妄想未来年表 from 2025 to 2100
Expect the unexpected
ここに書いてある内容は全てフィクションです。
なので、ただの妄想です。ですが、現実として起こりうる場合もあります。
いつ、何が起こるか・・・ 未来のことは誰も予測不可能。
※ 内容は加筆・修正・削除する場合があります。
2020年代
2026年
・ 生成AI対策法案が国会で可決される
人の声帯・顔、人体の部分形状などが知的財産として認められるよう
になり、本人の許諾なしに商業目的などの利用が全面禁止となる。
・ 高精度生成AIによる株式・債権の電子取引が可能となる
従来から運用されていたロボット取引よりもはるかに高い予測精度を
持つ、アセット・マネジメント・フォアキャスティングシステム
(Asset management forecasting system)を搭載し、より精度が高い
リスク回避機能を含んだ資金運用が可能となる。
2027年
・ 職員採用数減少に伴う警察署職員の職務を補完するため、
"サイバー警察隊" が各都道府県に設置される
警戒ドローンによる24時間自動監視。また自動運転警察車両による
所轄内の巡回パトロールおよび自動通報を担う。
人口密集地域では常時自走式ロボット警察を運用開始する。
逮捕権限を有し、不審者や犯罪者対応のため、電磁警棒、発射式捕獲
網、マグネシウムフラッシュ閃光弾、犯人追尾用小型GNSSアンテナ
内蔵ペイント弾、対人フォーカス型軽衝撃波発射装置を搭載。
・ 島しょ地域に配備されていた陸上自衛隊のPAC-3が能力不足により
運用終了
マッハ13を超える極超音速ミサイルに対し、PAC-3やレールガンでは
迎撃能力が足りず、代わりに対極超音速ミサイル迎撃用超高出力
レーザー砲が配備され、飛翔体を60km～80km手前で捕捉・迎撃可能
になる。
2028年
・ 高齢者への運転免許取得に関する法律が改正され、運転操作ミスによる
交通事故発生抑制のため道交法が改正される
65歳以上の運転免許は2年毎更新に変更。ゴールド制度は適用されなく
なり、道交法に関する試験や運転操作確認検査が必須となる。
70歳以上では、運転免許更新が1年ごとになり、道交法に関する試験と
新たに運転操作および危険予測を含めた安全運転適性検査が導入
される。また、持病などの申告漏れを防止するため、医療機関受診
情報や病歴データが警察のシステムで照会可能となる。
安全運転適性検査は最寄りの自動車学校もしくは居住地管内の
運転免許試験センターで実施可能。
試験・実技検査とも免許更新期限から３カ月以内に合格にならなかっ
た場合は免許取り消し処分となる。
また、65歳以上の運転免許保有者に対し、運転操作ミスなどによる
傷害・死亡事故を起こした場合、執行猶予無しの実刑が科される。
・ 自動運転車両専用のデジタル免許証が交付されるようになる
AD4以上の車両を自動運転で移動する場合、車両側でデジタル免許証に
よるID認証が行われると、普通運転免許を所持していなくても走行が
可能となる。 ただしAD3以下の車両で普通運転免許を所持せずに運転
操作をしていた場合は無免許運転となり、免許停止もしくは
免許取り消し処分が科される。
AD3以下は免許資格保有者による運転者搭乗が必須のため。
・ 自動運転車両法案が国会で可決される
AD4以上の自動運転車両について、搭乗者の運転操作なしに
傷害・衝突事故を起こした場合の車両および車両保有者に対する
責任割合をメーカー10：所有者0で決定する。
・ ペーパードライバー防止法案が国会で可決される。
AD4以上の自動運転車両を除き、運転免許保有者が年間を通して
自ら運転操作を行わず、年間の総運転操作時間が100時間未満の
場合や未運転操作期間が6カ月以上存在する場合、免許更新を行う
ことができなくなる。
また、免許保有者の運転履歴を把握するため、国内にある登録車両全車
に対しドライビング・オペレーション・モニタリングシステム
（Driving Operation Monitoring System）の搭載が義務付けられる。
高齢者の運転状況なども随時チェックされ、運転操作ミスなども
記録データとして収集される。
収集データは専用通信回線を通じて、運転免許試験センターが
管轄する統合情報処理管理システムに随時書き込みが行われる。
2029年
