パーソナルトレーニングジムがコロナに対応するための３つのステップ

コロナで来店が減ってしまった
そのようなパーソナルトレーニングジムも多いかと思います。

これからどのようにサービスを続けていくか。コロナ前のようなサービスを続けていくことは出来るのか。経営に関する心配は尽きません。

今回は、パーソナルトレーニングジムがコロナ渦またはコロナ後を見据えてサービスを行なっていく３つのステップを紹介していきます。

パーソナルトレーニングジムは、コロナに弱いサービス

そもそもパーソナルトレーニングサービスは、コロナに弱いサービスです。
なぜなら、パーソナルトレーニングは、基本的には売り切りの商品であり、常に新しい契約を行わなければいけません。

このビジネス形態をフロー型といいます。

フロー型のビジネスは、今回のコロナ渦のように、人の動きが少なくなると、すぐにダメージを受けてしまいます。

フロー型に対して、継続的に月額会費など支払うビジネスモデルをストック型といいます。

フィットネスジムでは、月額会費を払うビジネスモデルは一般的ですね。

ストック型のビジネスは、客足が遠のいても、すぐには売り上げは減りません。ストック型に対してコロナ渦に強いビジネスモデルと言えます。

戦略的にストック型ビジネスへ変化させていく

フロー型ビジネスからストック型のビジネスに変化させることは、コロナだけでなく、様々なメリットがあります。

しかしストック型は売り上げを積み重ねる必要があり、すぐに多くの売り上げを作ることは簡単ではありません。

そこで次のように、段階を踏んで戦略的にストック型のビジネスモデルに変化させていくことが大切です。

STEP1:空いたトレーニングエリアを時間利用できるようにする

コロナで来店できなくなった会員様の中には、「密」を避けるために来店できない会員様も少なくありません。
そこで空いてしまったトレーニングエリアを時間ごとに会員様に貸し出すレンタルサービスを提供します。

対面サービスは受けることはできないけれど、トレーニングはしたい。そんな要望を応えるために、パーソナルトレーニングジムのエリアを有効活用できます。

ここで大事なことは、小さな金額でもいいので、必ず月額会費を組み合わせた料金にします。

例えば

月額料金 + 利用制限（月10回までなど）
月額料金 + 利用毎の料金（一回毎に300円など）

です。

（Smart Fitness Gymで対応可能）

またSmart Fitness Gymを導入し、無人で貸し出しを行うことで営業時間外でも売り上げを作ることが出来ます。

システムを利用することで、新たな売り上げを作ります。

STEP2:時間貸し専用トレーニングエリアを作成する（補助金申請）

パーソナルトレーニングジムの空き時間を有効活用できるようになったら、次に月額会員専用のレンタルトレーニングエリアを検討しましょう。

より多くの会員に月額で使っていただけることで、ストック型の売り上げの増加を行います。

またこの段階になると、パーソナルトレーニングサービスとの相乗効果も期待できます。

パーソナルトレーニングのお客様がレンタルスペースの会員になり、レンタルスペースでトレーニングを行なっていた会員が、またパーソナルトレーニングサービスのリピーターになっていきます。

しかし、レンタル専用のスペースを作るには、ある程度の資金が必要なります。そこで補助金を活用します。

オススメの補助金は小規模事業者持続化補助金です。
小規模事業者持続化補助金は、小規模（フィットネスジムなら常勤２０人以下）の企業が50万円, 2/3まで補助し、採択率も60-80%となっています。

この補助金を利用して、出費を抑え、月額会員専用トレーニングエリアを作成することが出来ます。

STEP3:小規模レンタルジムを併設する

最後に小規模レンタルジムを併設します。パーソナルトレーニングジムの施設の広さによっては、ステップ２の月額会員専用ジムエリアで対応したり、パーソナルトレーニングジム自体を広い場所に変えるなど、対応することも出来ます。

要するに月額会員専用ジムエリアを広くすることです。

ここまで月額会員の売り上げを伸ばすことが出来たら、フロー型とストック型の両立したビジネスモデルに変化できたと言えるでしょう。

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本日紹介したパーソナルトレーニングジムの強いビジネスを作る方法と補助金活用は、Smart Fitness Gymで始めることが出来ます。

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