と大差がついている。
市場関係筋は、「収益性（Profitability）、可能性（Capability）などからの判断に立った賭けに出ている」と見ている。（electionbettingodds.com/）
NYTは「トランプでは経済は悪化」と断定
ハリス氏を推薦するニューヨーク・タイムズ（NYT）の経済コラムニスト、ピーター・コイ氏は、11月1日のコラムでこうした動きに真っ向から反論している。
「トランプ氏で経済が良くなると信じる根拠は弱い。外国製品関税の値上げ、不法移民の大量国外追放による労働力低下、通貨政策などでインフレは加速するのは間違いない」（nytimes.com/newsletters/peter-coy）
こればかりは蓋を開けてみないことには分からない。
予測的中の学者を信じるか。市場の動きをウォッチする投資家の勘を尊重すべきか。
それは読者諸兄姉の判断にお任せしよう。 JBpress
「社会正義より経済」のトランプに多くの共感、バイデンの「トランプ支持者はゴミ」発言で足をすくわれるハリス
2024.11.4（月） 木村 正人 JBpress
「プエルトリコはゴミの浮遊島」
［ロンドン発］米大統領選の投票日が11月5日に迫ってきた。大統領選の予測で定評のある分析サイト「ファイブサーティエイト」（538、大統領を選出する選挙人の数）は共和党候補ドナルド・トランプ前大統領が民主党候補カマラ・ハリス副大統領を破る確率は51%と予測する。
英誌エコノミストもトランプ氏が激戦7州のうちネバダ、ウィスコンシン、ミシガン3州を押さえ、ジョージア、ペンシルバニア両州で五分の戦いを繰り広げており、56%の確率で勝利すると予測する。米紙ニューヨーク・タイムズは激戦7州でトランプ氏は5勝2敗と分析する。
劣勢のハリス氏にとどめを刺しかねないオウンゴールを決めたのが高齢による失言が日常茶飯事化している81歳のジョー・バイデン大統領だ。10月29日夜、ラテン系支持者たちとのビデオ通話でトランプ支持者を「ゴミ」と呼んだという騒動が持ち上がった。
トランプ氏の選挙集会でコメディアンがプエルトリコを「ゴミの浮遊島」と呼んだのをバイデン氏が批判した際に失言は飛び出した。「私が目にするゴミは彼の支持者（his supporters）だけだ。ラテン系を悪者に仕立て上げる彼（his）のやり方は許せない」
「トランプ支持者の半数はろくでなし」
ホワイトハウスはバイデン氏発言の全文を公開し、「supporters」は実際には「supporter's（joke）」だと説明。バイデン氏は、トランプ氏ではなく、コメディアンと彼のジョークについて言及したのだと苦しい釈明を強いられた。
バイデン大統領が「ゴミ」と呼んだ？ 11月2日、アリゾナ州スコッツデールでの選挙イベントで、ドナルド・トランプ・ジュニアの演説を聞くトランプ前大統領の支持者たち
トランプ氏は2016年の大統領選で民主党候補ヒラリー・クリントン元国務長官が「トランプ支持者の半数は私が『ろくでなしのカゴ』と呼んでいるものに分類できる」と発言して敗れたことと比較して、「ゴミとはもっとひどい」とあげつらった。
10年の英国総選挙でも時のゴードン・ブラウン首相（労働党）が欧州連合（EU）拡大に伴って激増した移民に不満を唱える女性有権者に対し「偏屈な女」と陰口を言ったことがマイクに拾われるハプニングがあった。有権者を悪く言う候補者は選挙に敗れるのが世の常だ。
米国はコロナ危機をきっかけに2021年4.7%、22年8.0%、23年4.1%、24年3.2%（推定）と4年連続で米連邦準備理事会（FRB）のインフレ目標（2%）を上回っている。累積だと4年間で21.5%のインフレだ。賃上げがない限り実に17.8%も購買力を失ったことになる。
以下割愛
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