・ コンタクトレンズ型超小型端末が開発される
網膜に直接、情報が表示され、インターネット接続により情報取得が
可能。また端末装着状態であれば、目の前で見ている景色や映像の
録画・再生が可能となる。
・ 道交法が改正され、自動運転車両走行専用帯が高速道路に設置される
一般道では、朝夕通勤時間帯の6-9時および16-19時についてAD4以上
の自動運転車両走行専用帯が設置される。
また、自動運転車両への故意による衝突死亡事故については、
懲役25年以上および自動車運転免許の取り消しおよび運転免許再取得
の永久禁止の法案が国会で可決される。
・ 選挙制度がデジタル投票制度に置き換わり、リアルタイム開票方式が
導入される
投票システムについては不正防止のため、改ざん不可能な ”4Dデジタル
フィンガープリント方式" が採用される。
・ 有人ドローン法案が国会で可決される
ドローンを使用して日本国外への移動・逃亡、また、空港・官公庁
施設、政府・自衛隊・警察関連施設などの飛行禁止区域で航行した
場合、懲役15年以上200万円以下の罰金が科される。
・ 車両盗難防止法案が国会で可決される。
外国人や大規模な窃盗団による、車両盗難や海外への転売事件が
後を絶たないため、国内で四輪・二輪を製造する自動車メーカーに
対し、脱着や容易に発見されることが不可能な "超小型GNSSアンテナ"
の装着を車体番号登録とともに義務づける。また、車両外部からの
アクセスによるドア解錠やエンジン起動ができないよう、車両搭載の
コンピュータ（BCM: Body Control Module および ECU: Electric Control
Unit）に自動検知ロックシステムを搭載し電源を遮断する。
2030年代
2030年
・ 北極海の氷が全て無くなり、ユーラシア大陸、北米、南米の氷河が
急激に減少
南極大陸の氷は急速に解けはじめ、海面上昇が顕著になる。
日本の主要都市・首都圏にある各都道府県庁は機能維持のため、
内陸の山間部へ移転計画を開始する。
また、一般の居住地域や企業については居住継続、経営継続が
困難となり、日本政府を通じて海外への移住選択を各国と協議開始。
2035年までに海外移住を完了させる。
・ 光半導体AIチップを搭載した完全自動運転（AD5）の車両が
発売開始になる
走行中の天候や道路状況を含め、周辺車両の走行予測や走行経路上の
危険予測を可能にしたAIハザードプリディクションシステム
(AI Hazard prediction system)を世界初搭載。 また、GNSSなどの
全球衛星測位システムによる位置情報が無くても、自立走行が可能。
欧州ですでに採用されている ”eCallシステム" の改良型が標準装備と
なり、事故による衝突や、AIカメラによる ”あおり運転” などの
危険行為を検知した場合、車両の位置情報と共に自動的に
警察・消防へ通報される。
また、搭乗者が走行中に体調不良や突発的な病気に陥った場合、
車内にあるAIカメラが自動診断を行い、最寄りの病院へ自動通報し、
運転計画を自動的に変更して病院へ向かうことが可能になる、
パッセンジャーモニタリングシステム（Passenger Monitoring
System）を搭載。
2031年
・ リニア中央新幹線が品川ー名古屋 間で開通する
・ 気象庁がAI地震予知システムを運用開始する
2010年代から開発が進められていたAI地震予知システム
（Artificial Intelligence Earthquake Prediction System）が運用開始
となる。従来のスーパーコンピュータとは異なり、量子コンピューター
をベースとした光半導体によるネットワークシステムによって、
世界各地で発生した過去数千年から数万年期間の地震情報や調査データ
を元に、地震の瞬時解析と予知が可能になる。
・ 自衛隊で運用されている航空・船舶・戦車などが一部無人化
10代～30代の若年層の人口減少による、自衛隊の採用者数が急減し、
組織および各基地、駐屯地の運用・維持のため、一部のジェット戦闘機
を除き自衛隊専用車両、戦車、輸送機、警戒機、潜水艦、イージス艦
での無人による運用が開始。
また、これまでなかったドローン機搭載専用の航空母艦が新たに
採用される。また、 ”陸海空統合制御戦術作戦司令システム”が運用開始
され、全ての無人機による24時間常時警戒が行われる。
通常のインターネット網や電話回線を一切使用せず、独立したシステム
のため、海外および外部からの介入が不可能。
2032年
・ 月資源採掘開発が始まる
各国共同参加による世界月面資源開発機構がスタートし、月面への
採掘設備や発電設備が建設される。地球への潮汐力や太陽公転軌道
および地球の自転速度への影響を考慮し、月で採掘された資源の
地球への持ち込み禁止条約が国連で可決される。
・ 海水からリチウムなどのレアアース精製技術が確立・量産化され、
外国からの輸入がほとんど必要なくなる
また、水資源確保のため、海水から飲料水を製造する超大型プラント
が日本をはじめ、世界各国で建設が始まる。
・ 郵便事業の集配・仕分け業務を大手物流会社へ売却
人手不足や、集配・仕分け業務の効率化を図るため、大手物流会社へ
事業を売却する。
また、切手やはがきの事業については配達コストに見合った価格設定
の見直しを行い、将来的に廃止する方向で検討。
お年玉付き年賀はがきについては、年々発行枚数が激減しており
2035年をもって終了する。
2033年
・ マイナンバーカードに変わる生体IDチップが開発され、体内埋め込み型
のデジタルマイナンバー法案が国会で可決される。
これに伴い、証明書類の作成・発行が全て廃止され、本人ID認証のみ
となる。学歴・職歴・免許資格・ビザ・銀行口座・納税・病歴・
婚姻離婚歴・戸籍・転居履歴・リアルタイム移動履歴・犯罪歴などが
全て管理できるようになる。装着適用年齢については議論中。
・ 小中高で通学・リモート授業の選択が自由となり、全科目が小学校
から単位取得制に変わる
制度運用開始に伴い、小学校5年から飛び級制度が導入され、中学・
高校・ 大学への進学が可能となる。高校および大学への飛び級試験
合格者には、全額学費免除が適用される。文部科学省による ”未来人材
獲得プログラム" の一環。
・ 教職員数の急激な減少を補完するため、各学校でAI教職員による授業・
配信が可能となる
2034年
・ 公務員および一般企業の定年退職年齢が70歳まで引き上げられる
これに伴い、年金支給開始年齢を75歳まで引き上げる。ただし、
70歳退職直後から年金を受け取ることは可能。受給開始年齢に応じた
年金受給額が再設定される。副業や自営業・事業主により年間収入が
500万（従来は456万円以上）を超える年金受給資格者は、法改正に
より、年金受給停止扱いとなり、250万円以上（従来は218万円
以上）では月額支給額が減額となる。また、70歳退職時点での保有資産
が支給開始の審査対象となり、現金2000万円以上の保有もしくは相当額
の有価証券や不動産の保有が認められた場合については、年金受給開始
年齢や支給額が見直しされる。低所得年金受給者層の生活維持が目的。
2035年
・ 月面に長期滞在可能なホテルの建設が開始される
居住区域は地下200m付近に建設し、放射線・宇宙線被ばく対策のため
厚さ3m以上のウォーターウォールを設置。
・ 月面に宇宙空間での構造物建設用として、鋼材生産プラントが
建設される
原料の大部分を、月で採取された鉱物資源を活用することで、
地球で生産し、運搬するよりも大幅なコストカットが可能。
・ デジタル政府としてサイバーガバメント（Cyber government）の
運用が開始される
全ての中央省庁がAI型セントラルコンピュータで連携され一括管理
される。労務・予算管理・人員配置、法律の施行による整合性確認など
をシステム側で運用する。
・ 国会の衆議院・参議院のニ院制が廃止され、一院制に改編される
国会議員の定員数は141人に削減される。一都道府県あたりに3人
までが定員となる。
・ NTTが固定電話機の契約を終了し、モバイルのみのサービスに
切り替え
法人事業者のリモートワーク化および個人や世帯での
固定電話契約数の急激な減少のため。
2036年
・ 光半導体と生体型半導体のハイブリッド型AIチップを搭載した
超小型原子力電池内蔵アンドロイドレイバーが完成する
労働基準法が改正され、一部の職種でアンドロイドレイバーによる
代行労働が可能となる。
一般向けにアンドロイドレイバーのリース・販売が開始され、
自身の代わりにアンドロイドレイバーが企業や工場で働けるように
なる。これに伴い、アンドロイドレイバーによる派遣会社が
世界的に増える。
また、アンドロイドレイバーの兵器転用の全面禁止条約が
世界標準として締結される。また、不測の事態に備え、
アンドロイドレイバーには緊急停止装置が標準装備される。
・ アンドロイドレイバー雇用法案が国会で可決される。
従業員数300人以上の会社では、アンドロイドレイバーの雇用比率を
30％までに制限する。人の雇い止めや不採用による失業者増大を
防止することが目的。ただし、病院や介護事業などに従事する場合は
特例を設け、事業が滞りなく継続できるよう支援する。
事業用ではない個人が保有できるアンドロイドレイバーについては、
厚生労働省への申請・承認・登録が必要で、最大3体まで保有が可能。
そして、厚生労働省内に ”アンドロイド運用管理局” が新たに設置
される。また、アンドロイドレイバーには日本国籍が与えられ、
海外への無断持ち出しが禁止され、人と同じビザ申請が必要。
・ 警察・自衛隊・消防でのアンドロイドレイバーの運用が始まる
・ 第7世代ジェット戦闘機の運用がアメリカ・ロシア・中国・フランス・
イギリス・ドイツ・イスラエル・北朝鮮で始まる
戦闘員の搭乗が不要となり、随時、戦術・戦闘予測を組み直すことが
可能なタクティカル・フォアキャスティングシステム
(Tactical forecasting system)を搭載し、AIによる オートマニューバ
リングシステム (Auto maneuvering system) で最適な飛行モードが
選択される。また、エンジンはベクタリングノズル搭載デュアル
スクラムジェットエンジンを採用し、人の搭乗がないため極超音速
での飛行および対敵回避運動が可能となる。短時間では大気圏外での
飛行も可能となる。ジェット戦闘機の完全無人化が加速。
2037年
・ 長寿命に関係する ”テロメア" と "サーチュイン遺伝子" に関する仕組み
が完全解明される
細胞分裂を重ねることにより減少するテロメアの長さの再生と、
サーチュイン遺伝子を起動させるためのワクチンが開発される。
・ 脳内埋め込み型の超小型通信用チップと長期記憶型ストレージチップ
（容量10 petabyte）が開発される
人と人がダイレクトにコミュニケーションできるようになる。
スマートフォンが必要無くなり、全ての言語間で瞬時翻訳が
可能となる。
2038年
・ 世界的な気候変動が常態化し、食料難および飲料水の確保が
困難となる
食料や水資源確保による争奪戦のため、ヨーロッパ、アフリカ、
北米・中南米、アジアで長期的な紛争や戦争が勃発する。
また、人口抑制のため脳内去勢 (性欲や生殖行為をつかさどる部分の
除去を行う) の方法が確立される。
・ 民放・NHK全ての放送局が統合型インターネットコンテンツ
チャンネルに組み込まれ、TVによる放送事業が終了する
NHKは一部が民間事業者に売却され、公共放送団体としての役割を
終了し解体される。
また、地上波デジタル・BS・CSなど、TV媒体での情報送受信が終了
する。TV放送受信機の販売がなくなり、インターネット専用
ディスプレイに置き換わる。TV放送約85年の歴史に幕を閉じる。
ネット世代層の増加や、2010年代からのTV視聴者数の急激な
減少が要因。
2039年
・ 企業の不正や経営状態を24時間監視するためのリアルタイム式
AI監査システム（AI audit system）が全ての企業に導入される
資金の流れや労務管理が全てデジタル管理され、不正の横行や
法令順守を満たせなかった企業には業務停止命令や刑事罰が
科される。企業からの情報がリアルタイムで国のAIシステムに
収集され、随時チェックを受ける。国が定めた基準により、
各企業は年単位でランク付けされ、AからEまでのランクが
与えられる。優良企業は "A" 、努力義務が必要な ”E” など。
・ 日本国内にある全ての原子炉が廃止され、一部が核融合炉に
置き換わる
・ 完全無人医療システムが稼働開始する
人間の医師と同等のスキルと知識を持ったアンドロイドレイバーによる
診察・手術が可能になる。医師・看護師不足などを補うため、
救急医療や、24時間対応の完全無人化病院が設立される。
・ 世界で初めて重力子（グラビトン : Graviton）の存在が確認される
2040年代
2040年
・ 海水温の上昇が急加速し、冬季でも深海層で海水温が下がらない
状態になり、地球の平均気温が28℃に達する
五大陸の氷河、および南極大陸の氷は全て消失し、現在よりも80～
100m海面が上昇する。海面高度に近い平野部の大部分が水没し、
日本の国土は約30%以上が海中に消失する。
日本では四季がなくなり、年間を通してほぼ夏のみとなる。最高気温
は8月で52℃を記録するようになる。
一年中高温多雨の気候に変わり、台風が関東以北の高緯度でも発生
するようになる。多くの農作物は工場で生産され、季節を問わず
収穫が可能となる。
・ 赤道上空に長さ800km 幅60kmのマイクロ波無線エネルギー送信用
太陽光電池パネルシステム “ クエタ（Quetta）” が展開される
宇宙から送信された高出力マイクロ波は、地上にある受信設備
で電力に変換される。年間発電量は4,800exaW（エクサワット）。
また、発電効率と電力単価の競争に太刀打ちできず、地上で
メガソーラーなどの太陽光電池パネルによる発電を行っていた
全ての電力事業者がソーラー発電事業から撤退する。
・ 消費税改正法案が国会で可決され、25％まで増税される
防衛費・福祉/教育対策・60歳以上の中・高齢層の増加、および
度重なる災害に対する国費での支援に対応するため、消費税を
25%まで増税する。
2041年
・ 世界共通デジタル通貨が制定され、ドルをはじめとする各国の現物
通貨が全て廃止される
これに伴い、各国間通貨変動相場制も廃止される。
・ 未来疾病予防法案が国会で可決される
生後まもなく、遺伝子ゲノム解析検査を受け、寿命予測を算出
（本人には非公開）し、各年齢で発症する恐れのある病気を未然に
予防するため、国費全額負担で遺伝子治療を施すことが可能となる。
増大し続ける医療費削減が狙い。
2042年
・ 人口抑制法案が国会で可決される
2030年代から急激に進んだ海面上昇によって、居住域が急減したことや
農作物の収穫困難により、人口抑制策が実施される。
未成年や性犯罪者への脳内去勢処置も実施可能となり、2075年までに
日本の人口を5,000万人程度に留めるロードマップが公表される。
・ 人や動物の凍結保存による長期休眠状態が技術的に可能になる
火星などへの惑星間移動や絶滅危惧種動物の保護を目的として、
凍結保存による休眠状態を長期間維持することが可能になる。
2045年
・ 太陽寿命の正確な値が算出され、人類存続のため、他恒星圏への移転
計画が国連で合意される
移転計画実行のための ”セカンドアースプロジェクト（Second Earth
Project）” が立ち上がる。フィジビリティスタディとして、各国から
希望者を募り、約10万人程度を他恒星圏へ移住させるための移動体に
搭乗させる。2075年から試験開始。
2048年
・ アンドロイドレイバーによる地球外惑星探索ミッションが始まる
火星より遠方の木星・土星・天王星・海王星・冥王星、そして
金星・水星へ、アンドロイドレイバーによる探索隊を派遣し、
水や鉱物資源、未知の物質を探索することが主なミッション。
2050年代
2050年
・ 体外独立型の人工子宮体カプセル装置が開発され、先天的な理由や
治療困難な不妊などを解消する目的とした妊娠・出産が可能になる。
受精卵を投入すると人の胎内の場合と同じサイクルで成長し、出産が
可能となる。また、人工子宮体カプセル装置による妊娠・出産の
法案が国会で可決される。ただし、卵子・精子への遺伝子操作や
人為的加工については全面禁止。
2051年
・ 放射性物質廃棄に関する世界基準が制定される
増大する再利用が不可能な放射性物質について、地中による埋設保管が
困難な場合は、2050年から稼働開始した宇宙エレベータを利用し、
宇宙ステーションからシャトルロケットによって太陽近傍へ接近し、
廃棄用ポッドに格納した放射性物質を太陽へ向けて射出して、
自然焼却する。地上からのロケットによる輸送は事故による放射能拡散
の危険があるため禁止する。
2052年
・ 分子動力学を応用した、タンパク質型ナノロボットが運用可能になる
がん・血管疾病・臓器疾患など、ほとんどの病気が治療可能になる。
薬を一定期間投与した後に体内で分解されるタイプと、投与してから
数カ月から数年間体内で稼働し続ける監視型タイプが開発される。
また、保険適用が可能となる。
・ 地球の気温や海水温上昇を抑制するため、北半球上空および南半球
上空、赤道上空に太陽光制御パネル “スーパーゼウス（Super Zeus）” が投入される
長さ3,000km 幅500kmの超巨大パネルが、地球へ届く太陽光量を
調整しながら、海水温や大気の擾乱を制御することを目的とした
気象制御システム。
マイクロ波無線エネルギー送信用太陽光電池パネルを兼ねており、
パネル展開時は太陽光を遮断する代わりに発電を担う。
最終的に1900年代初頭の平均気温にまで戻すことが目的。
2060年代
2060年
・ 地球近傍を通過する隕石や小惑星の衝突を回避するため、
”アステロイドディフェンスプロジェクト(Asteroid defense project)”
が、アメリカ・ロシア・中国・フランス・イギリス・ドイツ・
イタリア・サウジアラビア・インド・オーストラリア・カナダ・
メキシコ・ブラジル・タイ・日本・インドネシアの参加国によって
共同声明が発表される
地球から約500万kmの範囲に監視用衛星網、約1500機を配備し
直径数メートルから数キロの隕石・小惑星をとらえる仕組み。
また火星と木星の間にある小惑星帯から、直径数十メートルないし
数キロメートルの小惑星を地球から約600万キロメートル付近の距離
まで運び、大型の小惑星が接近してきた際に、小惑星に設置された
ロケットエンジンを使い、ビッグインパクタとして接近する小惑星
に衝突させ軌道変更させる。2075年までに配備完了する予定。
2062年
・ 改正法案により一夫多妻制が国会で可決
10代～30代年齢層の人口減少と、中・若年層の急激な減少に伴い
インフラ維持が困難となり、日本でも一夫多妻制が導入される。
一夫に対し三人まで妻を持つことが可能になる。 20歳までは
月20万円の生活補助費、および医療費・学費が国費で賄われる。
また、男子・女子共、婚姻が16歳まで引き下げられる。
2065年
・ 火星に巨大な居住ステーションが建設される
また、地球上のどの国にも属さない特別自治体が置かれ、
火星資源開発による利益によって、自治体運営がなされる。
将来的には、木星・土星・天王星・海王星・冥王星にある
各衛星を探査するため、地球からの中継ステーションの役割を担う。
2070年代
2070年
・ 日本の人口のうち約65%が60歳以上の年齢層で占める
・ 地球の人口が40億人まで減少する
2030年代から進んだ海面上昇や気温上昇による農作物の栽培・
収穫の困難、また世界各地で発生した紛争や戦争による死亡、
発展途上国での食料難による餓死、温暖化が加速したことによる
未知の伝染病やウィルスによる病死、大規模気象災害による
被害が多発。
2072年
・ 日本のほぼ全世帯でアンドロイドレイバーが普及し、代行労働が
60%以上を占める
一般世帯でもアンドロイドレイバーによる代行労働が進み、
人が働かずに代行労働で収入を得る世帯が増加する。
・ 地球の平均気温が低下し始める
2070年をピークに地球の平均気温が低下し始める。
2052年に地球上空に展開した気象制御システム ” スーパーゼウス ”
による効果とみられる。
2075年
・ セカンドアースプロジェクトによる他恒星圏への試験的な移住が
開始される
約22年ほどかけ、移動用の巨大宇宙船が完成する。収容人数は約
20万人。到着までには数世代の世代交代が考えられるため、
地球から搭乗した人員10万人よりも多くの収容数を設けている。
光速の約30％まで出力可能な新型エンジンを搭載し、航行中、
凍結による休眠装置を使いながら、目的地であるプロキシマ・
ケンタウリにある惑星を目指す。到着予定は2100年～2130年の間。
2080年代
2080年
・ 量産される自動車の90%がドローンに変わり、タイヤ装着のみの車両
生産が減少する
ドローンによる移動は、個人用車両と事業用（タクシー・貨物輸送）
で航行高度の制限が設けられ、移動ルートが自動的に決められる。
ドローン航空自動管制センターによって、車両同士の衝突や事故が
発生しないよう24時間監視される。
2090年代
2090年
・ 2030年代から続いた海面上昇が終息する
1900年代前半の頃の海岸線付近まで海水が引き、
五大陸の氷河および北極・南極での氷の量がほぼ元に戻る。
気象制御システムによる一定の効果が得られる。